あるAnonymous Coward 曰く、

のどに異物を詰まらせた時の応急措置法「ハイムリッヒ法」を考案したヘンリー・ハイムリッヒ博士がこれを初めて実践し、人命を救ったそうだ（BBC）。

ハイムリッヒ博士は米シンシナティの老人ホームにて食事に同席していた女性が何かを喉に詰まらせていることに気づいたとのこと。顔色が変わり明らかに苦しそうだった女性を見て博士は自身が考案したハイムリッヒ法を実践することに。患者を背後から抱きかかえ、握りこぶしを作り腹部を突き上げるというこの方法を3回行ったところで喉に詰まっていた肉と骨が女性の口から飛び出てきたそうだ。

1974年の考案以来この措置で救助された人は米国だけで10万人を下らないといい、命を救われた人々から何度も感謝されてきた博士だったが、自身が実践したのは今回が初めてとのことだ。

フォードが擬似的なエンジン音を発生させることで燃料消費量を向上させる技術の特許を取得したという（Autoblog）。

マニュアル車の運転時、エンジンの音を聞いてギヤチェンジのタイミングを判断するドライバーが一定数居るそうなのだが、最近のエンジンは小型化される傾向にあり、エンジン音も小さくなっている。そのため、擬似的により大きなエンジン音を発生させることで、より早いタイミングでドライバーに対しギヤチェンジを促せ、結果として燃料消費量を節約できるというのがこの特許の趣旨らしい。

あるAnonymous Coward 曰く、

Intelがサーバー向けCPU「Xeon E7 v4」シリーズ（開発コードネーム「Broadwell-EX」11製品を発表した。1CPU当たりの最大コア数は24コアとなり、また1CPUソケットあたり最大3TBのメモリを利用できる（マイナビニュース、4Gamer）。

新しい特徴としては、1つのCPU（1ソケットに挿入されているCPU）内のコアを分割し、複数のCPUのように見せる「Cluster on The Die（CoD）」機能が導入された。これにより、1CPUのシステムでもOSからはあたかも複数のCPUが搭載されているかのように認識させることができる。

最上位モデルの「E7-8890」（24コア/48スレッド、2.2GHz、L3キャッシュ60MB）で価格は7174ドル。コア数が少ない代わりに動作クロックが高い「E7-8893」（4コア/8スレッド、3.2GHz、L3キャッシュ60MB、6841ドル）も用意される。最も安いのは「E7-4809」（8コア/16スレッド、2.1GHz、L3キャッシュ20MB）で1223ドルだそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

発見されながらも、長らく暫定的な名称であった113および115、117、118番元素について、国際純正・応用化学連合により、以下の名称に決定されたことが発表されました。

• 113番元素：Nihonium（ニホニウム）、元素記号：Nh（日本にちなむ）
• 115番元素：Moscovium（モスコビウム）、元素記号：Mc（ロシアの地名モスクワにちなむ）
• 117番元素：Tennessine（テネシン）、元素記号：Ts（アメリカの地名テネシーにちなむ）
• 118番元素：oganesson（オガネソン）、元素記号：Og（ロシアの物理学者Yuri Oganessianにちなむ）

なお、存命中にその人名が元素名の由来となったのはGlenn Theodore Seaborg（Sg：シーボーギウム）以来2人目とのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

三菱電機の元社員が、業務の一部を別会社に外注したように装って約2000万円を不正に詐取していたそうだ。この男性以外にも複数の社員が関与しており、着服された金額は総額約4億6000万円にも上るという（毎日新聞、日経新聞）。

国税局による税務調査で発覚したとのこと。不正の舞台となった業務は、JR東海が三菱電機に発注していた新幹線のインターネット予約システム。この業務の一部を経営実態のない別会社などに外注したように偽装し、支払った代金を着服したそうだ。なお、この行為について三菱電機は国税局から追徴課税を受けているという。

