Xiaomiが10GBのRAMを搭載するというスマートフォン「Mi MIX 3」の中国での発売を予告している(SlashGearの記事、 Neowinの記事、 GizChina.itの記事[1]、 [2])。

Mi MIX 3の詳細なスペックは公表されていないが、5Gネットワークに対応し、デュアルフロントカメラを搭載する。ディスプレイはアスペクト比19.5:9のFull HD+(2340×1080ピクセル)、ベゼルレス・ノッチレスデザインで、フロントカメラ使用時にはスライドする機構が搭載されている。詳細は25日に北京で開催される製品発表会で公表されるようだ。

既に8GBのRAMを搭載するスマートフォンも発売されているため、驚くほど大容量というわけではないが、やはり10GBのRAMは注目の的になっている。Xiaomiの臧智渊氏は、7.2GBの空きメモリーを表示するタスク切り替え画面のスクリーンショットを添え、メモリー消費の大きなテスト用アプリを探しているとWeiboに投稿している。

臧氏が本気で探しているのか、単なる宣伝もしくは自慢なのか不明だが、スラドの皆さんならスマートフォンに10GBのRAMが搭載されていたら何をするだろうか。

headless曰く、

9月末に開催されたLinuxユーザースペースに関するカンファレンス「All Systems Go!」で、AppImageの開発者Simon Peter氏が現在のデスクトップLinuxプラットフォームが抱える問題について講演した（GitLab — Desktop Linux Platform Issues、Phoronix、講演動画、講演スライドPDF）。

Peter氏によれば、プラットフォームはその上で他のものを実行できるようにするもので、成功したすべてのデスクトップOSはプラットフォームだが、Linuxディストリビューションはプラットフォームではないという。各ディストリビューションは（最近は少し変わってきているものの）独自パッケージによるアプリケーション配布に力を入れており、サードパーティーバイナリーの実行に最適化されていない。

ライブラリーや証明書のパスはディストリビューションごとに異なり、上流のバージョンと異なるバージョン番号を付けるディストリビューションもある。基本的なライブラリーであっても、すべてのディストリビューションで利用できるという保証はない。ライブラリーに後方互換性がないという問題もある。しかも、デスクトップOSに占めるLinuxのシェアは3%にも満たないにもかかわらず、数百のディストリビューションと数十のデスクトップ環境がある。

その結果、デスクトップLinux向けアプリケーションとして最も成功しているLibreOfficeとFirefoxでは、古いビルドシステム上でビルドし、多数のライブラリーを同梱することでほぼすべてのデスクトップLinuxでの動作を実現している。しかし、ライブラリーの依存関係や後方互換性の問題などをディストリビューション側で解決すれば、アプリケーション開発者の負担は大幅に軽減される。ユーザビリティーの問題もあるが、こちらはsystemdである程度改善するとPeter氏は考えているようだ。

デスクトップLinuxをWindowsやmacOSと並ぶアプリケーション開発者の選択肢となるプラットフォームにするためには、上述のような問題を解決し、ディストリビューション間の差異を最低限にする必要がある。Peter氏は標準化を進める団体が必要だと考えているが、Linux Foundationはサーバーに力を入れており、XDGやLSBは生きているかどうかわからない（LSBは死んだとの情報が会場から出ている）とのこと。

IBMがRed Hat Linuxで知られるRed Hatを買収すると発表した。買収金額は1株当たり190ドル、総額340億ドル（ITmedia、CNEt Japan、ブルームバーグ）。

買収後Red HatはIBMのハイブリッドクラウド部門傘下の独立組織となるとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

数年前までLinuxデスクトップといえばLinux MintやUbuntu、Debian、Fedoraあたりが人気だったような気がしますが、今やこういったディストリビューションの多くはランキングを大きく下げ、DistroWatchによる記事アクセスランキング上位はManjaro、Mint、elementary、MX Linux、Ubuntuとなっています。

全体的にはXfceをWindws風にカスタマイズしたディストリが人気なようですね。まああの手のサイトのアクセスランキングに意味があるのかは不明ですが。

Mac RumorsやMotherboardが入手したAppleの内部文書によると、Apple T2チップを搭載したMacコンピューターでは、特定の部品を交換した場合に専用の診断プログラムを実行しなければシステムが使用できなくなると記載されているそうだ(Mac Rumorsの記事、 Motherboardの記事)。

