MITの研究者らが、表紙を閉じた状態で本の中身を識別する手法を開発したそうだ（TechCrunch、MIT Newse）。

このシステムはテラヘルツ波を本に照射することで本の中身を読み取るというもの。テラヘルツ波は紙とインクで吸収率が異なるため、これを利用してインクの部分を識別できるという。さらに、テラヘルツ波を照射してから反射して帰ってくるまでの時間を測定することで、そのテラヘルツ波がどの深さで反射して戻ってきたかを識別できるそうだ。これを組み合わせることで、本を閉じた状態で特定のページの情報を取得できるという。

この技術は、状態の悪い古い書物の中身を読み取るための技術として注目されている模様。

米国では大手サンドイッチチェーン「Subway」のサンドイッチの長さをめぐるクラスアクション訴訟が3年にわたって続いていたそうだ。

Subwayでは細長いパンをそのまま使う「Footlong（フットロング）」と、半分の長さの「6-inch（レギュラー）」の2つのサイズでサンドイッチを提供している。しかし、2013年にオーストラリアの男性が11.5インチしかないFootlongの写真をFacebookに投稿したことから、サンドイッチの長さを測る人が続出。New York PostはマンハッタンやブルックリンなどのSubwayで購入したFootlongの7本中4本が11～11.5インチだったとリポートしている。米国ではFootlong（=12インチ）と表示しながら11～11.5インチのサンドイッチを売るのは詐欺だなどとして、クラスアクション訴訟が提起されることとなった。

Subwayで使用するパンはスティック状の生地を冷凍したものが店舗に届けられ、店舗で焼いて客に提供されるという。そのため、生地の量が同じでも、解凍後に引き伸ばす過程で異なる長さや形になってしまう。Subwayでは訴訟が提起された直後、十分な長さになるよう店舗に指導することを約束している。しかし、訴訟は継続され、今年2月に和解案を連邦地裁が承認した。

和解の内容は、Subway側が弁護士費用52万ドルとクラスの代表者10名に各500ドルを支払い、少なくとも今後4年間はパンの長さを12インチ以上に保つといったもの。潜在的なクラスのメンバーに対する賠償金の支払いは行われない。サンドイッチで使用する肉類やチーズの量は決まっており、パンが短くても影響はない。野菜の量が少なくなる可能性はあるが、客は野菜を増やすよう注文できる。そのため、実質的に客が金銭的な損害を受けてはいないと連邦地裁は判断している。

しかし、このクラスアクション訴訟に批判的なクラスのメンバー（つまりSubwayの客の一人）である、Center for Class Action Fairness（CCAF）のTed Frank氏が和解に異議を唱えて第7巡回区控訴裁判所に上訴を行った（Competitive Enterprise Institute、Consumerist、訴状: PDF）。

上訴したFrank氏は、今回の訴訟でクラスのメンバーが得るものは何もなく、弁護士が儲けるだけのものであり、クラスアクションの仕組みを不正に使用していると批判している。和解が承認されなくてもSubwayは同様の対応をしただろうとも述べている。New York Postのリポートにもあるように、すべてのパンが短いわけではない。証拠品は購入者が食べてしまっているため、クラスのメンバーを特定するのが困難なことは原告側の弁護士も認めている。

8日に開かれた口頭弁論では、3人の判事も訴訟と和解に批判的だったという。判事の1人はサンドイッチの量に違いはなく、客は損害を被っていないことを指摘。事前の調査も行われておらず、話題に乗っただけの訴訟だと批判した。別の判事はSubwayに対しても、訴訟や和解を宣伝に利用したと批判している。

ロシアのダルディカン川が、突然赤色に変色するという事件が起きたそうだ（ナショナルジオグラフィック）。

写真を見ると、赤と言っても赤さびのような暗い赤では無く、ピンク色に近い赤色である。原因については明らかになっていないが、土壌に含まれる鉄に由来するという説と、化学物質の漏洩という説がある模様。

ダルディカン川近くの都市ノリリスク近郊には多くの工場があり、そこから汚水が川に流れているのではないか、との疑惑もあるものの、近隣の工場は否定しているという。

海外では高額な賞金のかかった大会もあり盛り上がりを見せるeスポーツだが、日本における法的適合性に対する問い合わせに対して、消費者庁が景表法の規制対象となるとの回答を示したようである（Togetterまとめ）。

この問い合わせを行ったのはカジノなどのアミューズメント施設の実現を目指している木曽崇氏で、氏のツィートに上げられた消費者庁からの回答によると、「家庭用ゲームやアーケードゲームを利用した賞金制大会では、ゲームを購入したプレイヤーが勝利する可能性が高いため、購入に対する報酬とみなされ規制対象となる」とあり、格ゲーなどのゲームをやりこんで上達するタイプのeスポーツは、日本ではほぼ全て規制対象となるという内容であった。

ただし「賞金を出すのが第三者」「基本プレイ無料でゲームの上達に課金が必要ない」「運ゲー」といったものについては、前述の条件をみたさないため適法となるという。今回の回答は、消費者庁が厳しいというより、現行法だとどう頑張っても上のようにしか判断できない、ということのようである。回答は、近日中に消費者庁のWebサイトに掲載される予定ということで、日本では当面eスポーツは盛り上がらないかもしれない。

