世界的に珊瑚礁の破壊が問題となっているが、珊瑚礁で適切な漁を行うことで珊瑚礁の保護に役立つという調査結果が明らかになった（ナショナルジオグラフィック）。

珊瑚礁破壊の原因として、「白化」がある。白化は何らかの原因で珊瑚内から褐虫藻が抜けてしまい、珊瑚が白色になってしまう減少。調査では、漁獲量が最も高い海域では魚などの生物が最も少なく、サンゴ礁も大きく減少しているという。いっぽう、地元の漁師だけに漁が制限されている海域では珊瑚礁が最も健全だったという。逆にさまざまな場所から漁師がやってくる海域や、漁業の管理がずさんな海域は珊瑚礁のダメージが比較的大きかったという。

魚が乱獲されると藻類が繁殖しすぎて珊瑚が窒息してしまうため、漁の適切な制限が珊瑚の保護にも繋がるようだ。

最近のIntelのx86プロセッサやチップセットに含まれる「ME（Intel Management Engine）」に脆弱性があり、ハードを遠隔で操作可能になる可能性があるという話をマイナビニュースが伝えている。

MEはCPUとは独立したシステムで、ネットワークインターフェイスと接続されている。そのため、PCが停止状態でもネットワークアクセスを行える仕組みになっている。本来はリモートからの設定変更や管理などを行うための機構であり、さまざまな操作をネットワーク越しに行えるようになっているという。

マイナビニュース記事の元ネタとなっている研究者の記事（BoingBoing）によると、暗号化MEファームウェアについて「脆弱性を使って初期のモデルのMEの部分的なコントロールを奪取できた」という。ただ、MEでは多数のセキュリティ機能があり、その解析は非常に難しいようだ（セキュリティ関連イベント「CODE BLUE」で発表された資料「インテルMEの秘密 - チップセットに隠されたコードと、それが一体何をするかを見出す方法 - by イゴール・スコチンスキー」）。そのため、これを使ってファームウェアを不正に操作したり、RootKitを実行させるのはまだ現時点では難しいようだ。

カリフォルニア大学デービス校の研究者らが、1000コア搭載マイクロプロセッサ「KiloCore」を開発したそうだ（日経テクノロジーonline、Engadget Japanese）。

トランジスタ6億2100万個で構成され、1秒間に最大17.8兆個の命令を実行できるという。動作クロックは最高1.78GHz。各CPUコアはそれぞれ異なるクロック周波数で動作できるといい、省電力性能に優れるという。また、メモリを経由せず、コア間で直接データをやり取りできるのも特徴だそうだ。

次期iPhoneはマイナーチェンジになり、最も大きな変更点はヘッドフォン端子の廃止になるという噂がある。Lightning端子が充電およびヘッドフォン出力、その他アクセサリの接続端子を兼ねることになるという。これにより本体はより薄くなり、耐水性能も向上するとのこと。しかし、これに対しDRMによって出力が制限される可能性が懸念されている（THE VERGE、Engadget Japanese、9to5mac、Slashdot）。

たとえば、現在テレビやディスプレイと映像機器をデジタル接続するための規格として普及しているHDMIでは、HDCPという規格でコンテンツの保護が行われ、不正なコピーが行われないようになっている。デジタル接続のみにオーディオ出力を制限されてしまうと、同様の制限が課されてしまい、対応する機器でしか利用できなってしまう可能性があるという。

音楽業界はとにかく「不正」な再生や録音機器に取り締まりをしたいと考えているのは間違いない。また将来的にAndroidとiPhoneでヘッドフォンの規格が異なってしまう可能性もある。

土星の環に何かがあった模様。NASAが土星探査機カッシーニが撮影した土星の画像に、土星の環のひとつで、比較的外側にある細いF環の一部が崩れている様子が映っていたそうだ。NASAが6月13日に発表したこのような状況はジェットと呼ばれ、環の中に埋もれていた見えない物体の仕業と見られる。これは実は割とよくあることらしい（ナショナルジオグラフィック）。

原因は土星の衛星プロメテウスの引力によると考えられている。プロメテウスの軌道は完全な円ではないため、不均一な重力によってF環の内部に雪玉の塊が生じ、それがジェットとして噴き出すというのが研究者の見解であるらしい。カッシーニは2017年9月15日には運用終了予定であることから、こうしたジェットの拡大画像は以前にも増して貴重なものになりそうだという。

リクルートテクノロジーズは17日、ITエンジニアを対象に行った「2016年おすすめプログラミング言語」のアンケート結果を発表、2項目のうちいずれもJavaが最多を獲得し首位という結果となった（CodeZineの記事）。

このアンケートは、3言語以上を勉強したことがある全国の20代～40代のITエンジニア507名を対象にインターネット調査で取得されたもの。「初めて習得する人に一番おすすめのプログラミング言語」と「これから最も重要になりそうなプログラミング言語」の2項目について、ランキングが公開された。

