Anonymous Coward曰く、

2008年の記事「いいコーディング規約、悪いコーディング規約？ 」より

本格的なソフトウェア開発企業で働くとき、最初の頃にまずコーディング規則や慣習などのガイドラインに目を通したかと思う。基本的なガイドラインとして、gotoは原則使用禁止だとか、インデントにはスペースではなくタブを使用すべきであるとか、またはその逆などがあっただろう。ひょっとしたらcontinue禁止や、複数リターン値禁止など、ちょっと変わってるように思える慣習や、あまり直感的とは言えないルールといったものもあったかもしれない。

可読性を高めたり、メンテ性を向上させるには、どんな規約が有効だっただろうか？　ドキュメント上では一見良さそうに見えたが、実際はイマイチだったものなどあるだろうか？

SlashdotJ諸氏が実践してきたコーディング規約で特に有効だったのはどんなものだろうか？　逆に規約のせいで問題が起きてしまったケースなどあるだろうか？　ほかにも、使える「自分ルール」などもあれば是非。

元々のストーリーからは十余年経過してますが、新たな「いい/悪い」は現れただろうか？

Anonymous Coward曰く、

Microsoftは7月17日、投影された等身大の3Dモデルにリアルタイムで同時通訳された言葉を喋らせるデモを公開した（ZDNet、Slashdot）。

このデモはHoloLens 2などのMR（Mixed Reality、混合現実）デバイスを活用し、その場に居ない人をあたかも現実の空間にいるかのようにする技術「Holoportation」に音声認識技術や音声翻訳技術などを組み合わせて実現したという。この様子は動画で確認できる。

Anonymous Coward曰く、

米中古スマートフォン販売業者BankMyCellによると、「既存のiPhoneユーザーが次もiPhoneを買う」割合が昨年よりも15％減少しているそうだ（Engadget日本版、CNET）。

2018年10月から2019年6月までの間、同社の顧客がiPhoneを下取りに出した後の乗り換え先を調べたところ、iPhoneユーザーの18.1％がSamsungの端末に乗り換えていたという。

一方でこの調査結果に対し疑いの声も出ている（Macworld）。この調査で対象となったのは38000人と少なく、またサードパーティによる下取りサービスの利用者という限られた層であることから、信頼に足る調査ではないとの批判が出ている。

また、米調査会社CIRPによる1月の調査結果ではApple製品への忠誠心は91％と高い水準にあるそうだ。とはいえ、調査会社Kantarの調査では、2019年第2四半期（4〜6月）の米国における販売台数はiPhoneが36％を占め、前年同期比で2.4％減少したという。

headless曰く、

イタリアではブロッキングにより海賊版サイトへのアクセスを大幅に減らすことに成功したが、音楽産業の課題は海賊版対策ではなく消費者を合法な無料サービスから有料サービスに移行させることだという（TorrentFreak）。

イタリアでのWebサイトブロッキングは裁判所の判断を待つことなく、通信産業の監視当局AGCOMが直接命令を出すことができる。これにより、権利者はAGCOMへ申請するだけで迅速に海賊版サイトのブロッキングが可能となる。AGCOMは過去1年間に385件のブロッキング命令を出しており、海賊版サイトへのアクセスは35%減少したという。

しかし、イタリアの音楽業界団体FIMIによれば海賊版利用者がYouTubeやSpotifyなど合法的な無料サービスへ移行しただけだといい、海賊版サイト対策の成功が収益増にはつながっていないようだ。そのため、有料の「プレミアム」サービスへの移行促進が課題となるが、「芸術は無料」との考えが根付くイタリアでは有料サービスに誘導するのは容易ではないという。実際にイタリアでの有料サービスへの移行レートは世界平均を下回っているとのことだ。

nemui4曰く、

日本マイクロソフトが8月に「週休3日制」を試験的に導入するそうだ（東洋経済、ITmedia）。

給料減額無しで休みだけ増えるなら良いな。

対象は国内の全社員で、毎週金曜日を休暇とする。仕事量が減るわけでは無く、「週4日間で5日分の仕事をこなす」ことが目的だという。合わせて会議時間の短縮化や会議参加者の選別、オンラインでのミーティングなどを推奨することで業務の効率化を目指す。

Anonymous Coward曰く、

宇宙の質量の約85％を構成すると仮定されるダークマターだが、それを検出することは非常に難しい。そんな中、研究者らがマクロダークマター（マクロ）と呼ばれるダークマターの一種を検出するために人間の体をセンサーとして使う手法を提案している。

ある理論では、ダークマターは弱い相互作用をする重さのある巨大粒子（WIMP）から成ると仮定している。さらにあまりメジャーではない暗黒物質候補として、より重い粒子を形成するマクロダークマターと呼ばれる物質がある。マクロはWIMPより数が少ないとされ、物質に衝突すると明らかな痕跡が残るという特徴を持つ。

