九州大学が、「燃料電池と太陽電池を融合する同一触媒」の開発に成功したことを発表している（大学ジャーナル、ITmedia、ChemCatChem誌掲載論文）。

今回開発された触媒はイリジウムの化合物でこれをアノードの触媒として使用することで、水素を燃料とする燃料電池モードと、光化学系Ⅱ（Photosystem II）型の太陽電池モードの切り替えが可能になり、状況に応じて太陽電池と燃料電池という異なる動作を行えるデバイスが将来的に実現できる可能性があるという。

生物医療系の分野の研究において、「細胞株の汚染」によって誤った結果が導き出されるといった問題が多く存在する可能性が示唆されている。最新の調査結果によると、3万以上の科学論文がこの問題の影響を受ける可能性があるという。

生物医療系分野では、研究用に培養した「細胞株」を利用することがある。通常の細胞には寿命があり、一定回数の細胞分裂を経た後に死滅してしまうが、その一部が死滅せず、無限に増殖できるようになることがあるという。こういった細胞を「細胞株」と呼び、研究用として使われるのだが、何らかのミスやトラブルでこの細胞株にほかの細胞が混入するといった「汚染」が発生してしまうことがあるという。

こういった細胞株は培養されて多数の研究機関に提供され、それがさらに培養されて使われる、といったことが繰り返される。たとえば「HeLa細胞」と呼ばれる細胞株は培養され続けた結果、使われた量はトータルで20トンほどになると推定されているという。しかし、こうした細胞は増殖性が高いことから容易にほかの細胞に混入してしまい、それが知らぬ間に研究結果に影響を与えてしまうことがあるという。

例としては肺がんの研究で使った細胞が実は肝臓の細胞だったり、人間の細胞だと思って使っていたものが実はマウスの細胞だった、といったものが挙げられている。こういった事例は多数あり、その結果多くの論文が不確かなものになっているという。

この問題を受けて、Radboud UniversityのSerge Horbachらが、こうした汚染や取り違えのうち既知となっているもののリストである International Cell Line Authentication Committee（ICLAC）の誤認細胞株リストを調べたところ、こういった「汚染が発生したことが判明した細胞株」を使って行われた研究が1950年代から存在しており、その影響は約3万3000もの論文に及ぶことが分かったという。

こういった汚染による取違いは過去に日本でも発生して問題となっていた。

Technobose曰く、

小樽市総合博物館では1907年製の蒸気機関車「アイアンホース号」の動態展示を行っていますが、故障のため今年度の運行休止となってしまったとのこと（館長からのお知らせ）。

修理には1,000万円ほどかかるようで、修理費用が足りず困っており、ふるさと納税での支援を呼びかけています。

ここの展示は間近で動く蒸気機関車と鉄道施設を見ることができる、すばらしい展示です。地方自治体でこのように維持費のかかる展示を続けていくことは、なかなか難しいと思います。展示継続のため、支援をお願いします。

あるAnonymous Coward 曰く、

AKIBA PC Hotline!にて、128GBもメモリを載せたら、PCはどこまで快適になるのか？なる記事が掲載されている。128GBのメモリを搭載したPCを用意して使用感を探るという記事なのだが、はてなブックマークに付けられたコメントでは意外に冷静なものが多い。

実際のところ、デスクトップでも動画編集や3DCGのレンダリングなどではメモリ128GBが有効だろうが、正直それ以外の用途だとストレージの性能などのほうが体感的な影響は大きい気がする。ちなみに現在のメモリ価格はDDR-4の16GB×2セットで3万円程度なので、128GBだとトータルで12万円程度となる。それならメモリを64GBにして、浮いた6万円で高速なSSDなりGPUなりを買った方が良さげ。

あるAnonymous Coward 曰く、

GMOペパボが運営するオリジナルグッズ製作・販売支援サービス「SUZURI」が、オリジナルグッズ製作・販売を検討しているクリエイターに対し、そのTwitterアカウントのフォロワーと同額の「支援金」を提供するというキャンペーンを実施するそうだ（ITmedia）。

また、メガネ大手のオンデーズはInstagramなどで1500人以上のフォロワー数を持つ人に対し、採用で優遇するほか、月5万円の手当を支給するという。ほかにもフォロワー数を採用基準とする企業があるという（日経新聞）。

headless曰く、

米国などで先日出荷が始まったGoogle Pixel 2 XLをiFixitが早速分解し、分解リポートを公開している（分解リポート、iFixit.orgのブログ記事）。

最近のスマートフォンはディスプレイユニットの接着に強力な接着剤が使われていることが多く、加熱して接着剤を柔らかくする必要がある。Pixel 2 XLでは接着にフォームテープが使われており、加熱することなく取り外しが可能だという。しかし、背面上部5分の1ほどを覆うガラスパネルは接着が強く、加熱しなければ取り外せなかったとのこと。また、バッテリーの接着に使われているのは引っ張るとはがれるテープではなく、枠にぴったりとはまっているため、取り外しに手間取ったようだ。

Pixel 2/2 XLの特徴として、Active Edgeと呼ばれるセンサーが両サイドに埋め込まれており、本体を握る動作によるジェスチャー操作が可能となっている。Active Edgeセンサーは間隔をあけて一列に並んだ金属のブロックを2枚のフレキシブル基板で挟んだ構造だ。基板上には金属ブロックの間をつなぐようにストレインゲージが配され、本体を握ると発生する歪みにより抵抗値が変動する仕組みになっている。

Pixel 2 XLの修理しやすさスコアは10点満点中6点。多くのコンポーネントがモジュール化されており、ディスプレイアセンブリーを取り外せば交換可能になる点と、一般的なプラスネジのみが使われている点が高評価ポイントになっている。ディスプレイユニットは取り外しが容易なものの、薄くて強度が低いとして中間の評価となっている。特にスピーカーグリル付近の強度が弱いとのこと。低評価ポイントはバッテリーが取り外しにくい点、固いミッドフレームと、そこに固くはめ込まれたディスプレイケーブルカバーにより修理作業の手間が増える点を挙げている。

