2月のMWC 2019に18,000mAhのバッテリーを搭載するEnergizerブランドのスマートフォン「P18K」が出品されて話題となったが、Indiegogoで行われたキャンペーンでは11人の支援者しか集まらなかったそうだ(キャンペーンページ、 The Vergeの記事、 Neowinの記事、 Android Policeの記事)。

乾電池のブランドとして知られるEnergizerだが、そのイメージを生かした大容量バッテリーを搭載する携帯電話をフランスのAvenir Telecomがライセンスを受けて発売している。P18Kは6.2インチ(FHD+)ディスプレイを搭載し、プロセッサーはオクタコアのMediaTek Helio P70、ベゼルレス・ノッチレスデザインでフロントカメラ(16MP+2MP)のポップアップ機構を備える。メインカメラはトリプルカメラ(12MP+5MP+2MP)で、OSはAndroid 9 Pie、内蔵ストレージ128GB、RAM 6GB、USB-C(3.5mmヘッドフォンジャックは非搭載)といったスペックだ。

ただし、18,000mAhのバッテリーを内蔵することで本体は分厚く、スマートフォン機能付きモバイルバッテリーのような状態だ。満充電状態では待受時間最大50日間、音声通話最大90時間、動画再生最大2日間といった長時間利用が可能となり、モバイルバッテリーとしても機能する。厚みに関してはMWCのリポートで18mmとされていたが、Avenir TelecomのWebサイトでは26mm、Indiegogoキャンペーンでは22mmとなっている。

Indiegogoのキャンペーンは目標額120万ドル、549ドルからP18Kを入手可能となっていたが、集まった資金は11人の支援者からの合計15,005ドルにとどまり、キャンペーンは失敗した。なお、IndiegogoのキャンペーンページではAvenir Telecomを紹介する部分を除いて「Energizer」というブランド名は使われておらず、製品にもロゴは入らないようだ。Avenir TelecomのWebサイトには「POWER MAX P18K」として掲載されており、製品背面にEnergizerのロゴが入っている。

Microsoftは1日、Windows 10 May 2019 Updateにはエクスプローラーの「日常的な日時表現」をロールアウトしないことを明らかにした(Windows Experience Blogの記事)。

日常的な日時表現(Friendly Dates)は現在時刻を基準にした日時表現で、昨年12月からWindows 10 Insider Previewビルドでテストが行われていた。日常的な日時表現を有効にすると、ファイルの日時が古くなるにつれて「たった今」「〇分前」「〇時間前」「〇曜日の時:分」「〇月〇日」「〇年〇月〇日」のように変化していき、未来の日時のファイルは先になるにつれて「時:分」「明日」「〇年〇月〇日」のように変化していった。

今回の発表はWindows 10 Insider Preview ビルド18890(20H1)のアナウンス内で行われたもので、このオプションはビルド番号にかかわらず削除されるとのことだ。

hylom 曰く、

Facebook傘下のOculusは4月30日、PC接続型のVRヘッドセット「Oculus Rift S」と、PCとの接続なしに利用できるスタンドアロン型のVRヘッドセット「Oculus Quest」の購入予約受付を開始し、5月21日に出荷開始すると発表した。国内での価格はOculus Rift Sが49,800円、Oculus Questが49,800円～62,800円(Oculusのブログ記事、 Engadget日本版の記事)。

Oculus Rift SはOculus Riftの後継モデルで、有機EL(OLED)からLCDに変更されたディスプレイパネルは従来よりも高精細化(片目あたり1280×1440)しており、位置追跡制度の強化や光学系の改善なども行われている。対応するPCの最小要件はCPUがCore i3-6100/Ryzen 3 1200/FX4350以上、GPUがGeForce GTX 1050Ti/Radeon 470以上。推奨スペックはCPUがCore i5-4590/Ryzen 5 1500X以上、GPUがGeForce GTX 1060/Radeon RX 480以上となっている。

Oculus QuestはSnapdragon 835を搭載し、単体で利用できるVRヘッドセットだ。こちらはOLEDパネルを採用し、解像度は1440×1600×2。バッテリーも内蔵しており、ヘッドセットにケーブルを接続することなしにVRコンテンツを楽しめるのが特徴となる。設定等はiOSもしくはAndroid端末で動作する専用アプリを利用して行い、発売時には50以上のOculus Quest向けタイトルがリリースされるという。いくつかのゲームタイトルの試遊レポートはGame Watchの記事に掲載されている。