まず「初めて習得する人に一番おすすめのプログラミング言語」では、1位がJava (17.4%)、2位がC (14.4%) で、以下VB.NET、C#、VB、PHP、VBA、HTML、C++ JavaScriptと続いている。

次に「これから最も重要になりそうなプログラミング言語」だが、1位は同じくJava（26.9%）、2位は変わってJavaScript（8.7%）となり、以下C#、Ruby、HTML、Python、PHP、VB.NET、Objective-C、Cとなっている。 Javaの評価が高い理由としては、利用頻度の高さや情報の充実さ、比較的シンプルな言語であることなどが挙げられている。またVB系が初心者におすすめとされる一方、重要度ランキングでは姿を消し、代わってRubyやPythonが入っているところも興味深い。

なお、その後リクルートテクノロジーズはこの結果について「内容に一部不適切と思われる表現が含まれておりました」としてこのプレスリリースを撤回、代わりに「お詫びとお知らせ」という文章を出している。Javaに対し「Android, iPhone の開発で使用されるため」というコメントが付いていたり、C#に対し「ブラウザを問わず使えるから」というコメントが付いていたり、HTMLがプログラミング言語として挙げられているなど、内容について色々とツッコミが入っていることを受けての対応ではないかと思われる。

HDDやマザーボードを交換すると、正規のWindows 10を使用しているにもかかわらずライセンス認証できないといった問題が報告されることもあるが、Windows 10 Anniversary Updateでは改善が行われるようだ（Windows Experience Blog）。

22日にファーストリング向けにリリースされたWindows 10 Insider Preview ビルド14371では既に導入されているが、Anniversary Updateではライセンス認証のトラブルシューティング機能が追加され、ライセンス認証に関するさまざまな問題を解決できるようになる。トラブルシューティングツールを実行するには、「設定→更新とセキュリティ→ライセンス認証」で「トラブルシューティング」をクリックすればいい。

たとえば、Windows 10 Proがデジタル権利付与でライセンス認証されていたPCに誤ってWindows 10 Homeをインストールしてしまった場合、ツールを実行することでWindows 10 Proへのアップグレードとライセンス認証が可能になるという。試しにプロダクトキーをアンインストールし、ライセンス認証が無効な状態で実行してみたが、ツール上での操作は特に必要なくライセンス認証が完了した。

なお、Windows 10がライセンス認証された状態では「トラブルシューティング」は表示されず、代わりに「Microsoftアカウントを追加」という項目が表示される。こちらはデバイスのデジタル権利付与とMicrosoftアカウントをリンクさせるためのもので、Microsoftアカウントでログインしている場合は自動でリンクされる。リンクしたMicrosoftアカウントは、ハードウェア変更によりライセンス認証の問題が発生した場合、トラブルシューティングツールでの再認証に使用できるとのこと。

ビルド14371ではライセンス認証関連以外に大きな変更はなく、変更点のほとんどが修正や改善となっている。一方、既知の問題点はタスクバーのネットワークアイコンをクリックすると表示されるFlyoutで、「ネットワーク設定」やVPN接続をクリックしても設定アプリの該当ページが開かない点のみとのことだ。

Microsoft Researchが6月21日、ジカ熱を引き起こすジカウイルスなど、病原体を媒介する特定種の蚊だけを捕獲する流線型の新型蚊取り器のプロトタイプを開発したと発表した（MicrosoftのThe Fire Hoseブログへの投稿、News Center、PC Watch、CNN.co.jp）。

感染病対策を行う「Project Premonition」の一環で、同社はエボラ熱が流行していた2015年よりこの計画に取り組んでいた。全米第4の都市、ヒューストンを抱えるアメリカ合衆国テキサス州ハリス郡と共同して展開しており、これまでに仕掛けた従来型の蚊取り器数百個に加えて、今回開発した新型の蚊取り器10個を新たに試験配備し、7月上旬ごろに運用を開始するという。

新型蚊取り器はバッテリ駆動で、2つのマイクロプロセッサが搭載されており、クラウドへのダウンロードとアップロードが可能となっている。蚊取り器は高さ30cm ほどの三脚の上に設置され、内部は64の小部屋に分かれており、それぞれの小部屋で蚊を捕獲することができる。

二酸化炭素を放出して蚊を引き寄せ、搭載している機械学習機能によって蚊取り器に入ってきた昆虫がターゲット種の蚊か、ターゲットではない蚊か、あるいは蚊ではない昆虫かを判断する。ターゲットと判断されるとバネ仕掛けのシャッターが閉まって蚊を捕獲するとともに、捕獲時の日時、気温、湿度、光度、風速などを記録してクラウドにアップロードする。研究者たちはこれらのデータを活用することで、感染症を媒介する蚊の発生時期や蚊媒介感染症がどのように広がるかを研究するために役立てるという。

蚊の種類の判別は、初期段階ではジョンズホプキンス大学に依頼する。いずれは蚊に赤外線を照射し、反射具合によって蚊の種類を識別する考えだ。マイクロソフトリサーチのラボ内ではこの手法により、種類を判別できることを実証済みだという。いずれはジカ熱などを媒介する蚊が入ると、ハリス郡の公衆衛生局に自動的に通知できるようになるという。

