nemui4 曰く、

中国・安徽省で、世界最大という水上設置型の太陽光発電施設が完成したそうだ（GIGAZINE）。

陸地や海洋がパネルで覆われつくしたら気象や生態系もかわっちゃうんだろうか、と杞憂してしまうが人がエネルギーを欲する限りこの動きも止まらなさそう。

# この文章も電気浪費して書いてるし。そのうちダイソン球もできるかな。(インドと中国主導？）

今回完成した施設の出力は40MWで、世界最大という。

日本でも水上設置型の太陽光発電施設は複数建造されており、2015年には兵庫県加西市に当時世界最大とされていた出力約2.3MWの兵庫・加西市逆池水上メガソーラー発電所が完成、稼動を開始している（日経新聞、京セラの発表）。さらに千葉県市原市でも同様の水上メガソーラーが建造中で、こちらは2017年度中に稼動が開始予定。京セラはほかにも国内で水上設置型太陽光発電施設の建設を計画しているようだ（ITmedia）。

中国で、「空気清浄機付き自転車」の開発が進められているそうだ（INTERNET.COM）。

中国では大気汚染が問題となっており、北京では汚染物質を吸い込む空気清浄機を屋外に試験的に設置する試みも行われているという。この実験では、設置した空気清浄機「Smog Free Tower」周辺で大気汚染物質であるPM2.5やPM10といった粒子状物質を減少させる効果が確認されたとのこと。空気清浄機自転車プロジェクトは、これを発展させたものになるという。

この空気清浄機付き自転車は「Smog Free Bicycle」と呼ばれており、汚染物質を吸い込んで自転車周辺に清浄な空気を提供するという。これによってライダーはきれいな空気を吸えるとともに、この自転車が多数街中を走ることで街全体の空気も浄化できるという。

ただし、「Smog Free Bicycle」の詳細な仕様や導入時期について発表されてはいないようだ。

eggy 曰く、

FacebookやAppleは2014年、「今は子供が欲しくないが将来は欲しい」という女性社員向けに、福利厚生の一環として卵子凍結の資金援助を行うことを発表した（過去記事）。Facebookではすべての女性社員及び社員の配偶者がこのサービスを享受できるという。そして最近ではこれと同様の福利厚生を提供するIT企業が増えているという。

現在、GoogleやUber、Apple、Yahooを含む少なくとも12社以上のIT企業が同様のサービスを提供している。さらにYahooが2016年に導入した凍結保存給付金制度では、卵子だけでなく精子や胚の凍結保存及び解凍にかかる費用も補償するという（CNET）。

だが一方で、女性は子供をもうける時期を遅らせることでキャリアに集中するべきだ、というメッセージにも受け止められるという批判もある。子供をもうけるのを先延ばしにすることよりも、「仕事と生活の調和」の改善や児童保育サービスの提供に努めるべきだという。

あるAnonymous Coward 曰く、

IC Insightsの予測によると、2017年第2四半期（4～6月期）の半導体売上でSamsung ElectronicsがIntelを抜き世界トップになると見られるそうだ（PC Watch）。

Intelは長らく半導体売上世界トップで、Samsungは長年2位に甘んじていた。記事によると、2016年第1四半期においてIntelとSamsungの売上高においては38億ドルの差があったが、2017年第1四半期においてはその差が6億ドルに縮まっているという。大きな要因としてはDRAMやNANDフラッシュメモリの価格上昇が考えられるとのこと。DRAMやフラッシュメモリを主力とするSamsungがこれによって大きく売上高を上げる一方、プロセッサを主力とするIntelはこの利益を享受できなかったと分析されている。

headless曰く、

IETFのNetwork Working GroupがNTPクライアントのフィンガープリンティングや偽の応答パケットを使った攻撃を防ぐため、NTPクライアントからNTPサーバーに送られる要求パケットに含めるデータを最小限にすることを提案している（ドラフト、Register）。

RFC5905で規定されているNTPパケットは、ヘッダーのフィールドがすべてのモードで共通となっている。サーバーからクライアントへの応答パケット（モード4）などでは正確で信頼性の高い時刻同期を行うために欠かせないが、クライアントからの要求パケット（モード3）では多くのフィールドが不要なのだという。サーバー側の実装でも、こういった要求パケットの不要なフィールドの確認が必須とされたことはないとのこと。

