アメリカ人の大半は人工知能によって仕事が奪われると考えているそうだ（THE VERGE、Slashdot）。

調査によると、アメリカ成人のほぼ4分の3（73％）が、人工知能によって生み出される雇用よりも減る雇用のほうが多いと考えているという。また、4分の1未満（23％）は、自動化が個人的に影響を与えることを「心配」または「非常に心配」しているという。ただ、この傾向は教育のレベルによって変わってくるそうで、4年制大学の出身者に聞いたところ、人工知能に仕事を奪われると考えている人は28％。学士号を持っている人では15％にまで減るという。

いっぽう、人工知能を利用したアプリや製品としては道案内（ナビゲーション）アプリや動画・音楽ストリーミングサービス、スマートフォンのパーソナルアシスタント、ライドシェアアプリ、家庭用パーソナルアシスタント、スマートホームデバイスなどがあるが、アメリカ人の85％がこれらの少なくとも1つを使っているという（ギャラップ）。

これによると、ナビゲーションアプリを利用していると答えたのは84％で、ストリーミングサービスの利用者は72％。スマートフォンのパーソナルアシスタント利用者は47％だそうだ。

記憶や思考を司るとされる脳の神経細胞ニューロンは一定の年齢までは新たなものが体内で作られるものの、それを超えると新生が停止するそうだ（Nature Asia、CNN、NEW ATLAS、Slasjdpt）。

ニューロンが一定の年齢に達すると新生されなくなることは今までも示唆されていたが、新たな研究によると13歳ごろでニューロンの新生は止まる可能性が高いという。

この研究では死亡後もしくは手術時などに海馬から採取された59のサンプルを対象に調査を行った。その結果、妊娠14週間の胎児ではニューロンが海馬内で移動し成長していく様子が確認できたが、妊娠22週間までにニューロン細胞の移動が減少し、1歳までには未成熟なニューロンは少なくなっていたという。未成熟なニューロンが確認された脳組織の年齢は最大で13歳だったとのことで、この前後でニューロンの新生が止まるのではないかと見られている。

欧州で話題となっている自動車の排ガス関連問題だが、自動車から排出される二酸化窒素などの窒素酸化物（NOx）によって年間約6000人もの死亡者が出ているという報告書がドイツで発表された（AFP、ロイター、Guardian、Automotive News Europe）。

この発表はドイツのFederal Environmental Agencyによるもので、また年間100万人がNOxによって体調を崩しているとも述べているようだ。

欧州では二酸化炭素排出量の削減を目指しており、そのため燃費向上や二酸化炭素排出量が少ないとされるディーゼル車が推進される状況になっていた（Wedge）。しかしディーゼルエンジンは窒素酸化物や粒子状物質といった汚染物質を排出しやすいというデメリットもあり、安易にディーゼル車を推進してきた自動車メーカーが批判されている。

コレガが2013年に発売した無線LANルーター「CG-WGR1200」に複数の脆弱性があることが公表された。すでにコレガによるサポートは終了しており、ファームウェアの修正などコレガによる対策は実施されない。そのため、利用者に対しては使用停止が推奨されている（INTERNET Watch）。

JVN#15201064によると、存在が明らかになった脆弱性はバッファオーバーフローおよびOSコマンドインジェクション、認証不備の3つで、第三者によって任意のコードやOSコマンドの実行、ログインパスワードの変更などが行われる可能性があるという。

コレガの無線LANルーターに対しては過去にもサポートが終了した機器に脆弱性が見つかり、使用中止が呼びかけられたことがあった（過去記事1、過去記事2）。

MS Office 2003以前で、より新しいバージョンのOfficeで作成された「DOCX」「XLSX」「PPTX」などのファイルを開くための「Microsoft Office 互換機能パック」のサポートおよび提供が4月で終了となる（窓の杜）。

Microsoft Office 互換機能パックは2006年にリリースされたもので、利用できるOffice製品はすでにすべてサポートが終了している。

3月9日、東京簡裁にて日本初とみられる飲食店のドタキャンに対する損害賠償請求の裁判が行われ、被告側の欠席により店側の全面勝訴の判決が示されたという（J-CASTニュース）。

発端となったドタキャンは2017年5月4日に行われたもので、被告は40人計約14万円の宴会を予約しながら、予約解除の連絡もなく別の店に行き予約をドタキャンしたという。原告側の店舗では過去にも何度かドタキャンの被害があったことから、予約の手続きを証拠の残るショートメールでやり取りしており、弁護士を通じて損害賠償を請求。しかし相手が無視を決め込んだことから訴訟となったという。

予約に来なかった被告は、同様に裁判所にも来なかったが、裁判官は「被告は答弁書を出すことも弁論の場にも出席することもしなかったため、原告の申請内容を認めたものとみなします」と述べ、1分で被告側の全面敗訴が確定した。被告が判決に従わない場合、強制執行が行われることになるが、そのためには10万円ほどかけて興信所で被告の口座を調べなければならないということで、今回の判決で飲食店の悩みが解決とまではいかないようだ。

モバイルOS「Sailfish」が年内にも日本に上陸するという。Sailfishを開発するJollaのSami Pienimaki CEOによると、同社は現在日本の通信事業者と交渉中だそうだ（ASCII.jp）。

