ガソリンスタンドなどに設置されている自動洗車機は、最近増えてきた自動運転機能を持つ車や、さまざまなセンサを備えたハイテク自動車に対しては利用できないという（CNN、GIGAZINE）。

自動洗車機では、回転するブラシなどを使って洗剤や水を噴射しながら車の表面を洗浄する。しかし、噴射された洗剤や泡が十分に落とされないまま残ったり、水染みが発生することでセンサーの感度が低下したり、ブラシや水圧によってセンサの位置や角度が変わってしまい正しく周辺状況を確認できなくなってしまうといった事態が発生する恐れがあるそうだ。

いっぽうで、洗車をしないとセンサーに汚れなどが付着し、それによってトラブルが発生する恐れもあるという。そのため自動車メーカー各社は手洗いによる定期的な洗車を行うよう推奨しているとのこと。

大阪地裁が26日、私有地で見つかった不発弾の処理にかかった費用を国や自治体が負担する義務はないとの判断を下した（朝日新聞）。

この裁判は、大阪市浪速区の私有地で見つかった不発弾の処理に対し、市が不発弾処理にかかった費用のうち576万円を土地の所有者に負担させていたことを巡って争われたもの（過去記事）。判決によると、地方自治法には不発弾に関する規定がないという。

なお、裁判において国は「一時的な責任は自治体や都道府県警察にある」と主張、大阪市は「原因は国策としての戦争であり国に責任がある」と主張していたという。

あるAnonymous Coward曰く、

宇宙人から来たメッセージにより、人類のコンピューターがハッキングされてしまうかもしれない。天体物理学者のMichael Hippke氏とJohn Learn氏はそう警告する（CNBC、Slashdot）。

彼らの論文によると、人類の電波望遠鏡が危険なメッセージを拾うかもしれないという。例えば、コンピュータをシャットダウンするウイルス、あるいは宇宙からの脅迫状のようなものだ。もしかしたら、太陽を超新星にして地球を破壊してしまうかもしれない。

天体物理学者たちはまた、地球外生命体がサイバー攻撃を開始することで、彼らの意志（不快感）を表明する可能性があるとしている。

あるAnonymous Coward曰く、

アフリカの国ガーナの教育制度は日本と同じ6-3-3-4制（中学までの9年間が義務教育）だが、高校に進学するためには、情報通信技術（ICT）試験の合格が必須だという。ガーナ第2の都市クマシの中学校で教えるリチャード・アピア・アコト氏は、高校受験を控えた生徒たちのためにMicrosoftのWordの使い方を教えているのだが、彼の教室にはPCが1台もない。何とWordの画面を黒板に板書し、その使い方を解説しているのだ（BBC）。

BBCの記事の写真を見ると、アコト氏の教育にかける情熱に圧倒されるとともに、先端技術って何だっけと頭が混乱するような気分にもなる。というか、教師も本来は才能を問われる職業なのだなと痛感した。

監視カメラを設置した店舗は今では珍しくないが、こういったカメラで撮影した顧客の画像を分析して活用しようという動きが出ている（日経新聞）。

その一つとして、繰り返し来店する客の行動を分析する「リピート分析」なるものがあるそうだ。来店頻度のほか店内での動きなどを記録し、店内レイアウトや品ぞろえの改善などに役立てるという。

カメラを使った顧客認識技術は以前からあり、2015年の時点で商用化されている（マイナビニュースの2015年記事）。しかし、最近では技術の進歩により顧客個々人の追跡が可能になり、取得できる情報もより幅広くなっているようだ。いっぽうでこういった顧客行動の記録はプライバシ侵害になる可能性もある。そのため、経産省などはルール作りを進めている（昨年12月の日経新聞記事）。

たとえばIoT推進コンソーシアムでは「カメラ画像活用ガイドブックの改訂を進めており、店頭で事前告知を行うこと、画像データは特徴量データとして保存することや一定の期間経過後に破棄、もしくは個人情報ではない統計情報に変換すること、本人の同意なしに会員カード情報等とは紐付けない、法人をまたいだ活用や第三者提供は行わないことなどが盛り込まれている。

headless曰く、

Appleの共同創業者スティーブ・ウォズニアック氏がビットコインを詐取された体験と犯人の手口を語っている（The Economic Times、Mashable、SlashGear）。

