しばらく前にドイツで難民が強制収容所に収容なんて話があったが、スプートニクの記事によると、フィンランドの慈善団体がムスリム（イスラム教徒）難民に向けて用意したヘルシンキ郊外の住居の中に、元養豚施設が含まれているそうだ。イスラム教では豚を不浄なものとして忌避している。

と言ってもいわゆる「養豚場」ではなく「豚の調査と研究を行なう施設」だったそうで、2年前には閉鎖されている。施設側が宗教指導者と「事前協議」を行なった結果、問題ないとの回答も得られているという。

もちろん、難民が住んでいるのは豚の飼われていたエリアではなくかつての管理施設だそうだが、今のところ難民たちはここが何だったのかは知らされていないようだ。

大阪府門真市にある海洋堂の本社は、ビルのうえから恐竜が頭を出していたりしてそれはそれで面白いのだが、聖地巡礼とばかりにやってきて滋賀県長浜にある海洋堂フィギュアミュージアムみたいなものを期待していたファンにはすこし肩透かしという感は否めなかった。それがどうやら先月の終わりに、本社の一角にショップができたようである。

売り場はそんなに広くなく、品数も秋葉原や日本橋のショップとは比べるまでもないが、非売品の、おそらく値がつかないような逸品や、試作品なんかも並んでて見るだけでも結構楽しめる。興味のある向きは、関西に寄られたついでに覗いて見てはいかがだろうか。

ダイヤモンドが、日本人の「死に方」についてまとめている。厚生労働省が公開した2014年のデータによると、日本人の死因のトップはがん（悪性新生物）で36万8103人、続いて心疾患（19万6926人）、肺炎（11万9650人）、脳血管疾患（11万4207人）、老衰（7万5389人）。「不慮の事故」は第6位で3万9029人、自殺（2万4417人）は8位。

また、栄養失調での死亡は1697人、肥満や過剰摂食での死亡は64人だそうだ。ちなみに「不慮の事故」で多いのは「不慮の窒息」（9806人）、「転倒・転落」（7946人）、「不慮の溺死及び溺水」（7508人）などで、交通事故は5717人だという。

米当局によるネット監視事件後、欧州では米国内データセンターの安全性をめぐる懸念が高まっている。そんな中、米Microsoftが欧州の顧客に対し、ドイツでクラウドデータを保管する選択肢を提供すると発表した（Microsoft、WSJ、Slashdot）。

これにより、顧客がMicrosoftのAzureやOffice 365、Dynamics CRMなどのクラウド系ソフトウェアに入力したデータは、ドイツの通信最大手ドイツテレコムが保有する2つのデータセンターで保管することになるという。

Microsoftは顧客またはドイツテレコムのデータセンター運営子会社ティー・システムズが認めた場合にのみこれらのデータを見ることができる。ティー・システムズが許可した場合でも、データ閲覧は同社の監視下に限られるという。Microsoftによると、ドイツのハイテク業界団体ビトコムが実施した調査で国内企業の83％がクラウド提供企業にドイツ内でデータセンターを運用することを求めると答えているとしている。

粉飾決算問題も一段落した雰囲気の東芝だが、今度は今まで「順調」としていた原子力発電事業を行う米子会社ウエスチングハウス（WH）が、実は不振であり2012年度/13年度で赤字を出していたことが日経ビジネスの取材で明らかになったという。

日経ビジネスが入手した東芝の内部資料では、東芝の幹部がWHの不振を認識しながらも、それを社外にはできるだけ隠すよう指示するやりとりがあったという。WHは2012年度に約1110億円、2013年度には約480億円の減損処理を行い、両年度とも単体赤字となっていたが、東芝本体の連結決算時にはこれら情報は開示されていなかった。また、東芝はこれまで原発関連事業は好調だと説明していたとのこと。

ヤマト運輸が日本郵便に対するさまざまな優遇は不当であるとして、11月12日に全国54紙に意見広告を掲載したとのこと（ヤマト運輸の発表）。

ヤマト運輸が問題視しているのは、日本郵便に対する税的な優遇や交通規制の免除、通関、船舶や航空機での郵便物の扱いにおける優遇など。ユニバーサルサービスとして郵便業務は必要であり、それに対して最小限の優遇措置を講じるのはやむを得ないとしつつ、現在日本郵便は「郵便業務等」「銀行窓口業務等」「保険窓口業務等」の各事業においてすべて黒字であり、全体でも黒字となっている点を挙げ、『現在、黒字である「郵便業務」に、なぜ税制優遇が必要なのでしょうか』と問いかけている。

また、日本郵便がユニバーサルサービスには該当しない「ゆうパック」（宅配便貨物）などの事業も行っていることについて、これらにもユニバーサルサービス維持のための優遇が計られているとし、公平・公正な条件での競争が行われていないとしている。

VRデバイス「Oculus Rift」で知られるOculusが、VRでゲームセンターを再現するというアプリ「Arcade Beta」をリリースした（Mogura VR）。

