あるAnonymous Coward曰く、

著名エンジニアのmattn氏がソースコード上でのtypoについて投稿したtweetに対し、小飼弾氏が「APIでtypoすると末代まで祟るのはcreat（）で全unixenが噛み締めた」と反応したり、結城浩氏が「HTTP referer」などと反応している。

この辺のネタは以前小飼氏がブログでネタにしているが、英語に不慣れな日本人プログラマであればソースコード上で英語に関連するtypoの1つや2つあるだろう。

個人的には（厳密にはtypoではないが）「datas」とか「pathes」とかの複数形絡みは結構ミスっているのだが、皆さんがやってしまった恥ずかしいtypoを（後学のためにも）ぜひ披露して欲しい。

現在Googleが策定を進めているChrome拡張機能プラットフォームのマニフェスト新バージョンManifest V3のドラフトには、広告ブロック拡張機能の動作を制限するAPI変更が盛り込まれている(9to5Googleの記事、 gHacksの記事、 The Registerの記事、 Chromium Bug Issue 896897 — Raymond Hill氏のコメント)。

現在のManifest V2では、広告ブロック拡張機能はwebRequest APIを使用してネットワークリクエストを変更・リダイレクト・ブロックできる。しかし、Chromeから拡張機能へリクエストを転送し、拡張機能の処理を待つ必要があるため、大幅な遅延が発生することもあるという。

対策としてManifest V3ではブロッキング用途でのwebRequest API使用が制限され、ブロッキング用としては新たにdeclarativeNetRequest APIが追加される。declarativeNetRequest APIではリクエストに対してどのような処理をするのか拡張機能に問い合わせ、それをChrome側で処理する形になる。これにより、効率の悪いルールをChorme側で無効化することも可能だ。

しかし、uBlock OrginとuMatrixを開発するRaymond Hill氏(gorhill)によれば、declarativeNetRequest APIはAdblock Plus互換のフィルタリングを強制するもので、uBlock OrginやuMatrixが存在できなくなるだけでなく、新たなフィルタリングエンジンの登場も不可能になるという。また、ルールの数も30,000件に制限されることから、広く使われているEasyListのルールだけでも制限を上回る。

一方、Googleは変更後にも不可欠な場面での利用がすべて可能になるようにしたいと考えており、引き続き拡張機能が動作し続けるよう拡張機能の開発者と協力しているとのことだ。

週刊誌「DIME」の1989年の記事「業界公開質問状」のワープロ編が、DIMEのWeb版で紹介されている。この記事は当時のワープロ専用機メーカーに対し「ワープロは、いずれなくなるのですか」との質問を行い、その回答をそのまま紙面に掲載したもの。各メーカーはこの質問に対し、「ワープロは将来もなくならない」と回答している（@DIME）。

例えば東芝は、「将来的には、ワープロ10に対してパソコン1ぐらいの割合になる」、松下電器は「パソコン社会よりワープロ社会到来の方が早い」などと答えていたという。なお、NECはパソコンとワープロは内部的には同じものだとして、「どちらかが消えることになってもそれは単に名前が変わっただけ」とも回答している。

maia曰く、

ダウンロード件数が数億とも言われるAndroid向け人気ファイルマネージャー「ES File Explorer」が、バックグラウンドでWebサーバーを実行させているとの指摘が出ている。これによって外部から端末内のさまざまなデータにアクセスできるようになっていたという（TechCrunch）。

「ES File Explorer」の噂をチェックしてみると、以前にも「巷で危険なアプリだと騒がれて」いたらしいが、開発会社のES（EStrongs）は2013年1月に百度（Baidu）に買収されており（黒翼猫のコンピュータ日記2nd Edition）、その後BaiduのSDKを使っているようだ。

9to5GoogleやAndroid Policeによると、起動時に59777番ポートでの待ち受けを行い、ここにJSON形式で指定した命令をHTTPで送信することで、端末内のファイルを読み取ったり、端末の情報を取得できるようになっていたという。このアプリではファイル共有機能を新機能として実装していたようで、これに関する問題のようだ。開発者はこれに対し、問題を修正したバージョンをリリースするとしているという。