ドラフトではヘッダー先頭の「leap（LI）」「version（VN）」「mode」を含むオクテットを0x23とし、「xmt（transmit timestamp）」にランダムな値のセットを推奨する。「poll」にセットする値は実際のポーリング間隔または0のいずれかで、「precision」には0x20をセットすることが推奨される。このほかのフィールドについては、0をセットするよう推奨している。

0をセットすることが推奨されるフィールドのうち、「org（origin timestamp）と「rec（receive timestamp）」は特に情報漏洩の可能性があるものだという。これらのフィールドはそれぞれ、直近のサーバーの応答からxmtと「dst（destination timestamp）」をコピーするよう指定されている。そのため、クライアントが別のネットワークに移動した場合、両方のネットワークを観察すると古いIPアドレスと新しいIPアドレスが同じシステムで使われていることがわかってしまう。「poll」の値がオプションになっているのは、ポーリング間隔を観察することで確認可能なためだとしている。

xmtのランダム化が推奨される理由としては、クライアントの要求パケットのxmtをサーバー側で応答パケットのorgにセットして確認に使用しているため、実際のタイムスタンプをセットすると偽の応答パケットにだまされる可能性があるからだという。現在もxmtの下位ビットではランダム化が行われているが、これらのビットをランダム化した偽パケットを大量に送ることで攻撃が成立する可能性もある。

taraiok曰く、

ロンドンで開催されたGitHub Satelliteで、CEOのChris Wanstrath氏がソフトウェア開発の革命という基調講演を行った。その議題の一つに、「世界には何人の開発者が存在するのか」というものがあったそうだ（RedMonk、Slashdot）。

この問いに対する答えは調査会社によってまちまちだ。Evans Data Corporationによると、2016年時点で世界には2100万人、DataUSAによれば米国には120万人の開発者がいるという。IDCの2014年の調査では1850万人であるという。Wanstrath氏は、一般的に使用されている推定値は2000万人であり、GitHubのアクティブユーザーも2100万人ほどであると述べている。

しかし、2100万人という開発者の総数は、人口の規模から考えると少なすぎるのではないかとWanstrath氏はいう。その理由として様々な事情で調査対象の外にある中国、成長著しいインドやアフリカなどの存在がある。また天文学などのコンピュータサイエンスの卒業生やソフトウェア業界の従業員などはコードを書くにも関わらず、ソフトウェア開発としてはカウントされないことが多いためだとしている。

東京大学・稲見昌彦氏らの研究チームが、人間の背中に装着して使用するロボットアーム「MetaLimbs」を開発した（デモ動画、The Verge、GIGAZINE）。

MetaLimbsは、装着者のすねと膝部分に付けたトラッキングマーカーによって操作が可能になっているのが特徴。これによって「第3、第4の腕」として簡単に操作ができるという。デモ動画では足の操作で握手を行ったり、立った状態で物を持つ姿が確認できる。

northern 曰く、

米国防総省が5月30日、大陸間弾道ミサイル（ICBM）を想定した迎撃実験に成功したことを発表した。国防総省によると、ICBMの迎撃実験成功は初めてだという（朝日新聞）。

実験では西太平洋のマーシャル諸島クエゼリン環礁から打ち上げた模擬ICBMを、約8000km離れたカリフォルニア州のバンデンバーグ空軍基地から迎撃したという。

初めてというところに驚くが、今までは成功してもロシアを刺激しないために公表していなかったのかも？

「魅力的な容姿」を持つ科学者はより人の興味を引くいっぽうで、科学者としての能力については劣ると思われやすいという研究結果をケンブリッジ大学の研究者らが発表した（

ScienceDaily、ケンブリッジ大学の発表、PNAS掲載論文）。

著者らによると、昨今では科学が社会に与える影響が大きくなっており、そのため科学者も社会的な議論に参加しなければならないという。いっぽう、顔による「初対面の印象」は社会的に大きな影響があると言われている。そこで論文では科学者の外見によって、講演の聴衆者などそれを見た人に与える影響力がどう変わるのかを調査したそうだ。

実験では、米国や英国の大学に所属するさまざまな研究者、合計208人の顔をサンプルとし、被験者の1グループにその写真を提示して「知的に見えるか」「魅力的か」「年齢はどのくらいに見えるか」など尋ねたという。また、別のグループには「その研究者の研究に興味を持ったか」「正確で重要な研究を行っているようにみえるか」などを尋ねたという。その結果、人々は物理的に魅力的で、また有能でモラルのありそうな研究者であるほど、その研究内容に興味を示すことが分かったという。