ウォズニアック氏はインド・ニューデリーで開催されたEconomic TimesのGlobal Business Summit（ET GBS）にスピーカーとして登壇。政府に操作されず、数学的で、純粋であり、改ざんされることはない通貨がビットコインだったというウォズニアック氏は、投資目的ではなく実験のためにビットコインを入手していたのだという。ウォズニアック氏はいつの日かクレジットカードや財布、現金を使わずにビットコインだけで旅ができると考えていたが、現時点では難しいことがわかり、オンラインでの買い物やビットコインの売買を試していたそうだ。

しかし、ビットコイン価格が上下するのを毎日のように見るのが嫌になり、実験には1 Bitcoinだけあれば十分だと考えて残りの7 Bitcoinを売却することにしたとのこと。取引はオンラインで行われ、犯人はクレジットカードで代金を支払ったが、購入後にクレジットカードの支払いをキャンセルしたという。さらに、使われたクレジットカード番号は盗難にあったもので、取り戻すことは不可能だったとのことだ。ブロックチェーンはビットコインの所有者を識別できるが、詐欺にあう危険がないわけではないとも語っている。

あるAnonymous Coward曰く、

三つのメガバンクがスマートフォン決済で、支払時に使う「QRコード」の規格を統一する方針を決めたそうだ。連携するのは三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほFG、三井住友FGの三行。銀行間で複数の規格が乱立する事態を回避する。QR決済を巡っては3月末までに具体的な連携策を固める。そのうえで各行がそれぞれ開発するデジタル通貨などを使えるようにするとしている（日経新聞）。

例えば、コンビニやスーパーの店頭でスマホでQRコードを読み取れば、銀行を利用する個人の口座から代金を自動的に引き落とせるようになる。デビットカードにも対応し、デジタル通貨の利用者はスマホのアプリで一定額をチャージしておけば支払時に自動で引き落とせる。現金を持ち歩く必要がなくなるとしている。

taraiok曰く、

小児医師によると、10年前に比べて子供たちがペンや鉛筆を使えなくなってきているという。原因はタッチスクリーン式の携帯電話やタブレットの過剰使用によるもの。小児医師は、電子機器の利用が正しく鉛筆を持つのに必要な子供の指の筋肉の発達に悪影響を与えているとしている。英国の小児科作業療法士Sally Payne氏によると、鉛筆をつかんで動かすには指の筋肉を正確にコントロールする必要があり、、子供たちにはそのスキルを習得する機会が必要としている（Guardian、Slashdot）。

親からすれば、ブロック玩具や切り貼りする紙工作商品どを使わせるよりも、iPadを1台与える方が簡単だ。しかし、実際に伝統的なおもちゃを排除して教育された6歳の子供は、正確に鉛筆を動かせないことから、書き方を取得できなかったという。こうした問題を持つ子供が増えてきているとしている。

町長選挙や町議員選挙で電子投票を採用していた青森県六戸市が、「必要な機材の確保が困難になった」として電子投票を取りやめるという（NHK）。

電子投票に必要な機材をリースしていた法人が事業継続を断念したのが原因。日本で電子投票関連機材のリースを行っているのはこの法人だけだったそうだ。

電子投票はこれまで六戸市だけでなく全国10の自治体で実施されていたという。

DDR4メモリの動作周波数やCASレイテンシ、電圧といったパラメータを書き換えられるライターが発売された（AKIBA PC Hotline!）。

価格は1万7,800円（税抜）。PCと接続してWindows上で動作するGUIアプリケーションから操作できる。

神奈川県三浦市農業協同組合が出荷のための配車予定を立てるためのシステムを導入したところ、中堅職員で8時間ほどかかっていた作業がわずか1秒で完了するようになったという（WEDGE）。

配車予定を立てるには、出荷物の量と出荷先、利用する運送会社といった情報を把握して組み合わせを行う必要があった。今まではExcelを使ってデータを管理し、人力でこれらを組み合わせていたが、導入されるシステムでは出荷情報と出荷先および出荷量の情報を入力するだけで自動的に配車予定が作成されるそうだ。また、データを蓄積してより効率的な配車を行う機能も導入されているという。

「艦隊これくしょん（艦これ）」や「グランブルーファンタジー」、「プリンセスコネクト！Re:Dive」といった国内のスマートフォン向けゲームのサーバーに対しDoS攻撃が行われたようだ（ITmedia）。

攻撃が発生したのはいずれも3月1日午後。艦これ運営は対応を行い、現在は安定した状況となっていると報告している。

DoS攻撃に関しては、今回の攻撃と関係があるかどうかは不明ではあるが、米Akamaiが2月28日にmemcachedを悪用した非常に大規模なDDoS攻撃があったことを報告している（日経xTECH、piyolog）。