今年5月、政府が個人情報をまとめて管理する「情報銀行」なる仕組みを構想しているという話が報じられたが、これについて政府が9月中に有識化による検討会を開き議論を始めるという。

個人はあらかじめ情報銀行に対して第三者への提供を許す個人情報の範囲を指定しておき、情報銀行はそれらを販売して利益を得ることを想定しているという。16年度末までに指針案をまとめるとしている。

NTTドコモが月額20GB/30GB/50GB/100GBまでの定額データ通信利用が可能な新プランを発表した（ITmedia）。

ソフトバンクやauが先行して大容量データ通信プランを発表しており、これに追随するものになる。料金は20GBが月額6,000円、30GBが月額8,000円、50GBが月額1万6,000円、100GBが月額2万5,000円。20GBおよび30GBはソフトバンクやauのプランと同じ料金設定となっている。また、長期利用者向け割り引き「ずっとドコモ割」も適用され、契約年数が4年以上の場合年数に応じて料金が割り引きされる。

世界的な金融機関グループINGグループのルーマニア内にあるデータセンターで消火設備のテストを行ったところ、消火ガスを放出させた際に発生する衝撃音で多数のハードディスクが故障するというトラブルが発生したそうだ（Publickey、Motherboard）。

消火ガスの圧力が想定よりも高く、そのためにガス噴射時に非常に大きな音が発生したという。このときの騒音レベルは130dBを超えていたそうだ。なお、ガス噴出時の騒音がHDDに損傷を与える可能性についてはいくつかの研究が行われている模様（Data Center Journal）。

9月13日のリリースがスケジュールされていたFirefox 49だが、2件の修正すべき問題が発生したため、リリースを1週間延期したそうだ（Softpedia、Googleグループでのアナウンス）。

修正すべき問題はアプリケーション切り替え後やスタンバイからの復帰後にスクリプトの速度が低下しているといったダイアログが表示されるというもの（Bug 1284511）と、Twitterへの投稿に埋め込まれたGIPHY（アニメーションGIF検索サイト）のGIF画像をクリックした際にGIPHYのページが開く代わりにブランクページが開くというもの（Bug 1301108）。いずれもBugzillaでは修正済みとなっているが、確認作業の時間が必要なため、19日にマージして20日にリリースというスケジュールに変更したという。Firefox 50については、スケジュール通りのリリースをめざしているとのことだ。

2012年に発売が開始された小型ボードコンピュータ「Raspberry Pi」だが（過去記事）、出荷台数がついに1000万台を突破したとのこと（公式ブログでの発表）。

当初の想定は「運が良ければ一万台くらい」のつもりであったそうだ。あれから4年半でここまできたか。

政府が高速増殖炉もんじゅを廃炉にする方向で最終調整を進めていると共同通信が報じている。

ただ、朝日新聞や産経新聞では廃炉を含めた検討と報じられており、文部科学省は存続させたい意向とのことなので、まだ廃炉になるかどうかは不明のようだ。

なお、もんじゅがある福井県敦賀市側はもんじゅの存続を要望しているという（福井新聞）。

旧聞なのかもしれないが、自動車のボディやバンパーに貼った「アルミテープによる空力コントロール」技術がある。トヨタが特許（国際公開番号WO/2015/064195）を取ったもので、ノア・ヴォクシーや86に純正採用されているようだ（Response）。

アルミテープで静電気を放電し、空気の流れを整え、タイヤ接地性の向上、ロール制御、ヨースタビリティ、操舵応答などに効果をもたらすという。50km/h程度ではっきり効果が分かるらしいが、敏感なら20～30km/h程度でも違いがわかるという。テープの正式名称は「モールテープナンバー１」といい、スリットが入った形状となっている。

また、あるAnonymous Coward曰く、

テープを貼るだけで「タイヤ接地性の向上やロール制御、ヨースタビリティ、操舵応答などに効果をもたらす」というのはにわかには信じられないのだが、新型86では実際に両サイドウィンドウ下部とステアリング下コラムカバー内にアルミテープが貼られており、「有り・無しで誰時でも実感できるほどの効果が得られる」という。

走行中に車体が帯電すると、帯電した空気との間で反発力が働き空気の流れが乱れて空力が低下するとのことで、アルミテープで放電することでこの空力低下を防げるという仕組みらしい。テープを貼るだけなので試しやすいというメリットもあるが、実際に試した方の感想を知りたいものである。

福島第二原発で、不審者の侵入を知らせる監視装置の一部機能が無効化されていたことが明らかになった（朝日新聞、河北新報、産経ニュース）。

調査によると、伸びた草木にセンサーが反応する事例が相次いでいたために警報音を切る運用が状態化していたという。また、反応があった地点の映像を大画面に表示する機能も無効化されていたとのこと。

さらに、『警備責任者は周辺環境の改善を訴えたが、上司が「手続きが必要になる。我慢してくれ」などと退けた』という話もあるようだ。

原子力規制委員会はこれに対し、人の侵入を確認するのが困難な状態になっていたとし、「核物質防護規定違反」として厳重注意を行うとともに、再発防止策の徹底を申し入れている。