現在のところT2チップを搭載しているのはiMac Proと2018年モデルのMacBook Pro。T2チップにはセキュアブートやストレージ暗号化、Touch IDの認証に用いられるSecure Enclaveコプロセッサが搭載されているほか、従来は独立したコンポーネントだったシステム管理コントローラや画像信号プロセッサ、オーディオコントローラ、SSDコントローラなどが統合されている。

そのため、特定の部品を修理した場合、Apple Service Toolkit 2 (AST 2)と呼ばれる診断プログラムを実行して診断を行わない限り修理は完了せず、システムが使用不能になるとのこと。iMac Proの場合はロジックボードやフラッシュストレージ、2018年モデルのMacBook Proの場合はディスプレイやロジックボード、Touch ID、トップケース(キーボードやトラックパッド、バッテリーなどを含む)が該当する。

hylom 曰く、

調味料「味の素」などを販売する味の素が、海外でグルタミン酸ナトリウム(MSG)に対する偏見をなくす活動を進めているという(BuzzFeed Newsの記事)。

MSGは「うまみ」の元として知られるアミノ酸の一種で、味の素の主成分。昆布やチーズ、醤油、発酵食品などにも多く含まれる物質でありながらMSGを嫌う人たちも少なくない。その理由は1968年に「グルタミン酸の大量摂取は人体に悪影響」という論文が発表されたことが大きいようだ。この前後、MSGを大量に使用した中華料理を食べると頭痛や痺れなどが発生するという「中華料理店シンドローム」という噂も広まった。

現在ではMSGは一般的な量の摂取であれば人体に無害であることが示されているものの、こういった要因から米国ではMSGに対しマイナスイメージを持つ人が多く、「non MSG」「no added MSG」のようにMSG不使用であることをわざわざ表記する食品もある。こういった動きに対し、味の素は海外でセミナーを行なったり、研究を支援したりといった活動を行なっているという。

グルタミン酸はグルタミン酸であり、天然の食材に含まれるものと成分上の違いはないものの、うまみ調味料を使用するのはクリエイティブさに欠けると考える料理人もいる。うまみ調味料を使った料理を手抜きと考える人も少なくないだろう。また、Wikipedia記事にもある通り、使い過ぎがわかりにくいという問題もある。MSGのナトリウム含有量は食塩の3分の1程度であり、減塩食の味を補強するために使われることもあるが、入れ過ぎてしまえば逆効果だ。過去記事ではタンパク質の味を加えた加工食品により、脂肪や炭水化物を過剰に摂取してしまう問題も指摘されていた。

Microsoftは6日、Windows 10 October 2018 Update(バージョン1809)のロールアウトを一時停止したことを明らかにした(Windows 10 update history、 Windows Centralの記事)。

スラドのコメントでも出ているが、バージョン1809ではアップグレード時にユーザーのファイルが消失する問題が報告されていた。今回の決定はこの問題を受けたもので、調査が完了するまで全ユーザーに対しロールアウトを停止する。メディア作成ツールで作成したバージョン1809のインストールメディアを持っている場合も使用しないようにとのこと。現在、「Windows 10のダウンロード」ページで提供されているのはWindows 10 April 2018 Update(バージョン1803)となっている。

これとは別にバージョン1809ではIntel Display Audio Driver(intcDAud.sys、バージョン10.25.0.3～10.25.0.8)との互換性問題も発生しており、このバージョンのドライバーがインストールされた環境への提供は既に一時停止していた。

headless曰く、

StatCounterの9月分Windowsバージョン別シェアデータで、Windows 10のシェアが初めて50%を超えた。

Windows 10のシェアは前月から1.88ポイント増の50.07%、2位のWindow 7は1.45ポイント減の37.2%となった。日ごとのデータを見るとWindows 10のシェアは9月9日以降日曜日に50%を超えていたが、9月20日（木）以降は継続的に50%を超えている。デスクトップOS全体でみるとWindowsのシェアは0.75ポイント減の81.76%。Windows 10がデスクトップOS全体に占める割合は1.18ポイント増の40.94%となり、初めて40%を超えた。Windows 7は1.48ポイント減の30.41%。このほかのOSではOS Xが13.49%（0.84ポイント増）、Linuxが1.68%（0.01ポイント減）、Chrome OSが1.08%（0.42ポイント増）となっている。

