近代の兵器の多くはGPSなどの測位技術を利用している。しかし、今後衛星を狙った攻撃やサイバー攻撃などでこういった測位技術が使えなくなる可能性も考えられる。そのため米軍はGPSを使わずに軍事行動を行うための準備を進めているという（AFP）。

具体的には、兵士に紙の地図の読み方を訓練したり、また海軍では六分儀を使って星から位置を測定して航海する訓練を行っているという。そのほか、GPSに依存しない測位システムも研究されているそうだ。

米国ではヘルプデスクやテクニカルサポートといったエントリーレベルのITサポート職が不足している。この分野では米国だけでも現在15万件以上の求人があるという。給与に関してはネットワークサポートの年間賃金平均は62,670ドル、ユーザーサポートスペシャリストの年間賃金平均は52,160ドルとなっている。

ITサポート職は大学の学位などは不要ではあるが、経験が求められる。Googleによると、現在米国ではこの職種について15万件以上の求人があるという。Googleはこの人材不足対策として、オンライン学習プラットフォーム「Coursera」にITサポートスキルを身につけるためのプログラム「Google IT Support Professional Certificate」を開設したと発表した。

8～12か月ほどでITサポートに必要な基本的な知識を習得できるというもので、修了後はこういった人材を求めている企業へ紹介される可能性もあるという（ITmedia、AXIOS、Slashdot）。

常温核融合による熱の発生が複数確認されていると日経新聞が伝えている。NOBAX曰く、

室温で水素原子が核融合反応を起こしてエネルギーを生み出す「常温核融合」は30年前に発表され、一時はブームとなり多くの研究者が参入しましたが、実験結果が再現されず下火になりました。

トヨタグループの技術系シンクタンクであるテクノバは2017年10月まで2年間実験を行い、中心に核反応によるとみられる過剰熱の発生が恒常的に確認されたそうです。もっとも成績が良かったケースで120グラムの試料を使い、10～20ワットの過剰熱が約１カ月持続したそうです。

神戸大と東北大も共同実験に参画していて、東北大の装置では金属試料を取り付けたセラミックスが溶けるような高温も発生しており「通常の化学反応で説明できない未知の反応が起きていることは間違いない」（岩村東北大学特任教授）とのことです。

ニセモノの科学といわれた常温核融合がホンモノなのか、STAP細胞の二の舞になるのか今後の実験に期待が集まります。

この記事に対してはエビデンスが不足しているといった意見や、過去の報道内容からあまり変化が見られないといったツッコミも寄せられている。

JR北海道が石北線・釧網線の一部エリアで、スマートフォンを定期券として利用できるサービスを開始する（発表PDF）。

昨今ではいわゆる「おサイフケータイ」対応機器でのモバイルSuicaサービスなど、ICカード乗車券の代わりに携帯電話やスマートフォンを利用できるサービスが登場している。しかし、今回の石北線・釧網線はJR北海道のICカード乗車券「Kitaca」の利用対象外だ。そのため、スマートフォンの画面に既存の定期券と同様の区間や有効期限、氏名などを表示させ、乗り降りの際にそれを係員に提示するというシステムになっている。

このサービスは高速バスなどの乗車券購入アプリ「バスもり！」を利用しており、決済はクレジットカードやコンビニ支払いなどが利用できるという。また、通勤定期だけでなく通学定期も購入できるそうだ。

Intelの一部のシステムでは、AMT（Active Management Technology）という管理用技術が搭載されている。このシステムに関する設定を行うにはパスワードが必要なのだが、デフォルトのパスワードが「admin」となっており、またユーザーが変更することはまれであるため、PCに物理的にアクセスできる第三者が容易に設定を変更できてしまうという問題があるそうだ（PC Watch、F-Secureの発表）。

この機能を悪用し、たとえばいわゆる「リモートKVM」を有効にすることで同一セグメントのネットワーク内からPCの画面を見たり、キーボードやマウスを遠隔操作することができるという。対策としては、AMTを利用できるマシンではパスワードを変更するといったものが考えられる。

MacBook（-Air/-Proを含む）は世代ごとにバッテリー駆動時間の違いはあるが、スタンバイ時間は最長30日間のまま変わっていない。しかし、一部のユーザーからはスタンバイ中や電源オフ中のバッテリー消費が大きいとの不満も出ているようだ（VentureBeat、Softpedia）。

MacのスタンバイモードはセッションをHDDに保存して大部分の電源を切る、いわゆるハイバネーションで、Windowsの休止状態に相当する。しかし、Appleのサポートコミュニティでは何年も前からスタンバイモードで数時間～数日後にバッテリー残量が0になるといった不満が出ている。また、最近の質問/コメントでは完全に電源を切った状態でも24時間で4～6%減るというものもあり、AppleCareに質問したら24時間で5%のバッテリー残量減は予期した通りだとの回答を得たというコメントや、Apple Storeのスタッフが新しい世代のモデルでは普通だと言われたとのコメントもみられる。

スタンバイモードでバッテリーが30日間持続するなら、単純計算で24時間のバッテリー残量減は3.3%程度になるが、24時間で5%減れば20日しか持たないことになる。なお、いずれも特にバッテリー劣化が激しいというわけではなく、バッテリー運用時間については問題ないようだ。