また、年齢の高い研究者に対してはやや興味を示す度合いが増え、逆に女性の研究者に対してはやや減るという傾向もあったという。いっぽうで人種間による違いはなかったそうだ。

ただ、「高品質な研究を行っているように見えるか」という問いに対しては、物理的に魅力的で、また有能でモラルがありそうに見える研究者よりも、そうでないのほうが高品質な研究を行っていると考える傾向も見られたという。

headless曰く、

米調査会社Morning Consultが実施した調査によると、WannaCryptの問題を受けて米国人の半数以上がMicrosoftのハードウェア製品を使用することに懸念を示す一方、Microsoft製品の購買意思には大きな影響を与えないという結果が出たそうだ（Morning Consult、調査結果: PDF、Neowin、Softpedia）。

調査は5月18日～22日にオンラインで米国の成人2,148名を対象に実施されたもので、年齢や人種/民族、性別、学歴、地域について人口比に近づくよう重み付けがされている。

MicrosoftのOSを狙った世界規模のサイバー攻撃についてどれぐらい見聞きしたかという設問では、多数見聞き（28%）、いくらか見聞き（40%）の合計は68%。あまり見聞きしなかった人は18%、まったく見聞きしなかった人も15%いるようだ。

サイバー攻撃により、古いWindowsを実行する20万台のコンピューターがランサムウェアの被害を受けたことを踏まえ、将来Microsoftのハードウェア製品を使用することに懸念を感じるかという設問では、非常に懸念（24%）、いくらか懸念（33%）と懸念している人が57%を占める。あまり懸念しない（22%）と全く懸念しない（8%）の合計は30%。わからない/意見なしが13%となっている。

一方、今回の事件が将来のMicrosoft製品の購買意思に変化をもたらしたかどうかという設問では、変化なしという回答が39%を占める。これに対し、購買意思が増したという回答は19%（非常に: 8%、いくらか: 11%）、購買意思が減ったという回答は25%（いくらか: 16%、非常に: 9%）となり、わからない/意見なしも17%を占める。なぜ懸念に関する設問がハードウェア限定になっているのかについては説明されていない。

なお、今回の調査でセキュリティソフトウェアをインストールしている人は68%、更新プログラムが提供され次第適用する人は54%、ユニークなパスワードを5個以上使っているという人は36%だったとのことだ。

ちなみに、セキュリティ企業Carbon Blackが米国の成人5,000名を対象に実施した調査によれば、57%がWannaCryptで初めてランサムウェアというものを知り、およそ70%がランサムウェアの被害を受けた金融・医療・小売店の利用をやめることを考えると回答している。

あるAnonymous Coward 曰く、

アマゾンジャパンが、取引業者に対し競合ECサイトと同等以上の待遇での取引を求める契約を廃止すると報じられている（日経新聞の記事1、記事2）。

アマゾンはこの問題によって公正取引委員会の立ち入り調査も受けていたほか、米Amazon.comも欧州委員会より支配的な地位を濫用している可能性があると指摘されていた（日経新聞の別記事）。Amazonは欧州委員会との間で取引条項の取りやめを約束したとのことで、これがアマゾンジャパンにも影響した可能性がある。

質量の大きい恒星は、最後に「超新星（supernova）」と呼ばれる爆発を起こし、場合によっては中性子星やブラックホールになると考えられていた。しかし、超新星爆発を起こすことなしに恒星がブラックホールになったのではないかと考えられる現象が観測されたという（アストロアーツ、産経新聞、Engadget Japanese）。

地球から2200万光年離れたケフェウス座の渦巻銀河「NGC 6946」にある恒星「N6946-BH1」は2009年に輝き始めたが、2015年にはその姿が見えなくなり、追加観測の結果この天体自体が消滅してブラックホールになったという結論になったという。

NASAの研究チームはこれについて、「恒星がブラックホールに生まれ変わる瞬間を初めて捉えた可能性がある」と発表している。消滅の原因などは分からないが、超新星爆発の観測数の少なさから考えると、このように超新星爆発なしにブラックホール化する天体は一定数存在する可能性があるという。