Anonymous Coward曰く、

最高のCPUを探し求めても、その選択肢はAMDとIntelの2つしかない。その事実は、両メーカーごと信者を生み、それにより初心者がCPU購入時に公平なアドバイスを受けることが難しくなっている。しかし、実際の答えは非常に明確だ。ほとんどのユーザーにとってはAMD製CPUを選ぶことが勝利につながる。

わずか3年前には、破産の危機に瀕していたAMDが逆転劇を引き起こし、10年間の市場支配を享受していたIntelに動揺を引き起こした。価格設定はほぼすべての人にとって最も重要な要素だ。AMDはバンドルされたCPUクーラーやオーバークロック機能など数多くの利点を提供することで実質的な勝利を得た。Socket AM4マザーボードの互換性の高さもAMDの利点だ。新旧両方のAMD Ryzen等が利用でき、マザーボードへの投資も効率が良い。

AMDの最新プロセッサは、多くのコアや多スレッド動作が可能な上、より高速なPCIe 4.0接続を単一の価格帯で提供する傾向がある。Aシリーズのマザーボード以外ではオーバークロックが可能であるというメリットもある。いずれのブランドのCPUを購入するかは、機能、価格、パフォーマンスのバランスによる。それでも、Tom's Hardwareによる比較検証では、10項目7項目はAMDがIntelを上回っていることは注目に値する。Intelが勝った3つの項目はゲームパフォーマンス、ドライバー、およびソフトウェアの部分だけだ。Intelにはソフトウェア開発者部隊があり、10年以上という歴史的な優位性があるためだ（Tom's Hardware、Slashdot）。

テレワーク（リモートワーク）の広がりを受けて需要が急増しているビデオ会議システムの1つ「Zoom」が、バックエンドのインフラにOracleのクラウドシステム（Oracle Cloud Infrastructure、OCI）を利用することを決めたという（日経新聞、ASCII.jp）。

ZOomでは自社データセンターとAWSのクラウドを併用していたようだが、昨今の急激な利用者増を受けてOracleのクラウドを利用することを決めたようだ。OCIはネットワークコストが安いのがその理由だと推測されている。ただ、AWSやAzureも併用している状況のようだ。

鳥取県で、コンビニに対し「Google Playの社員」と名乗って電話をかけ、電子マネーをだまし取る詐欺事件が発生した（東京新聞）。

電話を受けた店員に対し「カードの内容を書き換える必要がある」などとしてGoogle Playカードの精算手続きをした上でそこに記載されているコードを教えるよう指示、店員は疑わずに指示に従い、63枚・合計315万円相当のコードを教えたという。

コンビニで販売されているプリペイドカード類の多くはレジで精算を行うことで有効化されるため、犯人はその作業を行うよう指示した上でコードを聞き出したと見られる。

先日楽天が新型コロナウイルスに対するPCR検査キットを販売すると発表したことが話題になったが、この検査キットを提供するジェネシスヘルスケア社の代表に経歴詐称疑惑が出ている（週刊文春）。

同社の代表は2006年に「遺伝子型ダイエット」なるダイエット手法を提唱して話題となったが、当時から経歴詐称疑惑があったそうだ。同社代表は自身について「心臓外科医」だとし、「21歳で米コーネル大学の医学部と政治学部を卒業した」と述べていたが、当時週刊文春がコーネル大学に照会を行なったところ、そのような卒業者はいないとの回答を得ていたという（週刊文春によって公開されている当時の記事全文）。

ネットワークに接続されていないコンピュータから情報を盗み出す手法は過去にいくつか紹介されているが、新たな手法として「冷却ファン由来の振動を使ってPCからスマートフォンに情報を送信する」という手法が開発された（GIGAZINE、論文）。

こういった手法としては、PCの発する熱を利用するものやハードディスクのシーク音を利用するもの、冷却ファンのノイズを利用するものなどが過去に提案されていたが、今回提案されているものは冷却ファンの回転数を意図的に操作することでPCの筐体を振動させ、その振動をスマートフォンの加速度センサー経由で取得して解析することで情報をやり取りするというもの。

なお、この手法を利用してデータを盗む場合、対象のPCに対しあらかじめ送信したいデータを冷却ファンの回転数変化パターンにエンコードするマルウェアをインストールしておく必要がある。

ウイルス対策ソフトがマルウェアなどを削除するタイミングで競合状態を発生させることで、OSに必要なファイルなどを破壊できるという攻撃手法が報告されている（PC Watch）。

ウイルス対策ソフトはマルウェアを含むファイルを検知した場合、そのファイルを削除もしくは隔離するが、そのタイミングで削除・隔離対象のファイルをジャンクションやシンボリックリンクに置き換えることで、そのジャンクションやシンボリックリンクが参照しているファイルやディレクトリを削除できるという。ウイルス対策ソフトは多くの場合特権を持っているため、この手法ではシステムファイルなども削除できてしまうことが問題だとされている。

Anonymous Coward曰く、

米国で、2000年代初頭に閉鎖されたまま放置されたPCショップが発見された。このショップには当時の在庫がそのまま残されており、その店内には当時牛の模様のパッケージで知られていた「GATEWAY 2000」のダンボール箱やブラウン管ディスプレイ、箱に入って売られていたソフトウェアなどが多数見つかっているという（iPhone Mania、MOTHERBOARD）。

この店舗のオーナーは2001年に不透明な金銭取引によって裁判沙汰になり、そのため店舗は閉鎖されて放置されたと見られている。

先日、竹本直一IT相がハンコで電子化が妨げられているのは民間の問題だといった旨の発言をしたことが話題となったが、これに対し企業経営者などの団体である日本経済団体連合会（経団連）の会長が「はんこはナンセンスで、デジタルの時代にあわない」などと発言したことが報じられている（NHK）。

背景には新型コロナウイルス感染拡大によって外出を控える動きがある中、書類や押印などが必要なためにテレワークができず出社しなければならない、という指摘が多く寄せられていることがあると思われる。

なお、書類や印鑑を使った契約手続きなどに関しては、安倍総理大臣が4月27日、行政手続きにおける押印や書類提出といった慣行を見直すよう閣僚に支持したことも報じられている（日経新聞）

Anonymous Coward曰く、

日本における新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染は、多くの感染者を出した大型客船「ダイヤモンドプリンセス号」や中国からの訪日外国人ではなく、海外在留邦人や海外旅行者といった海外からの帰国者経由で広まったとの分析結果を国立感染症研究所病原体ゲノム解析研究センターが発表した（朝日新聞）。

SARS-CoV-2などのウイルスの遺伝子は感染の過程で変異を繰り返すことが知られているが、感染症研究所はこれを利用し、SARS-CoV-2感染者から採取したサンプルの全遺伝子（ゲノム）情報を分析して感染者のつながりを視覚化した。その結果、1月から増加していた中国やダイヤモンドプリンセス号由来の感染は2月中までに押さえ込むことに成功していたものの、その後ヨーロッパや北米からの帰国者からの感染拡大が急増したことが確認できたという。