これについてVentureBeatの記事では、12インチMacBookのバッテリー残量がスタンバイモードで1日で7%減ることに気づいた読者の体験談をまとめている。この読者はAppleCareの延長保証でバッテリーを交換しようとApple Storeに持ち込んだが、担当者はスタンバイモード時のテストを含まないバッテリー診断で問題ないと主張し、交換してくれなかったそうだ。読者はティム・クック氏に直接連絡を試みたが、返信してきたのはAppleの広報担当者だったという。この担当者はバッテリーには何の問題もないと述べ、地元のApple Storeで有料でのバッテリー交換もできないようにしたと読者は主張する。さらに、読者がスタンバイ時間に対する不満が多く出ていることを示唆すると、訴えたければ訴えればいいとも言われたとのこと。

MacBookに限らず、スラドの皆さんはノートPCのハイバネーション/電源オフ時のバッテリー残量減が気になったことはあるだろうか。

先日Appleがアプリ審査ガイドラインを変更し、いわゆる「ガチャ」など、有料でランダムにアイテムを入手できる仕組みに対してアイテムの入手確率を公開することを義務付けたが、この変更が日本語版の「App Store審査ガイドライン」でも反映された（ITmedia）。

国内のアプリでは「パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）」や「モンスターストライク（モンスト）」などがアイテムなどの入手確率を公開すると発表している。

NPRとEditon Researchの調査によると、米国におけるスマートスピーカーの普及率は16％だそうだ。これは6人に1人が持っているということになり、スマートフォンの普及よりも速いスピードで普及が進んでいるそうだ（ギズモード・ジャパン）。

iPhoneが登場してから3年後のiPhone普及率は14%とのことで､どれだけ急速かつ大規模に普及しているかがわかる。また、日本での普及率は2017年12月時点で2.5%とのこと。

スラド読者の皆さんは使ってますか?

この調査は2017年末に電話で行われたもので、18歳以上の1010人を対象にしたもの。これによると、スマートスピーカーのシェアトップはAmazonのEchoシリーズで、スマートスピーカー所有者の3分の2以上がEchoやDotなどのAlexaベースの製品を所有しているそうだ。それに続くのがGoogle HomeなどのGoogle製品で、シェアは25％ほどだという。

また、スマートスピーカーの普及に伴い、30％の人がTVの視聴時間が減ったと答えているほか、71％がより多くの時間音楽を聴くようになり、66％が家族や友人とスマートスピーカーを楽しんでいると答えている。さらに所有者の64％はさらに追加でスマートスピーカーの購入を計画しているほか、61％が自動車で同様の技術を利用することに興味を示しているという。

ここ数ヶ月で価値が急騰し、また先日急落したことでも話題になったビットコインだが、ビットコインの取引価格は1、2人のごく少数の人物によって操作されている可能性があるという（TechCrunch）。

発表された論文では、2013年に大手取引所Mt. Goxで行われた取引を分析した結果、2つのボットによる取引が偽の取引を作り出し、ビットコインの価格を操作していた可能性があるという。

トムソン・ロイターが17日に発表した世界のテクノロジー企業トップ100「Top 100 Global Technology Leaders」で、Microsoftが1位になったようだ（プレスリリース、V3）。

企業は「経営と投資家の信頼」「法令順守」「財務パフォーマンス」「イノベーション」「リスクと回復力」「人材と社会的責任」「世間の評価」「環境への影響」の8カテゴリーそれぞれ2～6項目、合計28項目で評価されている。順位は特に記載されていないが、トップ100のリストがアルファベット順になっているのに対し、トップ10はアルファベット順になっていないことから、ランキングの高い順に並べられているものとみられる。

トップ10の企業は以下の通り。7位のTSMC（台湾）と8位のSAP（ドイツ）、10位のAccenture（アイルランド）以外はすべて米企業となっている。

1. Microsoft
2. Intel
3. Cisco
4. IBM
5. Alphabet
6. Apple
7. Taiwan Semiconductor Manufacturing（TSMC）
8. SAP
9. Texas Instruments
10. Accenture

トップ100でも米企業が最多の45社。日本企業はトップ10には入っていないが、トップ100では米国に続く13社が入っており、台湾と並んでいる。このほか14か国の企業がトップ100に入っているが、国別ではインドの5社をはじめ、いずれも1桁となっている。

トップ100に入った日本企業は以下の通り。

• アドバンテスト
• NEC
• 沖電気工業
• キヤノン
• シャープ
• セイコーエプソン
• ソニー
• フジクラ
• 富士通
• 富士フイルム
• ルネサスエレクトロニクス
• ローム

やや旧聞となるが、青空文庫が今年パブリックドメインとなった作家一覧を1月1日に公開している。

そして、経済連携協定 （EPA） の発効による著作権保護期間延長（死後50年→70年）について警鐘を鳴らしている。

今年パブリックドメインとなった作家は28名で、すでにこれらの作家の作品の一部が青空文庫で公開されている。

Googleは今まで社内の開発プラットフォームで使用するLinuxディストリビューションとしてUbuntuを使用していたが、これをDebianベースのものに切り替えるそうだ（gihyo.jp）。

今まで同社はUbuntuベースの「Goobuntu」を使っていたが、これをDebianベースの「gLinux」に切り替えていくという。gLinuxは現在開発中のDebian 10をベースに、独自にソースからビルドしているそうだ。