Anonymous Coward曰く、

大手家具量販店IKEAが、ベッドとソファー、収納などを兼ね備えた変形する「ロボット家具」を発表した（The Verge、Techable、Slashdot）。

このロボット家具「ROGNAN」は2014年に発表されたMITのCityHomeコンセプトが元になっているそうで、IKEAが米スタートアップ企業Oriと提携して開発しているもの。サイズは幅3.5m、奥行き3mで、状況に応じてベッドを出し入れしたり、本体を移動させるといった操作をボタン1つで実行できる（動画）。

2020年末までに、日本と香港で先行リリースされる見込み。価格についてはまだ未定。

Googleは6日、検索結果にサイト多様性を持たせる変更の実施を発表した(Google SearchLiaisonのツイート、9to5Google、Android Police)。

Google検索では検索条件により、上位に同じサイトばかりがいくつも表示されることがある。サイト多様性の変更はこのような結果になることを避け、さまざまなサイトからの情報が表示されるようにするためのものだという。ただし、同じサイトであっても関連性の高い情報が含まれている場合には複数が上位に表示されることもある。サブドメインは主ドメインと同じサイトとして扱われるが、この場合も関連性によっては両方が表示されることもあるそうだ。なお、今回の変更は3日からロールアウトした6月のコアアップデートとは別の変更とのことだ。

Anonymous Coward曰く、

App Storeが独占禁止法に反しているとして、2人の開発者が5日、Appleに対して訴訟を起こした。App Storeに対する同様の訴訟は過去にも起こされているが、今回提訴した開発者が問題にしているのは、AppleがApp Store以外でiOS向けアプリのダウンロードを禁じている点だという。

その上で、Appleが年間99ドル（日本国内では11,800円）のDeveloper Programへの加入を義務付けたり、アプリの有料価格を最低99セント（日本国内では120円）に規定し、さらには最大30％のマージンを徴収することが独占禁止法に違反しているのではないか、と彼らは主張している。

一般的なSSDではデータの書き換え時に既存のデータを物理的には削除せず、削除フラグのような仕組みを使って論理的にデータを見えなくするような処理を行っている。これを利用し、マルウェアによってデータを意図せずに書き換えられた場合にデータを復元する手法が考案された（@IT）。

昨今ではデータを暗号化し、それを解除する対価として金銭の支払いを求めるような「ランサムウェア」が問題となっている。この手法を利用することで、データがランサムウェアによって暗号化された場合でもデータを復元できる可能性があるという。ただし、事前にSSDのコントローラにデータを保存しておくような仕組みを導入しておく必要があるようだ。

かつてメディアなどで大きく取り上げられた酸性雨問題は、今でも続いているという。それでも最近あまり酸性雨問題が話題にならないのは、多少雨が酸性になっても樹木への影響は小さいことが判明したからだそうだ（ウェザーニュース）。

ウェザーニュースの記事によると、pH3程度までの酸性度では植物の生育に影響が無いことが分かっているという。また、ヨーロッパでは酸性雨の影響で多くの樹木が枯れたとも言われていたが、実際には酸性雨ではなく乾燥が原因で、硫黄酸化物や硫酸などが高濃度で降り注いだチェコ・旧東ドイツ・ポーランド国境に広がる「黒い三角地帯」が唯一の酸性雨による森林被害だとされているそうだ。

ただ、大気汚染の結果としての酸性雨問題は続いており、問題が解決したわけではない。酸性雨による酸が蓄積されるとどうなるかもまだ分かっていないという。

2017年、以前ヘリウムの不足が話題となったが、現在でもヘリウム不足は深刻な問題になっているという。そのため、東京大学物性研究所では使用したヘリウムを回収・再生する装置を導入、企業での活用も検討しているそうだ（日刊工業新聞）。

産業用として利用されるヘリウムの多くは使用後に大気中に廃棄されるという。一方で東大物性研究所では各研究室に配管を設置、使用済みガスを回収して精製・液化しているそうだ。国内のヘリウム販売量のうち研究用途でのヘリウム販売量はガス換算で4.4％と少ないことから、ガス会社と連係してヘリウムを回収し東大の施設で再生することを考えているという。

Anonymous Coward曰く、

すでに倒産したアイディックという企業が販売していた「省電王」なる装置で発火事故が起きているという。そのため消費者庁が注意喚起を行っている（家電Watch、製造元のタムラ製作所の発表）。

省電王がどのような原理の製品かは不明であるが、時代としては「節電器」ブームだったころの製品だ。今回の呼びかけでは撤去費用が掛かるため、有用な製品であったことを願いたい。

また、節電器商法が下火になってからは、JIS規格の許容範囲最大まで電流を流し、電気の基本料金を節約する電子ブレーカーを積極的に販売している業者が見受けられる。以前は有効であったケースも多かったと思われるが、スマートメーターへの切り替えが進んだ現在でも積極的に販売している業者には疑問を感じる（信頼の業者選び　電子ブレーカー詐欺に注意！）。

今回問題となった「省電王」はブレーカーなどが設置された分電盤付近に設置して使用する変圧器の一種で、「物理的安定使⽤期間」は20年とされている。