同社の最新OS「Sailfish 3」はスマートフォンやタブレット、PDA、従来型携帯電話などさまざまなデバイスで利用できるとし、搭載端末も複数発表されているという。また、ソニーのXperiaシリーズにインストールして利用できる「Sailfish X」なるバージョンも提供されているそうだ。

同社は法人向け端末をメインの市場として狙っているそうだが、日本ではまずはXperia向けのSailfish Xの展開を開始し、従来型携帯電話向けOSとしての提供も考えているようだ。

オープンソース文化に多大な影響を与えたことで知られるエリック・レイモンド氏が、オープンな無停電電源装置（UPS）の開発を行おうProject UPSideをスタートさせた（Slashdot）。

レイモンド氏は市販されているUPS（無停電電源装置）について、落雷対策などに不可欠ながらも、バッテリーが使えなくなったら本体ごと買い換えさせられるといったことなどに不満を持っていたそうだ。そして、UPS自体の構造はプリンタやスキャナよりも単純であり、Arduinoクラスのマイクロコントローラ、Programmable ROMなどの市販部品と、電気自動車などで使われるようなインテリジェントバッテリ電流センサなど使うことで、長持ちで環境にやさしいUPSが作れるはずだと主張している。

その記事を掲載後、同様の不満を持つ人などから大きな反響があったようだ。そういった経緯から、レイモンド氏はUPSをオープンハードウェア・オープンソフトウェア化するということを決めたようだ。現在ブログ上でファームウェアの開発者などの募集をしており、UPSの設計経験者などが集まりつつあるという。また作り出すUPSのアウトラインについても固まりつつある模様。

日本マクドナルドが3月19日から17時以降に夜マックを始める（24時間営業店では4時59分まで）。

レギュラーメニューのバーガー類に100円プラスすると、パティの枚数が通常の2倍になる。名称は通常の商品名に倍を接頭辞としてつける。倍バーガー（200円）はパティが2枚になったバーガー、倍ダブルチーズバーガー（420円）はパティが4枚という具合。これ、カテゴリはキャンペーンのようだが、とりあえず期限はないようだ。実は2017年6月から愛知県・三重県・岐阜県で実施されていて、今般全国化した次第。

トルコにある世界遺産「ヒエラポリス」にある洞窟「プルトニウム」は、足を踏み入れた動物が次々と死んでいくことから「地獄の門」などと呼ばれているという。民間伝承ではこの洞窟は「死の息」を吐き出していると言われていたが、実際のところは洞窟の奥深くには高濃度の二酸化炭素が放出されており、それが原因で動物が死んでいくことが分かったそうd（CNN）。

ガス分析装置で調査したところ、洞窟入り口の二酸化炭素濃度は4～53％で、内部では91％にも達するという。二酸化炭素は空気よりも重いため地表近くに溜まることから、人間よりも地表近くの空気をより吸い込みやすい動物への影響が大きいようだ。

ヤフーが新卒および就業経験のない既卒の入社希望者を対象に、年収650万円以上となる「エンジニアスペシャリストコース」採用を行う（ITmedia）。

日給8,000円でセキュリティに関する高度な専門知識を持つ人材を募集するのが日常な我が国において（草）、ヤフーは新卒で650万円以上を出すいうことらしい。

同社採用サイトによると、必要な経験・スキルとしては下記が挙げられている。

• エンジニアリングに付随する起業経験
• 技術書の執筆経験
• 自身が開発したアプリのDL数100万以上
• Kaggleにおいて、単独参加でコンテストTOP10%入賞経験
• 競技プログラミングレート保持者
• 特定の学問分野におけるトップカンファレンスでの論文発表経験
• 上記に準ずる経験

これだけやれる人材で650万円からスタートってどうなのよ？　新卒でもいったいなんなんだっけ？　社会人経験なしってところにおいくら万円マイナスなのか明示しなきゃじゃないのかな。

マンションの大規模修繕においては、水道管関連の工事が問題となることが多いと言われている。水道管の全面交換を行うには高額な費用がかかるほか、工事期間は水道が使えなくなるという問題もある。いっぽうで、一般的な修繕費用の5分の1から10分の1程度の費用で対策が行えるとうたう業者も複数存在する。しかし、こういった業者の中には科学的に十分な根拠がないにも関わらず、知識の無い人に対しては科学的なように見える説明をして装置を販売しているところもあるようだ。

こうした、「謎の水装置」を導入しようとするマンション理事会に対し、どのような対応を行えば良いのか困っている人がWebページを公開し話題となっている（謎の水装置問題（2018年））。これによると複数の機関に対して対応を要請したものの、決定的な対策方法は見つかっていないようだ。

なお、こうした「謎の水装置」を巡っては2005年に東京都生活文化局が『「活水器」の表示に関する科学的視点からの検証について』という文書を公開している。ここでは磁気や遠赤外線、セラミックなどを使って水の化学的特性を変化させると主張する装置について分析しているが、これらを製造・販売する業者の主張は科学的な根拠がないという結論となっている。

今回問題とされている製品がうたっている効果はこの文章内で言及されているものとは異なるものの、科学的な根拠が不十分なことには変わりないようだ。なお、こういった製品については昔からトラブルとなっており、スラドでも2008年にこういったトラブルに関する投稿があった。