人間や動物のDNAを人工的に合成することを目指すプロジェクトがスタートした（AFP、Science誌掲載論文）．

1990年には人間の全遺伝子を解析する「Human Genome Project (HGP-read、ヒトゲノム計画）」がスタート、2004年に完了しているが、今回新たに立ち上げられたプロジェクトはこれに続くもので、今度は遺伝子の「書き込み」を行うことを目指すことから「Human Genome Project–Write）HGP-write）」と名付けられている。

いっぽうで遺伝子を人工的に合成することについての批判もある。また、このプロジェクトに関する非公開カンファレンスが5月12日に行われていたそうだが（ギズモード・ジャパン）、これについても「秘密主義だ」などとの批判が出ているようだ。

ノルウェーで、ガソリン車の新規販売を2025年までに禁止する方針が議論されているそうだ（electrek、ギズモード・ジャパン、Slashdot）。

もともとノルウェーは電気自動車の推進に積極的で、現時点でもその普及率は24％に達している。このため、ノルウェーの主要4政党はディーゼルまたはガソリン車の販売規制について長い間議論してきた。同国は世界最大石油輸出国ということもあって議論はまとまらなかったというが、近年ではインドやオランダでガソリン車の販売を禁止する動きが出てきており、これを受けて議論が再燃しているという。「電気自動車先進国」として、ガソリン車廃止のイニシアチブを取りたいというもくろみがあるようだ。

しかし実際にイニシアチブを握るためには、国内市場に向けた電気自動車の提供を増やす必要があり、この報道に対して米電気自動車メーカーTesla Motorsのイーロン・マスクCEOも歓迎の姿勢を見せている。ただ、実際に新車販売が禁止されるかどうかはまだ不透明な部分もある模様。

ビッグローブのアンケート調査結果によると、多くの人が「人工知能に期待している」という（ITmedia）。

調査結果では、9割以上の人が人工知能（AI）について意味を知っている、もしくは聞いたことがあると回答しており、人工知能と聞いて思い付くものとして「Pepper」を挙げた人が66％に登るなど、人工知能についての認知度は高いようだ。

また、人工知能に対して「かなり期待する（17％）」「どちらかと言えば期待する（37％）」と好意的に捉えている人が多く、「どちらかと言えば脅威に感じる（20％）」「かなり脅威に感じる（8％）」と答えた人は少数派だった。

なお、人工知能に期待する内容は「医療分野の進歩」「乗りものの自動運転」「コミュニケーション相手」など。いっぽう脅威と感じることは「事故や社会混乱」「知能が人類を超え制御不能になる」「自分の仕事を奪われる」などだった。

ドワンゴ、トヨタ自動車、オムロン、パナソニック、野村総合研究所、DeNA、みずほフィナンシャルグループ、三菱重工業の8社が人工知能の研究支援に向けて合計で9億円を東京大学に寄付したとのこと。東大はこれを受け、「先端人工知能学教育寄付講座」を設置し5年計画の活動を開始するという（東大の発表PDF、ITmedia）。

これにより、人工知能関連の体系的な教育プログラムの構築と人材育成を掲げているという。日本において人工知能関連の研究者が少ないことを危惧しており、これによって優秀な人材の育成を目指すとのこと。

アメリカの調査・コンサルティング企業Creative Strategiesが6月3日、Amazon AlexaやSiri、Cortana、OK Googleなどの音声アシスタントの使用状況に関する調査結果を発表した（Creative Strategies、Sputnik 日本、ITmedia、CNET、Fortune、Daily Mail）。

米国在住の500人のスマートフォンユーザーを対象に行われたもの。音声でのパーソナルアシスタント機能をどこで使うかという設問には、39％が自宅、51％が車の中、1.3％が職場、6％が公共の場、と回答した。また、iPhone所有者のうち、Siriを一度も使用したことがないと回答したのは2％、Android所有者でOK Googleを一度も使用したことがないと回答したのは4％だった。Cortanaについては、Windows Phone所有者が統計的に有意な数に満たなかったため調査できなかった。

Siri利用者のうち70%、OK Google利用者のうち62％は、このような音声アシスタント機能の利用頻度はめったに使わない、もしくはときどき使う程度と回答した。また、全体の調査群でOK Googleを使用したことがないと回答したのは34％、Cortanaは72％、Siriは21％だった。

音声アシスタントを使用しないユーザーは20％で、その主な理由は「機械に話しかけるのは公共の場では居心地が悪いから」だったという。

民間宇宙開発企業SpaceXのCEO、イーロン・マスク氏が、人類が火星に移住した後の火星の政治にについて語っている（ギズモード・ジャパン）。

イーロン・マスク氏は火星の政治について、「代表者で議会を作って政治を行うような間接民主制」ではなく、「全員が投票で物事を決める直接民主制」を採るべきと述べた。政治腐敗が起きる可能性が小さくなるからだという。