偽装外注ということは、その業務は誰かがやらなければならないはずなのだが、この逮捕された男性が自分でその業務を片付けたのだろうか。それとも、元々不要な業務だったのだろうか。

headless 曰く、

三菱自動車のハイブリッド車、アウトランダーPHEVのリモートコントロール機能で見つかったセキュリティ上の深刻な問題が公表されている（Pen Test Partnersのブログ記事、BBC News、Register）。

モバイルアプリによるリモートコントロール機能を備える自動車の多くはモバイル通信モジュールを搭載し、Webサービスを経由して操作を実行する。一方、アウトランダーPHEVは無線LANアクセスポイントを搭載しており、スマートフォンと直接接続して操作を行う仕組みになっている。無線LAN接続方式は通信費やWebホスティングの費用がかからず、開発費用も抑えられるが、アウトランダーPHEVの場合はセキュリティ面があまり考慮されていないのだという。

アウトランダーPHEVでは、無線LANアクセスポイントのSSIDとパスワードがキーレスオペレーションキーに添付された登録情報カードに記載されている。SSIDの変更は可能だが、パスワードを変更することはできないそうだ。問題を発見したPen Test Partnersによれば、パスワードは単純で非常に短いため、GPUを使ったクラックツールを用いて4日以内で解読に成功したという。

SSIDは「REMOTEnnaaaa」(nは数字、aは小文字の英字)となっており、WiGLEのような無線ネットワークマップを利用すれば場所を簡単に特定できる。モバイルデバイスの認証はアクセスポイントへの接続だけで完了し、あとはメッセージを送信して操作を実行可能となる。操作はライトやエアコンのオン/オフ、充電時刻の変更といったもののほか、盗難防止アラームの無効化も可能だったとのこと。

Pen Test Partnersによれば、この問題に対する短期的な対応としては、すべてのモバイルデバイスの登録を解除することだ。これにより、Wi-Fiモジュールはオフになり、キーレスオペレーションキーのLockとUnlockを交互に10回押さなければオンにならない。ただし、モバイルアプリからのリモートコントロール機能は利用できなくなる。中期的な対応としては無線LANモジュールのファームウェア更新、長期的な対応としては無線LAN方式をやめることが提案されている。

当初、Pen Test Partnersから問題を報告された三菱自動車は、あまり興味を示さなかったが、BBCに連絡して報道してもらったところ、問題を深刻に受け止めるようになったという。現在、三菱自動車では上述の中期的な対応を準備しているとのことで、オーナーには短期的な対応の適用を勧めているとのことだ。

maia 曰く、

先日、陸上自衛隊が北海道の然別演習場で空包と間違えて実弾で演習をするという事件があったが、第一の原因は弾薬の調達担当者による書類の転記ミスだったという（読売新聞）。

それはミスとしてまだ分かるとしても、銃に装填する時に気づかなかった点はどうなのか。また演習の計画に反して小銃に弾を込めず、射撃自体をしていなかった隊員がいたというし（戦場でも多くの兵士は敵に当たらないように撃つという話もあるから、これは不思議でない）、照準装置を適切に使っていない隊員もいたという（恐縮だが、ここは意味不明）。何か反論したいが、ここは「ハンロンの剃刀」かもしれない。つまり「無能で十分説明されることに悪意や陰謀を見出すな」と。

あるAnonymous Coward 曰く、

人工知能（AI）技術の発達に従い、AIが人類の脅威となるのではと考える人々も増えている。Google傘下でAI関連の技術開発を行うDeepMindと英オックスフォード大学が、万が一そういった状況になった際にAIの振る舞いを強制的に変えるシステムを開発しているそうだ（Engadget Japanese、HotHARDWARE、Slashdot）。

