Anonymous Coward曰く、

iOS 13に標準搭載されているApple製のアプリに対し、広告が多すぎるとの批判が寄せられている（GIGAZINE、iPhone Mania、9To5Mac）。

たとえば「ミュージック」アプリでは頻繁に有料プランの広告が表示されるほか、「TV]アプリや「Wallet」アプリ、「Apple News +」アプリなどでも同様に大量の広告が表示されるという。そしてこれら広告は非表示にできないことから「アドウェアも同然だ」と批判されている。

Anonymous Coward曰く、

Intelは2019年、同社CPUに搭載されているセキュリティ機能「Converged Security and Management Engine（CSME）」の不具合を修正するパッチ「Intel-SA-00213」をリリースした。しかし、このパッチでは問題を根本的には解決できないとの指摘が出ている（ZDNet Japan、Slashdot）。

Positive Technologiesが米国時間3月5日に公表した報告書によると、過去5年間にリリースされたIntel製チップセットの大半にこの脆弱性が含まれているという。攻撃は検出が不可能で、Intelのパッチは問題を部分的にしか解決しないとしている。

問題の脆弱性（CVE-2019-0090）は、ハードウェアに物理的にアクセスすることで、権限のないユーザーが特権を取得できる可能性があるというもの。しかし、報告によるとこの不具合は物理的にシステムにアクセスできない場合でも、たとえばデバイス上で動作するマルウェアなどがこの脆弱性を悪用することができるという。また、対策としてはCPUを交換することしかないともされている。

一方Intelは、この不具合を悪用するには物理的なアクセスが必要であるとの立場を崩していないようだ。

Anonymous Coward曰く、

禁煙の場所でも、受動喫煙の被害は発生するとの調査結果が発表された（New Scientist、Slashdot）。

イェール大学のDrew Gentner氏らは、受動喫煙が禁煙会場にどのような影響を与えるか調べるため、禁煙の映画館で4日間かけて空気中の汚染物質を観察した。この調査結果によると、映画館に客が入った直後から空気中からタバコ由来の化学物質が観測されたという。化学物質は時間とともに減少したが、完全には消えなかった。汚染物質は最近タバコを吸った人や喫煙者の近くにいた人の体や衣服に付着する形で持ち込まれたのだろうとGentner氏は推測している。また、16歳以上を対象にした映画では視聴者の年齢が高くなったことから、化学物質の量も増えたという。

この調査によれば、10歳以上向けの映画を見ている人が1時間あたりに曝されるタバコ由来の化学物質の量は、最大10本のタバコを吸う喫煙者の隣に座って吸入した量と同じだったそうだ。

この結果から、非喫煙者を受動喫煙から守るためには、建物から一定の距離内での喫煙を禁止するなどの対策が必要と考えられる。また、子供のために家の外で喫煙している親は、タバコからの化学物質が服に付着することを理解する必要があるとしている。

Anonymous Coward曰く、

米国の法執行機関が、犯罪捜査のためGoogleに対し利用者の位置情報を要求するケースが増えていることはすでに報じられている。手順としてはまずGoogleは匿名化された情報を警察などに提供し、警察などはこのデータを元に怪しい人物を絞り込んだ上でその詳細な個人情報を要求する、という流れになっているそうだが、これによって単に事件発生現場の近くを何度か通り過ぎただけの人物の個人情報を警察が要求する、といったトラブルが発生しているという（Engadget日本版、The Verge）。

このトラブルに巻き込まれたのは、米フロリダ州在住の男性。この男性はとある窃盗事件が発生した日に、その現場近くをたまたま3度ほど通過していたという。男性は現場近くに住んでおり、そのため現場近くを日常的に通っていたそうだが、警察は単にこの位置情報データのみからこの男性が事件に関係あるのではないかと疑い、その個人情報の提供をGoogleに対して求めたという。Googleはこれに対し、男性に警察が個人情報を要求していることを通知し、7日以内に裁判所で対応を行わない限り提供を行うとの通知を行なったそうだ。

この男性は身に覚えがなく、またそのまま警察に行ったら逮捕されてしまうと危機感を持ち、弁護士を雇って対応を行なった。また、弁護士がその日の男性の行動について警察に示したところ、警察はGoogleに対する個人情報の要求を取り下げたという。

エキサイトが通信量に応じて料金が変動するインターネット接続回線提供サービスを開始する。このサービスはNTT東西の光回線を使った、いわゆる「光コラボ」型のサービスで、月間のデータ通信料が30GBまでの場合月額2,400円（集合住宅の場合）/3,200円（戸建ての場合）で、30GBを超えた場合は段階的に料金が上がっていくという設定になっている（INTERNET Watch）。

同社は合わせてデータ通信量の目安を計算する「料金シミュレータ」を公開しており、たとえば大人2人・中校生1人・小学生1人の家庭でPC2台、スマホ3台を使用、1日にYouTubeを合計で1時間閲覧した場合の月間データ通信量を約45GBが目安となるという。

headless曰く、

ハチノスツヅリガの幼虫によるポリエチレンの代謝が腸内の細菌叢と複雑にかかわっていることを示唆するカナダ・ブランドン大学の研究グループによる研究成果が発表された（論文、ブランドン大学のニュース記事、SlashGear）。

釣り餌の「ブドウムシ」としても知られるハチノスツヅリガの幼虫がポリエチレンを食べて生分解するという研究成果は2017年に発表されているが、実際に生分解されているのかどうかについては異論も出ていた。今回の研究ではハチノスツヅリガの5齢幼虫を自然の餌であるミツロウを与えるグループとポリエチレンを与えるグループ、何も与えないグループの3グループに分けて実験している。

