Windows 10でGoogle ChromeをBing検索(Bingの国/地域設定が米国に変更されるので注意)すると、米国などではMicrosoft Edgeの広告が大きく表示されるようになっている(Softpediaの記事)。

広告が表示されるのはBingの設定でオーストラリア、カナダ(英語)、インド、インドネシア、マレーシア、南アフリカ、英国、米国(英語)のようにデフォルトの表示言語が英語になる国を選択、または未選択の状態(インターナショナル)にし、「Google Chrome」または「Chrome」を検索した場合のみ。これらの国を選択した状態では表示言語を日本語など他の言語に切り替えても広告が表示されるが、広告の内容は英語版のみのようだ。なお、「Firefox」や「Opera」を検索しても広告は表示されない。

広告の内容はMicrosoft Edgeの低消費電力や高速性、安全性、Cortanaが利用可能といったGoogle Chromeに対する優位性を主張するもので、それぞれ詳細ページへのリンクが用意されている。Microsoftは12月31日にFall Creators Update上でMicrosoft EdgeとGoogle Chrome、Mozilla Firefoxのバッテリー持続時間を比較する動画とGoogle Chromeに対する高速性や安全性を主張する動画を公開しているが、リンク先で動画が掲載されているのはバッテリー持続時間のページのみで、動画はCreators Updateバージョンのものだ。

Microsoftのさまざまな努力にもかかわらずMicrosoft Edgeのシェアは低く、12月時点でNet Applications、StatCounterともに4%台だ。一方、Google Chromeはいずれも60%を超えている。MicrosoftはiOS版/Android版のMicrosoft Edgeを公開しており、Android版は100万ダウンロードを超える人気アプリになっているが、まだまだ大きなシェアを獲得するには至っていない。

iPhone 6以降のバッテリー交換料金値引きにより、2018年のiPhone販売台数が減少する可能性があると金融サービス企業バークレイズのアナリストが予想している(CNBCの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事)。

バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを故意に低下させていた問題への対策として、Appleが12月末に発表したバッテリー交換料金の値引きはよい宣伝になった一方で、買い替え需要の減少を招く可能性もある。

バークレイズのアナリスト Mark Moskowitz氏の推計ではiPhoneユーザーの77%がバッテリー交換料金の値引き対象になるという。想定されるシナリオとしては、5億1,900万人の10%が値引きを利用してバッテリーを交換し、そのうち30%はiPhoneを買い替えるのをやめるというものだ。

その結果、販売台数が約1,600万台減少し、現在予測されている2018年の売り上げが最大4%減少する可能性があるとのこと。ちなみに、2015年と2016年のiPhone年間販売台数は2億2千万台前後であり、1,600万台は約7%に相当する。

iPhoneのバッテリーについては、値引き前の価格設定が他社スマートフォンと比べて高すぎるという批判や、値引き開始後にApple Storeで交換サービスを受け、持ち帰ってから確認したら元のバッテリーのままだったといったトラブルの報告も出ている。

NOBAX 曰く、

大阪大学は6日、昨年2月に実施した一般入試(前期日程)等の理科(物理)で出題と採点にミスがあり、本来は合格だった受験生30人を不合格としていたと発表しました(大阪大学のニューストピックス、 公表資料: PDF、 毎日新聞の記事)。

希望者については今年4月に入学を認め、補償も検討しています。第2志望で他学部に入学した人には本来志望していた学部への転入を検討するほか、浪人となり予備校に通っている人には金銭補償も検討するようです。

出題と採点ミスがあったのは音の伝わり方に関する問題〔3〕の問4および問5で、問4は「2d=nλ」「2d=(n-1)λ」「2d=(n-1/2)λ」の3つを正答とすべきところ、「2d=(n-1/2)λ」のみを正答としてしまい、問5は問4の特定の解答のみを前提として出題されていたため、問4の他の正当と整合しなくなっていました。

ユーザーのパーミッションを得る必要がないスマートフォンの各種センサーから取得したデータと機械学習により、高い成功率でPINコードを推測できるという研究結果が発表された(論文: PDF、 南洋理工大学のニュースリリース、 HackReadの記事)。

画面に表示されたキーパッドからPINを入力する際には押すキーの位置によって端末の傾きの変化などが異なる。そのため、センサーから取得したデータを処理することでPINを推測する研究は過去にも発表されている。データの取得方法としては、PIN全体の入力パターンを1つのデータとして取得する方法と1桁ごとに取得する方法が考えられる。全体を取得する場合は4桁でも10,000パターンのデータが必要なため、過去の研究では50パターンに限定するという手法がとられていた。今回の研究では1桁ごとに取得する方法を用いており、少ないパターンのデータですべての組み合わせに対応できるほか、桁数の異なるPINにも対応可能となる。

攻撃のシナリオとしては、まずターゲットの端末に送り込んだ攻撃用アプリでプリセットしたPINのパターンを入力させてデータを取得し、アルゴリズムに学習させる。次に実際のPINコード入力時のデータを取得し、学習結果からPINを推測するというものだ。学習データを取得する際には、前後のキー入力の組み合わせによる変化をカバーするため、厳選した70パターンのPINコードを5回ずつ入力させ、検証用に50パターンのランダムなPINコードも入力させている。研究ではボタンをPIN入力用のキーパッドと同じ配置にしたアプリを使用しているが、カジュアルゲームなどを装って学習データを取得する方法が提示されている。

StatCounterの2017年12月分Windowsバージョンシェアデータによると、Windows 10がWindows 7に肉薄したものの、わずかに及ばなかったようだ。

Windows 10のシェアは0.33ポイント増の41.69%。Windows 7は0.62ポイント減の41.89%で、0.2ポイント差で1位を維持した。地図でみるとWindows 10が1位の国は南米やアフリカ南部で増加しているようだ。週単位では11月の終わりにWindows 10がいったんWindows 7を上回ったものの、その後は再びWindows 7が1位となっていた。12月の最終週にWindows 10が1位となったが、Windows 7との差は0.03ポイントとわずかだ。日単位ではクリスマス前後からWindows 10の土日のピークが小さくなる一方、平日のWindows 7とWindows 10の差も小さくなっている。

デスクトップOS全体でみると、Windowsのシェアは0.06ポイント減の82.68%。Windows 7のシェアをデスクトップOS全体に換算すると34.63%、Windows 10は34.47%となる。このほか、Mac OSは13.06%(0.17ポイント減)、Linuxは1.54%(0.03ポイント減)、Chrome OSは0.91%(0.07ポイント減)であり、減少分はUnknown(1.8%)が吸収している。年間ではデスクトップOS全体に占めるWindows 7のシェアが5.42ポイント減、Windows 10は6.75ポイント増となる。