なお、現在のところOculusのWebサイトで商品をカートに入れると、日本への発送では「May 22までに発送」と表示され、米国への発送では「May 27までに発送」と表示される。

Mozilaは2日、難読化コードの禁止などを盛り込んだアドオン(拡張機能)レビューポリシー変更を発表した(Mozilla Add-ons Blogの記事、 BetaNewsの記事、 The Next Webの記事、 ポリシー改訂版)。

これまでのレビューポリシーではコードの圧縮処理やトランスパイルとともに、元のソースコードと再現方法の提供を条件として難読化コードの使用も認められていた。新しいポリシーでは許可される処理から難読化コードが削除され、難読化コードの使用を禁止する記述が別途追加された。また、悪意ある拡張機能のブロッキングを迅速化するため、ブロッキングに関する記述がより明確化され、ブロッキングプロセスの新しい解説記事も公開されている。新ポリシーは6月10日に発効するため、現在拡張機能で難読化コードを使用している開発者は、それまでに修正版を送ることが必要となる。GoogleはChromeウェブストアで1月初めから難読化コードの使用を禁止している。

なお、この件とは無関係に、Firefoxの拡張機能がすべて動作しなくなって(再)インストールもできなくなる問題が発生しており、修正およびテストが進められているそうだ(Mozillaのアナウンス、 Bug #1548973)。原因は中間証明書の期限切れとみられている。手元の作業環境ではFirefoxを起動したままになっていたためか発生していなかったが、別の環境でFirefoxを起動してみると再現した。具体的な証明書の期限は5月4日00:09:46 GMTで、この時刻よりも前に時刻を変更して拡張機能を再インストールすれば動作するようになった。ただし、時刻を現在時刻に戻すと、しばらくして再び動作しなくなるようだ。

追記: 19時50分に修正のロールアウトが発表された。今後数時間で自動的に適用されるので、ユーザー側は特に何もする必要はないという。ただし、修正の提供にはFirefox調査のシステムを使用しているため、Firefoxのオプションで「プライバシーとセキュリティ→Firefoxに調査のインストールと実行を許可する」をオン(デフォルト)にしておく必要があるとのこと。修正適用後はオフにしても問題ない。

追記[2]: 修正に関するブログ記事も公開されている。Firefox調査を通じた修正が適用されるまでには最大6時間かかり、適用状況は「about:studies」で「hotfix-update-xpi-signing-intermediate-bug-1548973」の有無で確認できるとのこと。ただし、適用しても拡張機能が有効にならないという報告も出ているそうだ。なお、Firefox調査を通じた修正はFirefox ESRやFirefox for Android、一部のLinuxディストリビューションに同梱のFirefoxには適用されず、別途更新が必要になる。現在、MozillaではFirefox調査を使用しない修正の準備を進めており、準備ができたら同ブログ記事で告知するとのことだ。

追記[3]: 問題を修正したFirefox 66.0.4が6日にリリースされた。

IDCの推計によると、2019年第1四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期から2,190万台減(6.6%減)の3億1,080万台となったそうだ。IDCのデータでは5四半期連続の減少となる(プレスリリース)。

ベンダー別にみると、2位のHuaweiが1,980万台増(50.3%増)の5,910万台となり、2位の座を固めた。2018年は第1四半期と第4四半期にAppleが2位、第2四半期と第3四半期にHuaweiが2位となっており、年間では280万台差でAppleが2位となっていた。3位のAppleは1,580万台減(30.2%減)の3,640万台となり、Huaweiに2,270万台の差をつけられている。1位のSamsungは5四半期連続で減少しており、第1四半期は630万台減(8.1%減)の7,190万台。Huaweiとの差は1,280万台となった。

4位はXiaomiで280万台減(2.8%減)の2,500万台。5位にはVivoとOppoが並んでいる。台数では2,320万台のVivoが2,310万台のOppoをわずかに上回っているが、IDCでは同点扱いにしている。Vivoは450万台増加(24.0%増)して2017年第1四半期以来のトップ5に復帰した。Oppoは150万台減(6.0%減)となっており、トップ5の6社で増加したのはHuaweiとVivoのみ。

一方、ランキング外の「Others」も1,980万台減(21.5%減)の2,320万台と大幅に減少している。トップブランドによる寡占が進行するスマートフォン市場だが、7位以下の出荷台数総計は1位のSamsungとほぼ並ぶレベルまで減少しており、上位6社が76.8%を占める状況になっている。