Windowsバージョン別シェアを国・地域別にみると、インドネシアやウクライナ、アルゼンチン、バチカン市国などでWindows 10が初めて1位になる一方、前月Windows 10が初めて1位になったギリシャやガンビア、タンザニアでは再びWindows 7が逆転している。地図で見るとアジアではWindows 7が大半を占めているようにも見えるが、アジアでのシェアはWindows 7が43.93%、Windows 10が43.02%とほぼ並んでいる。また、Windows 7が1位の台湾やカザフスタン、フィリピン、ロシアではWindows 10が5ポイント未満の差まで迫っている。

一方、NetApplicationのデータでは1位のWindows 7が0.61ポイント増加して40.88%となる一方、2位のWindows 10は0.36ポイント減の37.44%となっている。Windows全体では0.26ポイント減の87.56%。このほかのOSはMac OSが9.52%（0.15ポイント増）、Linuxが2.21%（0.01ポイント増）、Chrome OSが0.33%（0.02ポイント増）などとなっている。

Steamでは、1位のWindows 10 64 bitが0.45ポイント減の60.17%、2位のWindows 7 64 bitは0.84ポイント増の30.01%。32ビット版との合計ではWindows 10が0.47ポイント減の60.45%、Windows 7が0.65ポイント増の31.58%となっている。Windows全体では0.14ポイント減の96.30%となっており、OSXが2.92%（0.05ポイント増）、Linuxが0.71%（0.12ポイント増）とそれぞれ増加している。言語別では1位の英語が0.36ポイント増の37.23%、2位の簡体字中国語は1.22ポイント増の26.38%となっている。表では6位のPortuguese-Brazilが3.18ポイント増の3.18%と急増したようにみえるが、前月6位のBrazilian Portugueseが表記変更されただけのようで、実際には0.11ポイントの減少となる。

Microsoftは9月末のIgnite 2018イベントで、Windows 10を実行するデバイスが7億台を超えたことを再び発表している。Windows 10のアクティブデバイス数は6月のInsider Dev Tourで7億台を超えたと発表されたが、その後「7億台近く」に訂正されていた。

headless曰く、

Microsoftは10月26日、GitHubの買収完了を発表した（Official Microsoft Blog、The GitHub Blog）。

GitHubのCEOには予定通り元Xamarin CEOのナット・フリードマン氏が就任し、クラウド+AIグループエグゼクティブバイスプレジデントのスコット・ガスリー氏直属となる。GitHubは引き続き開発者第一の精神で独立して運営され、オープンプラットフォームであり続けるとのこと。MicrosoftとGitHubは開発者が開発ライフサイクルのすべてのステージでより成功できるよう力付けるほか、企業でのGitHub利用を加速し、新しいオーディエンスにMicrosoftの開発ツールやサービスを届けるべく協力していくとのことだ。

漫画海賊版の配信を行なっていたWebサイト「漫画村」はコンテンツ配信に米Cloudflareが提供するコンテンツ配信ネットワーク（CDN）サービスを利用していたことが知られているが、日本の山口貴士弁護士らが米国において同社に対する訴訟を起こし、その結果としてCloudflareらが「漫画村」の運営者に関する情報を開示したとBuzzFeedが報じている。

記事によると訴訟は6月に起こされており、裁判所がCloudflareに「課金関係資料」の提出を求める令状を発行。これによって同月中にCloudflareが情報開示を行なったという。また、支払いはPayPal子会社経由で行われていたようで、PayPal子会社に対しても同様に令状を発行、7月に「サーバー契約者の氏名（ローマ字）や住所、メールアドレス、携帯電話番号、IPアドレス、サーバーレンタル代」といった情報が開示されていたとのこと。

この住所を元に調査を行い、この契約者の本名などの情報が分かったという。大阪弁護士会の壇俊光弁護士や作家で投資家の山本一郎氏からの情報提供もあったとのこと。この情報を元に、刑事告訴と損害賠償請求を求める民事訴訟を起こすとのこと。

出版社側からはCloudflareが運営者の情報を出すことはありえないといった意見があったが（カドカワ・川上社長のブログ）、インターネットユーザー協会幹事の中川譲氏は「クラウドフレア社は、Transparency Reportを見ても遵法的な情報公開を必要十分に行っている会社に見えました」、山本一郎氏も「クラウドフレア社はもともとちゃんと削除してくれる業者のひとつ」と述べているように意見が対立していた。

また、国内でも10月9日付で東京地裁がCloudflareに対しキャッシュファイル削除と発信者情報開示を命じる仮処分を決定している（弁護士ドットコムNEWS）。