蚊取り器を展開する場所の選定にはドローンを活用する。ドローン内のカメラとプロセッサで地形を調べたり、水たまりの場所や植生や構造物などの分布を解析して、蚊が移動する距離や集まる場所を特定し最適な設置場所を見極める。このドローンを使った調査は定期的に実施され、蚊が増えるような地形の変化があれば衛生当局がその地点に蚊取り器を迅速に展開できるようにする。また、長期的にはドローン本体に蚊取り器を設置することで、歩いて数時間かかるような山中にも迅速に蚊取り器を展開することを目指すという。

ハリス郡の公衆衛生局関係者は「これで意思決定が迅速化できる」と新型蚊取り器に期待を寄せているという。Microsoft ResearchではProject Premonition を通して、最新技術により予期しない感染症が発生するリスクを減少させられるかを見極めたい意向だという。

宮城県石巻市で、市職員が約1億2600万円を誤って二重振り込みしていたことが分かった（河北新報）。

会計課の職員が課内のPCから口座振り込みを行う際、プリンターの電源が入っていなかったために送信結果が印刷されなかったのを、送信に失敗したと勘違いして二重に手続きを行ってしまったのが原因。市は振込先に対し返納を求めているという。

Spotifyのアクティブユーザー数が6月の段階で1億人を超えたそうだ（Spotify — About、The Verge、Telegraph、Reuters）。

アクティブユーザー数は昨年6月時点で7,500万人以上となっており、1年間で2,500万人増加したことになる。一方、有料ユーザー（Spotify Premium）の数については3月時点の情報から更新されておらず、3,000万人以上のままとなっている。ただし、昨年6月時点でSpotifyの有料ユーザー数は2,000万人以上だったので、3月までと同じペースが続いているとすれば300万人～400万人増加している計算になる。

Spotifyはユーザーの増加にともなって収入も大幅に増加したが、利益は出ていない。2015年の赤字額は2014年から10%ほど増加しているようだ。フリーミアムサービスでは無料ユーザー数の比率が高まると赤字幅が増大するとみられるが、実際にSpotifyの有料ユーザー数はどの程度増加しているだろうか。

先日、Microsoftは競合他社のブラウザよりもEdgeのほうが電力効率がよいというデータを公表した。しかし、この結果にOperaは納得しなかったようで、同社のエンジニアリングチームが独自にテストを行う事態になっている（Opera blogs、THE STACK、Slashdot）。

OperaがノートPCを使って行った独自のバッテリーテスト結果では、Operaは3時間55分、Edgeが3時間12分、Google Chromeは2時間54分の利用が可能だったとのことで、EdgeよりもOperaのほうがバッテリー寿命が長いと主張している。ただし、Microsoftはテスト条件を明確には公開していないことから、テスト条件は違うようだ。

Operaによれば、Windows 10の64ビット環境という点は同じだが、同社のテストは各アプリケーションともに広告ブロックプラグインを導入した状態での比較であるという。Operaは最近広告ブロック機能を標準搭載しており、データ圧縮モードなどによりデータ転送量を抑えることができる。このことが前述の結果を導き出している模様。

アジャイル開発が広がる昨今でも、大規模開発ではウォーターフォールといった考えが主流と思われるが、そうした考えを一蹴する、MicrosoftのDevOpsエバンジェリストの牛尾氏による「私は間違っていた。ごめん。ウォーターフォールは何のメリットも無い」というブログが微妙に注目を集めている。

事の発端となったのは、先日来日した米Microsoftのプロジェクトマネージャで「No.1 DevOps Person」と呼ばれるサム・グッケンハイマー氏と日本企業とのやり取り。氏は企業からの「アジャイルと、ウォータフォールのメリット・デメリットを教えてください」との質問に対して「ウォータフォールは一切メリットがないので止めておきなさい」ときっぱり言い放ったとのこと。これを見て、これまでそう思いつつも、周りを気にして「大規模開発ではウォータフォール」などとしていたことに気づかされたという。

記事によれば、2015年時点で世界のソフトウェア開発プロジェクトのうち実に95%がアジャイル開発に移行済みで、また海外では技術系の書籍もアジャイル以降の考え方が前提となっているにも関わらず、日本ではいまだアジャイル開発を採用しているのが31%に留まるなど、大幅な遅れを見せている。また「大規模ではウォーターフォール」と言いつつ最大規模のソフトウェア会社であるMicrosoftは当にアジャイル化を終えており、海外の技術系ではウォーターフォール押しの企業など存在しないとしている。

現在の日本でウォーターフォールが続いているのは、単に日本がウォーターフォールを前提として制度を作ってしまっていることに起因すると分析している。今までは内需で賄えていたが、この状況で海外企業が乗り込んでくればまさに竹槍で戦闘機と戦うようなもので一溜りもなく、日本の習慣や現状を新しい考えに合わせて変えるべきとまとめている。