なお、いつもの分解リポートは分解していく様子の動画を掲載しているが、今回は分解状態から組み立てなおしていく様子の動画になっている。分解リポートには記載されていないが、特に強度が低いとされるスピーカーグリル付近を分解時に破損していたようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

建築大手の大林組が、特殊なセメントを使って建築物や土木構造物の部品を作成できる3Dプリンタを開発した（プレスリリース、日経新聞）。

セメントを使った部材製造においては、従来は型枠を利用する必要があった。この3Dプリンタでは短時間で固まる特殊なセメントを利用することで、型枠無しに部材を製造できるという。これによって型枠の準備や解体にかかるコストの削減や、複雑な形状の部材の製造などが可能になる。また製造時間も短く、実験では500×500×250mmのモルタルブロックを約15分で製造できたとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

秋月電子通商が、ディープラーニング用のUSBスティック型デバイス「Movidius Neural Compute Stick」なる製品の販売を開始している。通販では早速品切れとなっている模様（AKIBA PC Hotline!）。

Movidius（Intel傘下）の画像処理プロセッサが搭載されており、公開されているSDKと組み合わせてディープラーニング処理などを実行できるとのこと。価格は1万800円（税込）。USB型ということで、1台のマシンに大量に指して性能向上、なんてこともできるのだろうか。

あるAnonymous Coward曰く、

Googleの最新スマートフォンであるPixel 2/2 XLには、「Pixel Visual Core」と呼ばれる独自のプロセッサが使われているそうだ。このプロセッサはHDR+（ハイダイナミックレンジ合成）の処理などに使われるという（ITmedia、The Verge、BUSINESS INSIDER）。

このプロセッサは8個の「Image Processing Unit（IPU）」およびメモリ、ARM CortexベースのA53プロセッサなどで構成されているもので、HDR+処理速度の向上やレイテンシおよび消費電力の削減などに寄与しているという。また、オープンソースの画像処理言語「Halide」や機械学習ライブラリ「TensorFlow」でもこのプロセッサがサポートされており、画像処理以外の用途にも利用できる。

ARM向けのフル機能のWindowsを搭載するノートPCが近々発表されると見られているが、このARMプロセッサ搭載ノートPCは従来のノートPCと比べてバッテリ駆動時間が圧倒的に長くなるという（ギズモード・ジャパン、The Verge）。

このノートPCは QualcommのSnapdragon 835プロセッサを搭載するという話だが、バッテリ駆動時間については「充電器を持ち運ぶ必要がなくなり、日常的な使い方なら数日おきの充電で済む」という。

ちなみに新たに発表されるARM版Windows 10は以前ARM向けに提供されていた「Windows RT」とは異なり、エミュレーション機能によってx86系CPU向けのアプリケーションも実行可能なのが特徴となっている。

Microsoftのクラウドサービス「Microsoft Azure」で、Microsoftのデータセンター内に設置されたCrayのXCおよびCSシリーズスーパーコンピュータが利用できるようになるとのこと（ITmedia、Microsoft Azureブログ、ニュースリリース）。

CrayのXCシリーズやCSシリーズはCPUとしてIntelのXeonを採用し、NVIDIAのTesla GPUやIntelのXeon Phiプロセッサも利用可能なスーパーコンピュータ。現時点では発表のみで、詳細な料金などについてはまだ明らかになっていないようだ。

headless曰く、

Appleが7月に中国のApp StoreからVPNアプリを削除したことに関し、米上院議員のテッド・クルーズ氏とパトリック・レイヒー氏が連名でAppleの姿勢を尋ねる書状（PDF）をティム・クック氏に送ったそうだ（クルーズ氏の発表、9to5Macの記事、Register、The Next Web）。

書状ではThe New York Timesの7月29日付記事を挙げ、AppleがVPNアプリを削除することで、中国政府によるインターネットの検閲と監視を手助けしたのではないかとの懸念を示している。Appleが中国当局の求めに応じたと報じられたのはVPNアプリ削除だけではなく、The New York Timesアプリを中国のApp Storeから削除したことや、iBook StoreやiTunes Moviesのサービスを中国で終了したことも報じられたと指摘している。

状況をよりよく理解するためとして、書状では8件の質問を挙げて回答を求めている。

1. 2015年に草案が発表され、パブリックコメントの受付が行われた中国のネットワーク安全法について、Appleが懸念を示す正式なコメントを出したかどうか
2. 中国情報通信部が今年1月に出した未認可インターネットサービスの規制強化に関する通知に対し、Appleが懸念を示す正式なコメントを出したかどうか
3. 中国当局がAppleに対し、VPNアプリを中国のApp Storeから削除するよう要請したのかどうか。要請があったとすれば、Appleが反対したかどうか
4. Appleが中国のApp StoreでVPNアプリを再度公開できるよう、中国政府に正式な要請をしたかどうか
5. 中国当局の要請に応じてAppleが中国のApp Storeから削除したアプリの総数
6. 中国当局の要請を受けずにAppleが中国のApp Storeから削除したアプリの総数
7. Appleが中国での表現の自由を推進するために発表した声明や、中国政府による検閲・監視を批判する声明の写しの提供
8. 2014年から中国政府が開催している世界インターネット大会におけるAppleの役割や、Appleが大会を支持しているかどうか

クック氏は8月1日、Appleの第3四半期決算発表で、アプリを削除しないほうが当然よかったが、他の国で行っているのと同様に現地の法律に従う必要がある、との見解を示していた。