アーケードゲームのエミュレータや移植版はすでにさまざまなデバイスでプレイできるが、このアプリではゲームセンターを模した空間内でゲームをプレイできるというもので、VRで再現された筐体をのぞき込んでプレイする形になる。時間単位で課金されるスタイルで、20分までのプレイは無料、そこから先は0.99ドル～2.99ドルが必要というシステムらしい。ただしコントローラまでは再現できないので、ゲームのプレイはゲームパッドを利用することになるようだ。

「Arcade」は9月の開発者イベント「Oculus Connect 2」で発表されていた（Engadget Japanese）。

テーブルトークRPG（TRPG）の老舗、ダンジョンズ＆ドラゴンズ（D&D）第5版のDM（ダンジョンマスター）向けベーシック・ルール日本語版がホビージャパンのWebサイトで、PDF形式で無料公開されました。以前に無料公開されたプレイヤー用ベーシック・ルール日本語版に対応するものです。

公開されたのは米ウィザーズ・オブ・コースト社による最新版ダンジョンズ＆ドラゴンズに対応するルールブックを翻訳したものであり、モンスターや基本的なアイテム、戦闘、「遭遇」などについてが記されています。

11月11日に政府が発表した宇宙基本計画の工程表改定の素案によると、今後日本は情報収集衛星10機体制を目指すそうです（毎日新聞、日経新聞）。

あくまでも素案ではありますが、JAXAが過去に1機しか打ち上げたことのないデータ中継衛星2基を含む本気の計画のようです。もともとデータ中継衛星は各種地球観測衛星による観測データ量の増大に対応した増強が必要とされていたものです。

現在情報収集衛星は4基が運用されているが、それを8基に増強したうえで、データ中継用の衛星2機を加えての合計10基体制が想定されている。また、衛星を使った沖縄県・尖閣諸島周辺などの監視も2016年度前半から試験的に開始するという。

英大衆紙DailyMailによると、ニューヨークのアマチュア格闘家が「Rumblr」なるスマートフォンアプリを開発したそうだ。Rumblrは喧嘩相手を募集するアプリだそうで、AppleのApp Store経由でリリースされたものの、その内容からリジェクトされてしまったらしい。

対戦相手の募集や検索、現在位置を使ってのマッチング、連絡を取るためのチャットといった機能が備えられているとのこと。開発者らは戦う相手を探す際の非効率性からこのアプリを開発したという。App Storeからリジェクトされたことを受けて、彼らはWebアプリとしてRumblrを公開することにしたそうだ。

科学の世界では、調査結果からある物事を推定したり、実験結果から理論の正当性を推定するということが広く行われている。しかし、査読付き論文誌に掲載されている論文でも、そのような推定の半分は偽陽性、つまり本来は正しくないのに正しいという結果が出たものだという。この偽陽性を取り除く最良の方法は、別の研究室で再現実験を行うことなのだがこのような再現実験をやりたがる研究者は少ない。

そこで、そのような推定結果の正しさを推定するため、「集合知」の力を使うという手法が提案されたそうだ。この手法は、再現実験の結果を先物取引で利用される「予測市場」的なシステムを使用して予測するというもの（ScienceAAAS、Slashdot、PNAS掲載論文）。

論文では、科学者や心理学者から構成される50人の「トレーダー」および「オンライン予測市場サービス」が予想した結果と、実際の再現実験結果を比較したという。「オンライン予測市場サービス」とあるが、実際にはその結果が正しいか、それとも間違っているかを賭けるというギャンブル的なもののようだ。参加者には実際にその結果に応じた賞金が提供されたという。

その結果、「トレーダー」は71％が再現に成功すると見込み、予測市場サービスは58％が成功すると見込んだ。実際には正常に再現できた実験はわずか39％。予測市場サービスの方が的中率は高いが、両方とも楽観的だったようだ。

トヨタがシリコンバレーに人工知能技術の研究・開発の拠点となる新たな会社「トヨタ・リサーチ・インスティテュート（TRI）」を2016年1月に設立し、今後5年間で約10億ドル（約1,232億円）を投じると発表した。2020年までにドライバーがほとんど操作せずに高速道路を自動走行できるという高度な自動運転技術の開発を目指しているという。社員数は約200人規模を予定しているとのこと。

以前トヨタは未来的なホバーボードを作っていたが、これはこっちの方に人材を集めるための宣伝も兼ねていたんじゃないだろうか（Engadget Japanese）。

また新たなハイテク排泄デバイスが誕生したようだ（リクナビNEXT JURNAL）。

この排泄予知デバイス「DFree」は腹部に貼り付けることで超音波により直腸内の便を検知し、Bluetooth経由でスマホに通知するというものらしい。来年4月に出荷開始予定とのこと。

テクノロジーによって我々の排泄行動は一体どのように変わっていくのだろうか。