あるAnonymous Coward 曰く、

地球の自転は緩やかに減速しており、100年間で約1.8ミリ秒ほど短くなっているという（王立協会会報、theguardian、Sputnik、Slashdot）。

ダラム大学および英Nautical Almanac Officeの研究者らが紀元前720年から西暦2015年までの日食や月食、そのほかの天文学的イベントの記録を調査し、それを地球の自転モデルと比較した。その結果、地球の自転間隔は1世紀あたり1.8ミリ秒ほど長くなっていることが分かったという。

なお、この結果は地球の潮汐摩擦をベースに計算した予測（1世紀辺り2.3ミリ秒）よりも小さかったとのこと。

天然樹脂が化石化した琥珀にはその中に虫や植物などが閉じ込められているものがあるが、羽根が付いた恐竜の尻尾が閉じ込められた琥珀が発見されたという（BBC、朝日新聞、AFP）。

この琥珀はミャンマーの琥珀市場で中国地質大学のLida Xing氏が発見したそうだ。写真はCurrent Biology誌掲載論文でも確認できるが、確かに毛のようなものが確認できる。この尻尾は恐竜の幼体のもので、小型恐竜で羽毛を持つとされるコエルロサウルス類のものだと推測された。羽根の立体構造もそのまま残されているという。

時間というものは実際には存在せず、すべての物理現象は同時に起きており、それを人間が時の流れが存在するかのように認識しているだけという説があるそうだ（Express）。

人間が時間を巻き戻すことは今のところできないが、時間の流れが一方向であることを定める物理法則も発見されていない。そのため、時間の流れを逆にできる可能性はないとはいえない。また、この宇宙は膨張し続けているとされているが、この膨張が止まり、逆に収縮し始めたときに時の流れが逆転する、という説もある。また、人間が時間をどのように感じているかということも分かっていない。こうした問題の解答として、「時の流れというものは人間の意識によって構築されたものである」という説が登場したようだ。

この理論では、人間が認識できる3次元空間に時間を加えた4次元空間が存在し、この4次元空間内には過去から未来までのすべての出来事がすでに存在しているという。人間はこれを時間軸に沿って認識しているだけであり、時が流れていることを感じたり、「未来はまだ存在せず、それは変えることができる」との考えは人間の錯覚から生まれているという。

あるAnonymous Coward 曰く、

米北西部の大都市であるポートランド市が、経営者に高給を支払っている企業に対し追加課税を行う条例を可決した（guardian、fortune、Huffington Post、ポートランド市の発表）。

CEOが従業員の100倍以上の報酬を得ている企業に対してはその所得の10％、250倍以上の場合は25％の税を課すというもの。ポートランド市は企業に対し所得の2.2％を法人税として徴収しているが、今回新たに追加された税はそれに加えて追加の税を求めるものになる。現時点では大手金融機関Wells FargoやWalmart、General Electric（GE）などの大企業もこの追加の税の対象になるようだ。

ただ、判断に使用する従業員やCEOの報酬額は米証券取引委員会（SEC）のレポートから判断することになるため、企業によっては不正確な報酬額情報しか得られないケースがあるという問題があるようだ。また、これに対する新たな抜け穴が開発される可能性も指摘されている。

headless 曰く、

Microsoftのデータによると、インストールベースではWindows 10のシェアがWindows 7を8月時点で上回っているそうだ（Softpedia、BetaNewsの記事）。

11月のWindows 10のシェアはStatCounterやNet Applicationsでは20%台にとどまり、40%台のシェアを保つWindows 7に大きく水をあけられている。しかしMicrosoftによる「Windowsアプリとデータの傾向」で公開されている全世界データでは、2016年8月にWindows 10が43%、Windows 7は42%となっている。また、日本では2016年7月時点でWindows 7の41%に対しWindows 10が46%と上回っており、8月には差が広がっている。また、英国や米国では5月にWindows 10がWindows 7を上回り、6月以降は50%を超えている。

ただし、このデータは製品利用統計情報の送信に参加しているWindowsユーザーから収集されたものであり、Windows以外のOSやWindows XP/Vistaは含まれない。

あるAnonymous Coward 曰く、

マイナンバーカード関連システムでたびたびトラブルが発生したことはすでに何度も報じられているが、マイナンバーカードを発行する地方公共団体情報システム機構がこのシステムを作成した富士通など5社に対し計1億9450万円の損害賠償を求めると報じられている（産経新聞、日経ITpro）。富士通らは支払いを行う方針だそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

現在の多くのカーナビでは、アップデートによって新しく開通された道路などの情報を更新する。そのため、アップデートされるまでの間は新しい道路が認識されないという問題があった。この問題に対処するため、KDDIとナビタイムジャパンが開発したカーナビアプリでは、アプリ利用者のGPS測位情報を分析し、道路データが存在しない場所を一定数以上のユーザーが通行した場合、そこを新しい道路として自動認識するシステムを導入したそうだ（ITmedia）。

一定の条件を満たした場合のみ道路と判断されるとのことだが、道路が存在しないにもかかわらず抜け道・裏道的な感じで通行者が存在するような場所が道路として認識される可能性がありそうである。

