国際線の機内食は事前に指定することで食物アレルギーや食物不耐症、宗教などに対応したメニューを選択できるが、英国の男性が東京からシドニーへ向かうANA便でグルテンフリーを指定したところ、朝食がバナナ1本だったそうだ（The Telegraph、Foodbeast）。

男性はロンドンから東京経由でオーストラリアへ向かっていた。夕食はちゃんとしたグルテンフリー機内食が提供されたのだが、朝食に出てきたのは「GF（グルテンフリー）」と書かれた付箋付きのバナナ1本。ナプキンやナイフ・フォーク、塩などの入った袋が添えられていたとのこと。彼が苦情を言うと乗務員は問題を認識したようだが、通常の朝食が提供された周りの乗客は笑って見ていたという。

ANAはTelegraph Travelに答え、男性には申し訳ないことをしたと謝罪し、グルテンフリー機内食の提供内容などの見直しをすると述べたとのことだ。

Debian 8（Jessie）ではデフォルトの起動システムとしてsystemdが採用されたが、これに対し批判的なメンバーらが立ち上げたフォークプロジェクト「Devuan」が5月5日、バージョン1.0のリリース候補版である「Devuan Jessie 1.0.0 RC2」を発表した（gihyo.jp）。

Debuanではinitシステムを自由に選択できる「Init Freedom」を掲げており、旧来から使われていたsysvinitだけでなく、openrcやrunit、sinitといったinitシステムも提供されるとのこと。

英国でも通勤時の「満員電車」が問題になっているそうだ。そこで「足を投げ出さない」、バーのスツールのような座席が開発された（WIRED、DesignWeek）。

開発されたのは「Horizon」と「Island Bay」という2種類の座席。Horizonは二人掛けの座席で、日本で一般的な電車の座席よりも座面が高めとなっている。さらに隣の乗客と肩がぶつからないよう、2つの席が前後にずれた形になっている。

また、Island Bayでは対面型の座席に加えて、その脇や間の高い位置に椅子が設置されている。乗客は垂直に近い姿勢で座ることになり、空きスペースを増やすことができるという。

なお、座席を取り払うアイデアについては「撤去した路線もありますが、まるで牛の運搬トラックです。3時間も乗っている人もいるわけですから、座席は必要です」として否定されている。

三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングが行った調査によると、会社に望むこととして「給料が増える」ことよりも「残業がない・休日が増える」を選んだ人のほうが多かったそうだ（時事通信、産経新聞）。

調査は同社の実施する新入社員向けセミナーに参加した今年4月から新入社員となる人達を対象に行われたもので、1300人から回答を得たという。会社に望むこととして最も多かったのは「人間関係が良い」（83.0％）、続いて「自分の能力の発揮、向上ができる」（56.9％）が多かった。「残業がない・休日が増える」は3位（41.5％）で、「給料が増える」は34.4％だった。調査は2004年から毎年行われているが、「残業がない・休日が増える」が「給料が増える」を上回ったのは今回が初めてだという。また、「私生活に干渉されない」を選んだ人も3年連続で増えたという。

ソフトバンクが5月10日、2017年3月期の連結決算を発表、純利益が初めて1兆円を超えたことが明らかになった（日経新聞、ブルームバーグ、プレスリリース）。

国内の通信事業は増収増益だったほか、ヤフー事業も売上高が30.9％増と好調。子会社の米Sprintの損益改善、スマートフォン向けゲーム開発を手がけるSupercellの売却なども寄与したという。

ソフトバンクの孫社長によると、純利益が1兆円を超えた日本企業は今までトヨタ自動車だけだったという。

Microsoftは9日、Windows 10バージョン1507のサポートを終了した（Windows Help、BetaNews、Softpedia、Neowin）。

バージョン1507は2015年7月にリリースされたWindows 10の最初のRTM版だ。バージョン1507のリリース後、2015年11月にバージョン1511、2016年8月にバージョン1607（Anniversary Update）、2017年4月にバージョン1703（Creators Update）がリリースされている。

Windows 10のCurrent Branch（CB）では最新バージョンのみにサービスが提供されるが、Current Branch for Business（CBB）は直近2バージョンがサービスの対象となる。CBB最新バージョンの更新済みメディアがボリュームライセンスサービスセンター（VLSC）でリリースされると、2バージョン前のCBBは60日間の猶予期間に入り、60日経過後にサービスが終了する。

バージョン1607の更新済みメディアは1月26日にリリースされており、バージョン1507は3月26日にサービスを終了することになっていたが、サービス終了は5月まで延長されていた。

サービス終了の対象となるのはWindows 10 Home/Pro/Education/Enterpriseのバージョン1507で、今後は新たなセキュリティ更新プログラムや品質更新プログラムが提供されなくなる。そのため、今後も新たな更新プログラムの提供を受けるには、新しいバージョンのWindows 10にアップデートする必要がある。

なお、Windows 10 Enterprise 2015 LTSBおよびWindows 10 IoT Enterprise 2015 LTSBでは、セキュリティ更新プログラムの提供が引き続き行われる。