仮説によると、マクロは極小であるが非常に重いことから、人を通過すると銃弾と同じ量のエネルギーを放出するという。つまり、マクロが実際に存在した場合、0.222口径のライフル銃から放たれた弾丸のように人々を殺傷する可能性があるそうだ。しかし研究チームの調査の結果、説明のつかない銃弾を受けて死んでしまった人間は見当たらないことから、この種の暗黒物質は測定するのに十分な頻度では発生しないと結論付けている（Science、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

放火事件により大きな被害を出した京都アニメーションの第1スタジオだが、京都市消防局は市議会で同社の防火対策に消防法令状の問題は無く、また過去に防火・防災に熱心な優良事業所として表彰していたことを報告している（京都新聞、スポニチ、Togetterまとめ）

この事件では、大きな犠牲が出たことから、一部で防火対策の不備を指摘する声があるが、消防は螺旋階段に火災時に煙の広がりを防ぐ防煙垂壁が取りつけられるなど、適切な対策が行われていたと説明。また、同社は防火・防災訓練をきっちりと行っており、2014年には優良事業所の一つとして表彰も受けていたという。報告からは、テロの前には、一般的な防火対策が有効ではないことを伺わせる。

なお、死者数は最終的に34人に達したが、事件から4日を経た22日時点でも、いまだ被害者全員の身元特定は完了していないという。しかし「らき☆すた」の武本康弘監督らが安否不明として報じられている（産経新聞、ITmedia）。

マウスコンピュータが2017年から発売していたスマートホーム関連製品の販売終了を告知している。これに伴って2022年6月30日で同社が提供していたクラウドサービスも終了され、サービス終了後はスマートホーム製品の操作が行えなくなるという（ITmedia、Engadget日本版、PC Watch）。

対象の製品は、赤外線リモコン対応機器を操作できるルームハブやネットワーク経由で家電製品の電源供給をON/OFFできるスマートプラグ、スマートLED電球、ドアセンサーなど。これら製品はスマートフォンなどからネットワーク経由で操作できるが、サービス終了後はすべての機能が利用できなくなるという。

東京都が7月24日より船を使った通勤に向けた実証実験を行っているが（過去記事）、実際にこれを利用した人の感想やレポートがTwitterなどに投稿されている（BuzzFeed、Togetterまとめ）。

船内は快適で混雑とは無縁という感想もあるが、一方で船付き場へのアクセスや価格といった問題も指摘されている。なお、実際に乗車した記者による日経ビジネスのレポート記事によると、「川の水はあまり綺麗とは言えずゴミも浮いていたが、嫌な匂いはしなかった」とのこと。

あるAnonymous Coward曰く、

韓国・蔚山科学技術研究所の研究チームが、大型ウエハ上でエネルギー効率の良い3進法金属酸化物半導体（MOS）を実現する手法の開発に成功したと発表した（Nature Electronics誌掲載論文、ZDNet、Slashdot、MK News）。

一般的なコンピュータや計算機は0/1の2進法で演算を行っており、演算能力を向上させるには1チップ上に多くの素子を実装して集積度を高めていく。しかし、トランジスタ素子は小型化の限界に近づきつつある。トランジスタで0/1/2の3つの状態を扱えるようにすることで、集積度を上げずとも処理能力を高めることが期待できるという。

現在の2進法で数値128を表現するためには、8ビットが必要となる。しかし、3進法の場合は5トリットですむとしている。現在の2進法による半導体と比較して、新しい3進法ベースの半導体はデータ処理時間を短縮し、消費電力を削減するとしている。

このプロジェクトはサムスン電子の資金援助によって行われており、同社の製造設備を使った検証も行われているとしている

中国・華為技術（HUAWEI、ファーウェイ）が北朝鮮の無線通信網構築に関与していたとの報道が出ている（ロイター、日経新聞、Slashdot、ITmedia）。

ファーウェイの製品には米国製部品が使われているが、米国は北朝鮮に対し輸出規制を行っており、もし北朝鮮にこうした製品が輸出されていた場合、米国の輸出規制に違反する可能性がある。

Anonymous Coward曰く、

7月24日に発表されたLINEの2019年上半期の決算では、最終損益が266億円の赤字（前年同期は29億円の黒字）だった（日経新聞、ITmedia）。

売上高にあたる売上収益は11％増の1107億円だったが、5月にスマホ決済「LINE Pay」で利用者同士が1000円相当を送り合えるキャンペーンを実施。これによって約300万人の新規利用者を獲得したものの、費用負担で営業損益は218億円の赤字が発生したという。

今後は、こうしたLINE Payへの先行投資をどこまで補えるかが焦点となるとしている。19年12月期通期の業績予想は公表していない。出沢剛社長は決算説明会で「スマホ決済など戦略事業への投資は第2四半期がピークになる」と説明している。