あるAnonymous Coward曰く、

サイト訪問者のWebブラウザ上で採掘を実行させる「Coinhive」をWebサイト上に設置して仮想通貨のマイニング（採掘）を行わせていたとして複数のサイト管理者が摘発される事件が発生しているが（過去記事、その続報）、現在Coinhiveを設置したとして不正指令電磁的記録保管の罪に問われたウェブデザイナーの男性に対する裁判が行われている。この裁判で、この事件について当初から懸念を示していたセキュリティ研究者の高木浩光氏に対し、証人尋問が行われたとのこと（弁護士ドットコムNEWS）。

高木氏は今回の逮捕は構成要件が曖昧であることを説明するとともに、今回のCoinhiveについて「取り返しのつかないほどの挙動はしない」「自動的に実行されるが、サイトを離脱すると停止されるため問題ない」として刑法犯で処罰されるものではないと主張している。

また、証人尋問を傍聴してきた@shonen_mochi氏のTweetによると、検察側は高木氏と全面対決する姿勢を見せていたようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

国税庁がWebサイトで公開している「平成30年分 確定申告特集」の「医療費集計フォーム（平成29年分以降用）」が、Excelに加えてLibreOfficeでも動作確認済みとなった

平成28年分以前用はMicrosoft Excel 2003までの標準ファイル形式（.xls）だったが、平成29年分以降用はExcel 2007から採用されたOffice Open XML Formats（.xlsx）となっている。さらに、Excel 2010、2013、2016、for Mac 2016に加え、LibreOffice 6.0と6.1でも動作確認をしていると表記されている（LibreOffice日本語チームのTweet）。

タレコミ人の環境において該当ファイルをLibreOffice 6.1.xで開いたところ、持っていないフォントが指定されているため文字がきれいに収まっていないセルが1つあったが、それ以外に問題は見つからなかった。ちなみに、「平成30年分 確定申告書等作成コーナー」の推奨環境はほぼ例年並みのままの内容となっている。

あるAnonymous Coward曰く、

総務省の有識者会合「モバイル市場の競争環境に関する研究会」が、携帯電話端末と回線のセット販売を禁止するよう求める提言を発表した（ 総務省の発表、日経新聞）。

提言では「シンプルで分かりやすい携帯電話に係る料金プランの実現」として、「通信料金と端末代金の完全分離」「行き過ぎた期間拘束の禁止」「合理性を欠く料金プランの廃止」をあげている。これにしたがって、4月以降の法改正を目指しているという。

nemui4 曰く、

人気店の商品名や店名を勝手に商標登録し、その商標を使ってフランチャイズビジネスを展開していたという企業が炎上している（市況かぶ全力２階建、リアルライブ）。

シンガポールで有名な「ティラミスヒーロー」を名前ロゴから商品まで丸パクリしたらしいお店が日本で先に商標を抑えて開店したとかで炎上開始っぽい。他国の有名商標とかのパクリ商法は時々ありますね。

事の発端は、シンガポールで瓶入りのティラミスを販売する「The Tiramisu Hero」が、「2012年にシンガポールでつくった私達のオリジナルブランドロゴがコピーされ、只今日本で使用できなくなってしまいました」との告知を行ったこと（同社の告知）。日本で無関係の別の企業が「ティラミスヒーロー」という商標を取得したため、日本で同ブランドが利用できなくなったという。

同社は「ティラミスヒーローの名称にてフランチャイズや代理店の募集が、ネット等でなされておりますが、シンガポール本店「The Tiramisu Hero」並び、当社（日本支店）とは一切関係ありません。シンガポール本店並び、当社（日本支店）ではフランチャイズなどの募集は一切行っておりません」とし、日本では「アントニオヒーロー」「ティラミススター」という別のブランドで展開することを決めたとしている。