半導体事業の売却を目指す東芝に対し、共同でフラッシュメモリ生産などを行っているWestern Digital（WD）が契約違反と警告していた問題で、東芝はWestern Digitalに対し強硬な態度を取っている模様。日経新聞やブルームバーグによると、東芝はWDの主張を「妨害行為」とし、WD側が主張する権利はないと主張しているという。

東芝は元々は米SanDiskとの合弁事業を行っていたが、その後WDがSanDiskを買収、これを引き継ぐ形で東芝との合弁事業は継続されていた。東芝側はWDがSanDiskを買収した際に東芝の同意を得ていないとし、またSanDiskから引き継ぐべき合弁契約にWDはサインしていないとも主張。東芝側はWD関係者を東芝メモリの施設や情報網から閉め出すこともちらつかせているという。

動画配信サイトHuluの日本版が、サービスに使用しているドメインを「hulu.jp」から「happyon.jp」に変更した（ITmedia）。サービスの名称は「Hulu」のままで、まったく関係がなさそうな名称のドメインを利用することについて困惑するユーザーも多い模様。

現在日本版Huluは日本テレビの子会社によって運営されており、5月17日のリニューアルによってシステムは米国のHuluとは完全に異なる、日本側が独自に開発したものになるという。ドメイン変更もその一環のようだ（AV Watch）。このシステムは日本テレビのグループ会社が開発したもので、それをHulu日本版を運営するHJホールディングスが利用料を支払って使用する形になっているという。

なお、 ITmediaによる取材によると、「happyon」は「Happy On Hulu」というキャンペーンから来ているとのこと。また、「hulu.jp」のドメインは、米Huluとの契約を継続すれば利用を続けられる状態だが、「契約を継続する予定はない」という話も出ている。

DMM.comがプロレスの試合をVRで観戦できるコンテンツ「VRプロレス」を5月10日より配信開始した（ファミ通.com）。

リング上などの普段見られない場所にあたかも自分がいるような視点でプロレスの試合を観戦できるというもので、まずはプロレスリング団体・大日本プロレスの試合4試合分をVR化して配信するもの。価格は480～990円。今後DDTプロレスリングや東京女子プロレスなどほかの団体の試合も配信する予定だそうだ。対応デバイスはPlayStation VR、Oculus Gear VR、AndroidおよびiPhone。

昨日（2017年5月9日）、中国科学院・国家語言文字工作委員会・全国科学技術名詞審定委員会は、合同で会見をおこない、4つの新元素（Nh・Mc・Ts・Og）の中文名称を、正式に発布した（プレスリリース）。

各元素の中文名称を、IDS (Ideographic Description Sequence)で表したものは以下の通り。

• 113 Nh 「⿰钅尔」(nǐ)
• 115 Mc 「⿰钅莫」(mò)
• 117 Ts 「⿰石田」(tián)
• 118 Og 「⿹气奥」(ào)

これら4つの漢字のうち「镆」以外の3字は、現時点ではISO/IEC 10646（Unicode）に収録されておらず、緊急に追加提案がおこなわれるとのこと。

ビットコインなどの仮想通貨を扱う仮想通貨取引所「Coincheck」で、仮想通貨の価格が「異常値」になるトラブルが発生、さらに一部の取引で誤った価格での取引が成立していたという。そのためCoincheckでは問題が発生していた時間の取引を無効化してロールバックを行った（日経ITpro、TechCrunch）。

為替取引や株などの一般的な有価証券取引では、システム障害が発生して取引に影響が発生した場合、システムを運営する証券会社がその責任を負って精算を行うという規約を設定していることが多い（楽天証券の「システム障害発生時の対応」ページ）。いっぽう今回のトラブルでは一方的なロールバックということで、批判の声も出ているようだ（市況かぶ全力２階建）。

年配のクレーマーが「責任者を出せ」と言い出すのは、1980年代～1990年代にかけてたびたび発生した事件とその報道が原因ではないかという（ITmedia：「なぜ日本のおじさんは怒ると「責任者を呼べ！」と騒ぐのか」）。

記事では例として、1985年の豊田商事の永野一男会長刺殺事件（男二人が「永野会長を出せ」と自宅に押しかけて会長を刺殺）や、1986年に起きた右翼団体メンバーが日教組の事務局に「責任者を出せ」と押しかけた事件、1987年に東京・杉並区で不動産会社社長宅に「責任者を出せ」と拳銃を持った男が侵入した事件などが挙げられている。これ以外にも当時こういった事件は発生しており、20～30代にこれらの報道がすり込まれた結果、脊髄反射的に「責任者を出せ」と言ってしまうのではないかと考察されている。実際、「責任者を出せ」というクレームは90年代後半から増えているそうだ。

そのほか、高齢者によるクレームについても次のように言及されている。

つまり、「高齢者になったからキレやすくなった」のではなく、「もともとキレやすかった人たちが歳をとったことで感情を抑えきれなくなってきた」のではないのか。