あるAnonymous Coward 曰く、

ローソンとパナソニックが無人レジ「レジロボ」の実証実験を行っている（日経新聞）。

今までも無人レジはあったが、これらは設置されたレジを客が自ら操作してバーコードの読み取りや支払いなどを行い、袋詰めも客が行う必要があった。今回導入されたシステムでは現時点では商品のバーコードを読み取り機にかざすシステムになっているが、今後RFIDを使って自動的に購入する商品の情報を読み取る仕組みも導入される予定。また、商品はカゴに入れるだけで自動的に袋詰めされるという。

課題としてはRFIDが高価である点があり、単価が100円前後の商品も多いコンビニではコスト的にRFIDの利用は割に合わないだろう。米Amazon.comはカメラ＋画像処理で商品を認識するシステムを構築しており（過去記事）、こちらのほうがスマート感じはする。

headless 曰く、

英国・スコットランドで、Amazonの倉庫で働く派遣労働者の劣悪な労働条件が批判にさらされている（Ars Technica、Guardian、Courier）。

スコットランド・ファイフの配送センターで働く派遣労働者の賃金は英国の最低賃金をわずかに上回っているが、派遣会社が手配するバスの運賃が1日10ポンドかかるため、最低賃金を下回る計算になる。1日のバス代は地元の路線バスの1週間パスよりも高額であり、交通費を節約するため、冬の寒さにも関わらず、配送センターの近くにテントを張って寝泊まりする労働者もいるそうだ。

倉庫内を1日に10マイル以上も歩いて注文された商品を揃える仕事をしたThe Sunday Timesの覆面リポーターによれば、労働者用の飲み水タンクは常に空だったという。また、医師の診断書があっても1日の欠勤には懲戒ポイントが1ポイント付けられ、6ポイントを超えると解雇されることもある。30秒の遅刻でも0.5ポイントとなり、そのほか目標が達成できなかった場合やミスが多い場合にも懲戒ポイントが付けられるとのこと。

一方、Amazonでは他社に劣らない賃金を支払っており、安全で楽しく働けるようにしていると説明している。仕事の内容は雇用前に説明し、それぞれの労働者にあった仕事ができるようにさまざまなポジションを用意しているという。また、期待通りの仕事のレベルに達しない人については、専用の指導も行うとのこと。飲み水については、いつでも飲めるように用意していると述べている。

しかし、スコットランド自由民主党のウィリー・レニー党首は、最近の報道が地元の人々から長期にわたって聞かされていた内容と一致すると述べ、多くの人にとって耐えがたい労働環境をAmazonが作り出したのは間違いないと述べているとのことだ。英Amazonの劣悪な労働環境は以前から報告されている。

あるAnonymous Coward曰く、

価格の安さからPCでも使いたいという声が散見されたPlaystation VR（PSVR）だが、早くもPCで動かすための非公式ドライバ「Trinus PSVR」が登場したようである（Trinus PSVRの配布ページ、Seamless、ふかふかな日々）。

TrinusPSVRではPSVRでSteamVR対応ゲームを起動させることができるとのことで、デモ動画も公開されている。まだ開発の初期段階とのことで、VRコントローラには未対応。また、非VRゲームもマウスエミュレーションを使ってプレイできるという。

現時点では実用は難しいだろうが、まずPCで動かすことはできたということで、今後のバージョンアップに期待したい。

Googleが完全自動運転車の開発を事実上断念したと報じられている。この報道の真偽は不明だが、Googleの親会社であるAlphabetが自動運転技術を専門とする子会社「Waymo」を設立したことを12月13日に発表した（CNET Japan、TechCrunch、ITmedia）。

Waymoは当面は自動運転技術のみに注力するという。同社は大手自動車メーカーのクライスラーと提携し、2017年末にはWaymoの技術を使った半自動運転車が実用化されるという。

Waymoの設立は、製品やサービスの実用化による収益を目指せるレベルになったためではないかとの分析もある。

新たな雇用を創出するることを選挙公約としてきたドナルド・トランプ米次期大統領。しかし、新たに労働長官に指名したのはアンディ・パズダー氏だった。同氏はファーストフードチェーン「カールス・ジュニア」や「ハーディーズ」を運営している人物であり、最低賃金の引き上げ反対やファストフード業界での自動化、つまりロボットの導入に積極的な立場のトランプの政策とはややズレた存在といえる（recode、TheBridge、Reuters、Slashdot）。

実はファーストフード業界はすでにロボット化が進んでいるという。鈴茂器工の寿司ロボットは時速3,600個で握り寿司を作れることで知られている。またスタートアップ企業のZumeは休憩を取らずに働き続けるピザロボットを開発、上海ではロボットラーメン店が開業中。紅焼牛肉ラーメン、牛肉ラーメン、揚げ魚トッピングラーメン、五目海鮮ラーメンなどのメニューがあり、平均90秒で1つの丼を仕上げるという。

もちろんハンバーガーロボットもある。スタートアップ企業Momentum Machinesのハンバーガーマシンでは1時間に400個のハンバーガーを作れるそうだ。米マクドナルドでは店舗従業員のロボット置き換えも進められている。海の上のクルーズ船ではロボットバーテンダーが活躍。またサンフランシスコなどではまったく人間を必要としない無人レストランEatsaというのもあるとのこと。