現在「ティラミスヒーロー」という商標はgramという名の企業が保有しているが、同社はほかの人気店の商品名も商標として登録・申請しており、さらに同社の「gram」という名前についても、そもそもは無関係な大阪の人気パンケーキ店の店名を勝手に商標登録していたものではないかとの疑惑が出ている。これを受けてSNSなどではgramを批判する声が相次いでいるほか、Wikipediaに作成された同社社長の項目（荒らしとして削除予定）では「日本の恥さらし」などと荒らされる状態になっている。さらに、飲食店の商標だけ得なく特許でも同様の行為を行っているのではないかという疑惑も出ている（@mimichanchan32氏のTweet）。

この騒動を受けて、gramはロゴ使用権をTiramisu Hero側に「お渡しする」と発表した（ITmedia）。ただ、この発表は商標自体の譲渡ではなく単に使用権を渡すだけのようにも読めるとの指摘もある（弁護士・福井健策氏のTweet）。

オージス総研は25日、同社が運営するファイル転送サービス「宅ふぁいる便」のサーバーが不正アクセスを受け、約480万件のユーザー情報が漏洩したことを発表した(オージス総研のお知らせ、 YOMIURI ONLINEの記事)。

同社は22日に宅ふぁいる便のサーバーに不審なアクセスログを確認し、23日からサービスを停止している。漏洩した約480万件のユーザー情報のうち、漏洩が確定しているのはユーザーのメールアドレス(ユーザーID)とログインパスワード、生年月日。氏名、性別、業種・職種、居住地(都道府県のみ)も漏洩した可能性があるという。有料会員のクレジットカード情報などは別会社に料金請求システムを委託しているため、今回の漏洩には含まれないとのこと。

パスワードが平文だったのかどうかについては書かれていないが、他社サービスで宅ふぁいる便と同じユーザーIDとパスワードを使用している場合はパスワードを変更するよう求めている。また、1月13日～23日にファイルを送信した場合、相手に届いていない場合もあるとして確認を呼び掛けている。

現在、宅ふぁいる便のWebサイトにアクセスすると、オージス総研のお知らせと同じ内容が表示される。現時点でサービス再開のめどはたっていないとのことだ。

Windows 7の延長サポート終了まで、1月14日で残り1年となった(Windowsライフサイクルのファクトシート)。

しかし、Webサイトへのアクセス数を基準にしたNet ApplicationsやStatCounterのデータでは、Windows 7が依然として高いシェアを保っている。Net ApplicationsのデスクトップOSバージョン別シェアデータでは2018年12月にWindows 10が初めてWindows 7を上回っているが、その差は2.32ポイントと小さい。12月時点のWindows 7のシェアは36.90%であり、2017年12月(43.08%)から6.18ポイントしか減少していない。

StatCounterのWindowsバージョン別シェアでは2018年1月にWindows 10がWindows 7を上回ったが、2017年12月から1年間で6.26ポイントしか減少しておらず、2018年12月も35.36%を占める。2014年4月のサポート終了後も高いシェア(記事掲載当時のデータはデスクトップOS全体に対するシェア)を保って話題となったWindows XPでも、その1年前となる2013年3月のシェアは27.10%に過ぎない。

StatCounterでWindows XPのシェアが35%台だったのは2012年4月(35.82%)のことであり、当時のWindows 7のシェア(53.62%)との関係は現在のWindows 10とWindows 7の関係に近い。Windows XPは2012年3月から2013年3月の1年間で10.37ポイント減少したが、2013年3月から2014年3月の1年間では6.33ポイントしか減少せず、サポートが終了した2014年4月のシェアは19.24%だった。

Net ApplicationsはデスクトップOS全体のバージョン別シェアデータ、StatCounterはWindowsバージョン別シェアデータと異なるが、12月時点のWindows 7のシェアはいずれも似通った数字になっている。現在のペースが続けば、Windows 7のシェアは1年後も30%前後を保っているかもしれない。スラドの皆さんは個人や仕事でWindows 7を使用しているだろうか。移行計画はどのようなものだろう。