このシステムについてはすでにSafely Interruptible Agentsという論文（PDF）で発表が行われている。これによると、強化学習を行っているAIは現実世界のような複雑な環境において、好ましくない挙動を行う可能性があるという。そういった場合、たとえば人間のオペレーターが「大きな赤いボタン」を推すことで、有害な行動を止めることができる、というシステムが考えられるが、これでもAIがこのボタンの存在を認識し、これを無効化するといった対処を行う可能性がある。この論文では、そういった「停止ボタン」についての存在をAIに学習させずに有害な行動を止める方法を提案するとしている。

caret曰く、

セキュリティ企業Duo Securityの研究部門Duo Labsが5月31日、PCにプリインストールされているソフトウェアに関する調査書「Out-of-Box Exploitation: A Security Analysis of OEM Updaters」を発表した（Duo Labsの投稿、ITmedia、ZDNet Japan、マイナビニュース、GIGAZINE）。

この調査書では、Acer、ASUS、Dell、HP、Lenovo製のPCにプリインストールされているソフトウェアに深刻な脆弱性が存在することが指摘されている。これを受け、Lenovoはセキュリティアドバイザリで「Lenovo Accelerator Application」をアンインストールするようアナウンスした（レノボ セキュリティ アドバイザリ、ZDNet Japan、ITmedia、マイナビニュース）。

また、Acerは脆弱性が指摘された「Acer Care Center」の問題を解決するアップデートを配信した（日本エイサー株式会社のお知らせ）。

DELLは「現時点において当社の顧客がこの問題の影響を受けることはない」という旨の声明を発表している（デル株式会社の声明）。Duo Labsが報告する前に、脆弱性を解決するアップデートをリリースしていたためだという。

ASUSは脆弱性を認めたが、まだ修正が完了していないもようだ。HPは、すでに脆弱性を修正しているとのこと。

ブラジルなど中南米で流行している「ジカ熱」の病原体（ジカウイルス）を血中から直接検出する試薬を開発したと田中貴金属工業が発表した（日経新聞）。

「イムノクロマト法」（イムノクロマトグラフィー法）と呼ばれる手法を用い、目視で簡単かつ10～15分という短時間でジカウイルスを検出できるのが特徴。今後は臨床評価のための試薬サンプル提供を行っていくという。

あるAnonymous Coward 曰く、

スマートフォンのSNSアプリ利用時間が、世界的に減少しているという（GIGAZINE、CNBC、Slashdot）。

これはSimilarWebの調査で明らかになったもの。調査はオーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、インド、南アフリカ、スペイン、イギリス、アメリカの9か国のAndroidユーザーを対象に、FacebookおよびSnapchat、Instagram、Twitterの4種類のアプリの利用時間を調べている。調査期間は2015年第一四半期から2016年第一四半期まで。

この結果、特定の国で特定のアプリの利用時間が増加する、といったケースはあったものの、全体としてアプリの利用時間は減少する傾向にあったという。また、アプリのインストール数についても減少する傾向があるようだ。

5月30日、民進党の藤末健三参院議員が「パソコンの基本ソフトウェアの半強制的アップグレードに関する質問主意書」なる質問主意書を提出していた。内容はWindows 10の自動アップグレードで利用者に不都合が生じているが、これに対し以下を問うものとなっていた。

1. 本問題に関し国民生活センターや消費生活センターに寄せられた苦情の内容や件数を調査し、公表すべきであると考えるがどうか
2. 一般的にソフトウェアやネットサービスの購入時に使用許諾書への「同意」をクリックしてサービスを受けることになるが、この使用許諾条件を完全に読む利用者は少なく、また、同意をしなければサービスを受けることができないことから、利用者は同意をせざるを得ない。このような半強制的に同意を求める契約形態は、消費者契約法、特定商取引法などに照らして法的に問題はないか
3. パソコンのソフトウェアを利用者が意識しないところで事業者が勝手に書き換えることは法的に問題ないのか

これに対し、6月7日付けで政府が答弁書を決定した（毎日新聞）。これによると、1.については国民生活センターや消費生活センターに寄せられた内容は原則として公表はしていない、2.については消費者契約法第十条に規定する消費者の利益を一方的に害する条項が含まれている場合には無効とされることとなる、3.については『「パソコンのソフトウェアを利用者が意識しないところで事業者が勝手に書き換えること」の意味することが必ずしも明らかではないため、お答えすることは困難である』と回答している。