「メモリの使用量を減らす」というソフトウェアに効果はあるのか 95
メモリ神話 部門より
GIGAZINEが「放置しておくだけでメモリの使用を激減させてくれるフリーソフト」の紹介記事を公開したが、こういった「メモリ使用量を減らす」ソフトウェアに対する懐疑的な声が出ている(はてなブックマークコメント)。
GIGAZINEの記事によると、このソフトウェアを起動すると実際にメモリの使用量が減少するように見えるという。ただ、実際にこれにどのような効果があるかは不明だ。
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
GIGAZINEが「放置しておくだけでメモリの使用を激減させてくれるフリーソフト」の紹介記事を公開したが、こういった「メモリ使用量を減らす」ソフトウェアに対する懐疑的な声が出ている(はてなブックマークコメント)。
GIGAZINEの記事によると、このソフトウェアを起動すると実際にメモリの使用量が減少するように見えるという。ただ、実際にこれにどのような効果があるかは不明だ。
Anonymous Coward曰く、
今年8月に米宇宙軍が発足したが、米SpaceXが1月6日に行った衛星打ち上げの監督業務が米宇宙軍の初仕事になったという(SpaceNews、Slashdot)。
この衛星打ち上げは、フロリダのケープカナベラル空軍基地で行われた(sorae)。今回監督業務を行ったのは、フロリダ州パトリック空軍基地に拠点を置く第45宇宙航空団。同部隊は以前は米空軍に所属しており、商業衛星の準備と打ち上げを監督することを役割とする。
トランプ大統領が米国宇宙軍を創設に必要となる国防承認法に署名した際、Brig. Gen. Doug Schiess司令は「第45宇宙航空団が米国宇宙軍の一員になることに興奮している」と、1月3日の声明で述べた。とはいえ、米国宇宙軍になっても第45宇宙航空団の役割は当面変わらないという。
米宇宙軍がどのように編成されるか決まるまでに、少なくとも18か月ほどの時間が必要だとみられている。今のところ米国宇宙軍は、空軍宇宙司令部で働いていた制服組および民間の人員で構成される。空軍宇宙軍団(AFSPC)の人員は宇宙軍に振り分けられたものの、現時点の所属は米空軍航空隊員のままだという。今後1年間かけて正式に宇宙軍に編入される手続きが取られるとみられている。
なお、打ち上げられた衛星は米SpaceXによる人工衛星を使ったインターネット接続サービスStarlink向けの通信衛星で、成功によって打ち上げられたStarlink衛星の総数は180機になるという。また、過去にはSpaceXの衛星が天体観測の妨げになる可能性があるとの指摘もあったが(過去記事)、今回打ち上げられた衛星の1つは試験的に低反射塗装を施してあり、これによって天体観測への影響を抑えられるかどうかの実証実験を行うという(Yahoo!ニュース)。
headless曰く、
電気自動車や低燃費自動車が増加するなか、米国の各州では道路整備の財源となる燃料税の減少を補うための対策が進められているそうだ(Ars Technica)。
2001年から代替財源を検討していたオレゴン州では、パイロットプログラムの結果を踏まえて2013年に州道での走行距離に応じた課金が提案された際にスラドでも話題になったが、現在ではOReGOプログラムとして本格的に実施されている。OReGOプログラムでは1マイルあたり1.8セントを支払う代わり、ガソリンスタンドで州燃料税の支払いに使用可能なクレジットが付与される。オレゴン州では燃費が低いほど2年間の車両登録料金が高く設定されているが、40マイル/ガロン以上の低燃費車やバッテリー式電気自動車はOReGOプログラムに参加すれば車両登録料金が86ドル値引きされるとのこと。
ユタ州でも低燃費なほど高くなる車両登録料金を設定しており、電気自動車とハイブリッド自動車の車両登録料金は2019年比で2020年に50%増し、2021年には2倍にまで引き上げられるという。その一方で、州道での走行距離に応じて課金するパイロットプログラムを実施しており、パイロットプログラム参加車両には年間の車両登録料金を超えない範囲で1マイルあたり1.5セントが請求されるとのこと。オレゴン州やユタ州ともに、走行距離に応じた課金システムではテレマティックスデバイスを用い、州道での走行距離を測定する仕組みになっている。