なお、氏が地球の政治に関してはどう思ってるのかについては、米国ではRedditで議論が起きる程度には謎につつまれているそうだ。

京都鉄道博物館で限定発売されていた、蒸気機関車「D51型1号機」を金メッキの配線パターンで描いたiPhoneケース「FLASH D511回路線図iPhone6/6sケース」および「iPhone6/6s Plusケース」が、鉄道グッズ通販サイト「トレインボックス」で販売される（MDN）。

このケースは株式会社電子技販が持つプリント基板制作技術を利用して作られたもので、「D51形機関車明細図」紙図面を基板CADでそのまま再現。「18万本の0.1mm幅のライン（金メッキ部分）でデザイン」したという。なお、線画の一部は実際に電子回路として機能しており、iPhoneが発する電波を電力に変換して機関車のヘッドライト部に設置されたLEDを光らせるというギミックが内蔵されている。

マーク・ザッカーバーグ氏のTwitterアカウントとPinterestアカウントが一時乗っ取られた。実行したOurMine Teamでは、LinkedInから流出したパスワードを使用したと主張しているそうだ（VentureBeat、Guardian、Softpedia）。

LinkedInでは2012年に情報流出事件が発生したが、この際に別途取得したというアカウント情報が売りに出されていたことが5月に報じられている。2012年当時は約650万件の暗号化されたパスワードファイル（SHA-1、ソルトなし）のみがオンラインで公開され、LinkedInでは具体的な流出数を明らかにしていなかった。しかし、ダークウェブで売り出されたアカウント情報は1億6,700万件。このうち1億1,700万件はメールアドレスと暗号化されたパスワードが含まれていたという。

LinkedInでは影響を受けるユーザーのパスワードをリセットするなどの措置を取っているが、共通のパスワードを使用している他のWebサービスは放置されるケースも多い。

OurMine Teamはサウジアラビアのハッキンググループで、現在凍結されているTwitterアカウント（Googleキャッシュ）では、このほかにもビル・ゲイツ氏のアカウントなどを乗っ取ったとも主張している。また、ザッカーバーグ氏のInstagramアカウントも乗っ取ったと述べていたらしいが、Facebookでは同社の運営する各サービスに関しては不正にアクセスされた形跡はないとコメントしているとのこと。

なお、ザッカーバーグ氏のTwitterアカウントは2012年以来投稿がなく、Pinterestについてもあまり使っていなかったようだ。

今年は夏目漱石の没後100年だそうだが、学校法人二松学舎が創立140周年を記念し、二松学舎の前身である「漢学塾」で学んだ漱石のアンドロイドを製作すると発表した（朝日新聞）。

朝日新聞社所蔵の漱石のデスマスクや写真を元に年末までの完成を目指すとのこと。音声は孫の夏目房之介さんの声を収録・解析して作り出すそうだ。

製作にはタレントのマツコ・デラックス氏の姿を模したアンドロイドや人間国宝にも認定された落語家の桂米朝氏を模したアンドロイドの開発を行った大阪大学の石黒浩教授が参加。晩年の夏目漱石を椅子に座った姿で再現し、顔を含め全身44か所にアクチュエーターを入れ「人間に近い動き」を目指すという。

ユニクロのファッションブランド「GU」のテレビCMで「盗んだバイクで走り出す」という歌詞の楽曲が使われていることに対し、BPO（放送倫理・番組向上機構）に「不適切ではないか」との意見が寄せられた模様（J-CASTニュース）。

内容は「『盗みは犯罪である』という認識が薄れてしまうのではないかと心配だ」などというもの。タレコミ子は歌詞の内容にはまったく共感できないが、反対派・賛成派どちらの意見もなかなか興味深い。

ドナルド・トランプ氏が米共和党の正式な大統領候補になることが事実上確定したが、これを受けて米人気ネットメディア「BuzzFeed」が共和党との広告契約を取りやめることを発表した（WIRED）。

BuzzFeedのCEO、 Jonah Perett氏はドナルド・トランプ候補について、「米国および世界における我々の従業員の自由に直接対立する」と述べ、広告による売り上げを犠牲にしてもトランプ候補の広告を掲載することはできないとしている。

また、同じく米ネットメディア大手のHuffingtonPostでは、トランプ候補に関わる記事の最後にトランプ候補を非難する注記を付けているそうだ。

B-CASカードを利用せず、無料で有料放送の視聴を可能にするプログラム「FreeCAS」を独自に開発したという17歳少年が、不正競争防止法違反（技術的制限手段回避装置の提供）容疑で逮捕された。有料放送を無料で視聴できるよう改造したB-CASカードを販売して摘発された例はすでに何件もあるが、B-CASカードを使用しないで有料放送を視聴できるようにしたプログラムでの摘発は全国初だという（日経新聞、NHK、朝日新聞）。

この少年はデジタル放送の仕様書を読むなどして、独自にプログラムを作成したと見られている。このプログラムを利用した放送の視聴には別途暗号鍵の情報が必要だが、この情報はネットで不正に公開されているという。