ポリエチレンを与えたグループでは実験開始から24時間以内に排泄物が固形から液状に変化し、生化学分析の結果グリコールが検出されたという。また、ミツロウを与えたグループや何も与えないグループと比較して腸内細菌が増加しており、抗生物質を使用することでグリコールを含む排泄物が減少したそうだ。腸内細菌を分離し、ポリエチレンのみを炭素源とする培地で1年にわたって培養した結果、ポリエチレンの生分解にかかわるとみられる細菌としてアシネトバクター属の細菌を特定している。

近年の研究ではプラスチックを分解する微生物がこれまで考えられていたよりも広く存在することが明らかになっている。また、ゴミムシダマシ類の幼虫（ミールワーム）もプラスチックを食べて代謝することが可能であり、こちらも腸内細菌がかかわっているとする研究成果も発表されている。しかし、微生物単体による試験管内での生分解は生体内での生分解と比べてはるかに長い時間がかかる。そのため、生体内で何が起こっているかを研究することがプラスチックごみの問題解決に重要な役割を果たすとみられる。

JavaコードをGPUやFPGA上で実行可能にするというソフトウェア「TornadoVM」なるものが開発されている（InfoQ）。

TornadoVMはOpenJDKやGraalVMと組み合わせて利用するソフトウェアで、これを利用することでGPUやFPGAの並列処理能力を活用でき、特定の処理を大幅に高速化できるという。

TornadoVMではマルチコアCPU、NVIDIAやAMDのGPU、IntelのFPGAに対応しており、使用するハードウェアに応じて自動的にタスクを振り分ける機能も備えているそうだ。まだ実用段階ではなく、サポートなども提供されていないが、すでに機械学習などの分野で使用例があるともされている。

3月9日、情報通信研究機構（NICT）の日本標準時グループが神戸副局での試験的なNTPサービス提供を開始したと発表している（日本標準時グループの公開NTPページ）。

IPアドレスは61.205.120.130および2001:ce8:78::2だが、今後変更の可能性もあるのとのことで、「ntp.nict.jp」での登録が推奨されている。

コロナウイルスによる新型肺炎（COVID-19）への対策の1つに手指の消毒が ある。そのため消毒用アルコールが品薄になっているが、その影響で誤って有害なメタノールを消毒に使ってしまうトラブルも起きているようだ（黒翼猫のコンピュータ日記 2nd Edition）。

一般的に消毒用として使われるアルコールはエタノールだが、それとは別に「燃料用アルコール」などとしてメタノールも流通している。しかしメタノールは人体に有害であり、摂取すると失明や命に関わることもある。また、気化したものを吸い込むだけでも悪影響があり、消毒用としての利用は危険だ（NHK）。

ただ、一般には区別が付きにくいのも事実で、イランでは「アルコールを摂取すると対策になる」とのデマを信じてメタノールを含む密造酒を飲んだ27人が死亡する事故も発生しているという（時事通信）。

Anonymous Coward曰く、

ダイソン球の考案者としても知られる物理学者のフリーマン・ダイソン氏が2020年2月28日、96歳で亡くなった。これにあわせて、朝日新聞記者によって1983年に行われたダイソン氏へのインタビューが論座にて公開されている。

ダイソン氏はかねてから宇宙文明に興味を持っており、人類は宇宙進出すべきと主張していた。このインタビューでも、「人類は宇宙に進出するという選択肢を持つべき」と述べており、最初の目的地としては月や火星が挙げられている。また、彗星も1つの可能性があるともしている。

2019年には1枚で32GBの容量を持つメモリモジュールが登場している。これにより、一般的なPCでも256GBのメモリ搭載が現実のものとなった。ただし、Windows 10 Homeでは最大128GBまでのメモリしか扱えないという制限があるという（AKIBA PC Hotline!）。

実際に256GBのメモリを搭載したPCにWindows 10 Homeをインストールしてみると、256GBのメモリは認識するものの、利用可能なメモリは128GBまでと表示されるという。

なお、メモリを多く使用すると言われているGoogle Chromeでも、256GBのメモリは使い切れず、また動画編集ソフトでは「Premiere Pro」と「After Effects」を同時に起動した状態でもメモリに余裕がある状態だったという。

そのほか、記事ではRAMディスクとしてメモリの空き容量を活用する方法も紹介されている。なお、記事で使われている32GBメモリモジュール（「Crucial CT2K32G4DFD8266」）の価格は2枚組（64GB相当）で約3万9,000円とのこと。

NHKが「キッチン用エタノールはアルコール度数が50％程度であり、コロナウイルスに対する消毒効果は科学的に証明されていない」などと報じたことに対し、フマキラーが反論している（フマキラーによる『「キッチン用エタノール」報道に対する当社見解』）。

フマキラーは新型コロナウイルスと同じ構造を持つネコ腸コロナウイルスを使った試験を実施し、実際に効果があることを確認しているという。しかし、今回の報道を受けて同社には多数の問い合わせやクレームが寄せられているとのこと。

この試験は一般財団法人北里環境科学センターによって行われたもの。同社の「フマキラー キッチン用アルコール除菌スプレー（アルコール濃度49v/v％）」および「アルコール除菌プレミアム ウイルシャット（アルコール濃度63v/v％）」、「ウイルシャット ノンアルコール除菌プレミアム」で「減少率99.9％以上」という結果となり、ネコ腸コロナウイルスの不活性化効果を確認できたという。