OReGOプログラムのFAQによれば、他にも多くの州が走行距離に応じた課金プログラムの開発に興味を示しているとのこと。このほか、Ars Technicaの記事に付けられたコメントでは、イリノイ州やオハイオ州、バージニア州、ワシントン州、コロラド州などで電気/ハイブリッド自動車の登録料金が高くなっていることが報告される一方、ノルウェーでは逆に電気自動車が優遇されているとの指摘もみられる。
AccentureがSymantecのサイバーセキュリティ事業(Cyber Security Services)をBroadcomから買収すると発表した(ZDNet Japan、Security NEXT、ASCII.jp)。
Symantecのサイバーセキュリティ事業は2019年8月にBroadcomに買収されたばかりだが(過去記事)、今回Accentureが買収するのはそのなかのサービス事業のみで、法人向けセキュリティ製品は対象外。なお、Broadcomによる買収金額は107億ドルだったが、今回の買収金額については公表されていないようだ。
Anonymous Coward曰く、
出勤時につい寝過ごして降車駅が過ぎてしまった、あるいは「出社せずにこのままどこか行きたい」と現実逃避したことのある方は多いと思う。そんなとき、降車駅からそのまま見に行ける絶景スポットを検索するサービス「乗り過ごし検索」が登場した。
出発駅・目的駅を入力すると、目的地を過ぎて見に行ける景色の良いスポットへの行き方を案内してくれる。目的地は終点でも問題なく検索できる。さあ、今日は(乗り過ごして)どこへ行こう?(逃避)
Anonymous Coward曰く、
iPhoneのスクリーンショットを送信するだけで300円分のAmazonギフト券がもらえるというアプリ「スクショマネー」が登場した(Engadget日本版)。
収集した画像はマーケティング等に使用するという。
Anonymous Coward曰く、
警察庁が、「DockerAPI を標的とした探索行為の増加等について」という注意喚起を行なっている。
外部からDocker APIに認証無しでアクセスできる状態になっていると危ないので気を付けましょう。
Dockerのデフォルト設定ではUNIXドメインソケットを使用してDockerデーモンとの通信を行うが、設定を変更することでTCP経由でDockerデーモンにアクセスすることも可能。その場合、デフォルト設定ではTCPの2376番および2377番ポートが使われる。また、4243番ポートが使われることもあるそうなのだが、2019年11月上旬よりこれらのポートに向けた、Dockerデーモンのバージョンを取得しようとするようなアクセスが増加しているそうだ。これは、悪意のある攻撃者が脆弱性のあるバージョンのDockerデーモンを探していると考えられる。
そのほか警察庁では、Windowsのリモートデスクトップサービスの脆弱性を狙ったアクセスも増加しているとして同様に注意喚起を行なっている。
Anonymous Coward曰く、
コンシューマエレクトロニクス・サービス展示会であるCES 2020にて、Lenovoが折りたためるディスプレイを備えたノートPC「ThinkPad X1 Fold」を発表した(WIRED、iPhone Mania)。
ディスプレイのサイズは13.3インチ(アスペクト比4:3)で、中央部分で半分に折りたたむことが可能。キーボードは内蔵せず、画面に表示される仮想キーボードを使うか、もしくは画面の下半分にBluetooth接続キーボードを重ねて置いて使用することもできるという。質量は900グラム未満になるようだ。
ディスプレイ部分は背面のカーボンファイバー製プレートで補強されており、曲げても紙のように完全な2つ折りにはならないという。約3〜4年の使用期間に相当する最大30,000回の折り曲げに耐えられるという。通常モデルのThinkPadも同程度の使用期間を想定している。
価格は2,499ドル(約27万円)からで、20年半ばごろに出荷予定。CPUはIntelのLakefield系CPUを搭載するという。
Anonymous Coward曰く、
いわゆる「民泊」の仲介サービスを手がけるAirbnbが、宿泊客の信頼性を事前に評価するシステムの特許を申請していたという(GIGAZINE、Slashdot)。
特許資料によると、このシステムはSNSでの活動履歴や各種信用情報、「セキュアなサードパーティーによるデータベース」を使ってユーザーの情報を収集し、それらデータからAIで「良心」を確認したり、神経症や犯罪履歴・ナルシズム・マキャヴェリズム・サイコパシーなどの特性を分析するという。
たとえば、SNSで虚偽の情報を公開していた場合、そのユーザーの信頼性スコアは下がることになる。そのほか、ドラッグや飲酒・ヘイト・セックスワークなどに関連するキーワードや写真、動画などについてもスコアを下げる理由になるようだ。
GoogleがAndroidにおいてJava APIと互換性のあるAPIを無断で提供していることについて、Javaを所有するOracleは同社の権利を侵害していると主張、裁判となっている(過去記事)。いっぽうで、OracleはAmazon Web ServicesのS3 APIと互換性のあるAPIを自社のクラウドサービスで提供している。これは著作権侵害ではないのか、との問題提起を行う記事がArs Technicaに掲載されている。
ここで指摘されているAPIは、Oracle CloudのAmazon S3 Compatibility APIというものだ。ドキュメントでもこのAPIがAmazon S3互換である旨が明示されている。
OracleとGoogleの裁判では、APIは著作権保護の対象になるという判断が下されている。そのため、同じように考えればOracleが他社が権利を持つAPIと互換性のあるものを無断で提供することは著作権侵害になる可能性がある。
これに対しOracleはS3 APIについて、Apache License 2.0で提供されているためこういった利用は問題ないと主張しているようだ。ただ、公開されているのはあくまでS3 APIを使用するためのSDKであり、S3 APIを提供するAWS側のコードがApache Licenseで公開されているわけではないことから、記事ではこの釈明について否定的だ。
Anonymous Coward曰く、
植物性の原材料を由来とする合成肉のような製品が開発されているが、その味を本物の肉に近づけるためには料理人の努力が必要だった。過去には合成肉/人工肉を使ったさまざまな料理が生み出されていたが、それの評価は高くないものが多い。過去にImpossible Foodsというメーカーが販売していた人工肉を使ったハンバーガーも同様だった。しかし、Impossible Foodsが新たに出した「Impossible Pork」は、豚の挽肉にかなり近いという。
同社は2019年春に「Impossible Sausage」なる人工肉ソーセージを発表していたが、今回の製品は豚挽肉の代替として使うことを想定した製品。CES 2020での試食レポートによれば、いずれも驚くほど本物の豚肉に近い味がしたとのこと。噛み応えは僅かに違う感触が残っているが、ほかの食材とともに調理すればまったく気にならないほどの完成度だという。
なお、イスラム教徒が食べられるハラール食材、ユダヤ教徒の食べるコーシャ食材として使える様に考慮されているとのこと(Engadget日本版、INPUT、Slashdot)。
海賊版コンテンツのダウンロードに対しては、現在は映像や音楽のみが罰則付きの違法行為とされており、それ以外のコンテンツに関しては法律上は罰則の対象となっていない。この「違法ダウンロード」の範囲の拡大が議論されているが、文化庁の有識者検討会で「軽微なものであれば違法としない」という方針が決定したという(日経新聞、読売新聞、ITmedia)。
また、二次創作作品についても除外する方針とのこと。一方で、「著作権者の利益を不当に害することとなる場合」のみを違法とすることについてはCODA(コンテンツ海外流通促進機構)や経団連、日本消費者協会、出版広報センターなどが反対した(Togetterまとめ)。
※ただしPHPを除く -- あるAdmin