先日発売された「Microsoft Flight Simulator（MSFS）」で、オーストラリア・メルボルンに実在しない謎の超高層タワーが誕生したそうだ。高さは地上212階建てで高さはおよそ700m超とのこと。Engadgetに建物の画像のスライドショーが掲載されているほか、動画も上がっているが、建物が黒いせいかビルと言うよりはモノリス感が強い（Engadget、でこぱんさんの動画）。

プレーヤーからは「メルボルン・シタデル」という愛称までつけられ、バーチャル観光名所担っているほか、屋上への着陸を目指すパイロットが集まる状況になっている模様。記事によるとこうなった理由は、MSFSのデータとしても使われているOpenStreetMap上に212階建てのビルが一時登録されていたためではないかとしている。この登録データも階数の誤入力だった可能性があるとしている。

記事によると、MSFSシミュレータとしての性質が強いことから、メルボルン・シタデルはそのうち削除されるのではないかとのことから、記念飛行のためにさらに人が集まる事態になっている模様。

米民泊サービス、Airbnb（エアビーアンドビー）が19日、新規株式公開（IPO）を申請した。IPOの時期や株式発行数、公募価格の詳細などは非公開となっている（Airbnbリリース、日経新聞、BRIDGE）。

同社は昨年の段階で2020年中に上場を行うと発表していたが、新型コロナウイルスのパンデミックにより、観光業種である同社も予約キャンセルなどが発生した。Bloombergによれば、今年の4～6月期の売上高は前年同期を67％下回る3億3500万ドル（約360億円）に減少したとしている。5月にはスタッフ1900人を解雇するなどし、コスト改善を図ってきたとされる。

BRIDGEによると、7月中旬には4か月ぶりに100万以上の宿泊予約を記録しているとされ、日経新聞によると、現在は近場への旅行を中心に需要が回復しつつあるとしている。同新聞ではこの上場は新型コロナウイルス後のIPOと観光産業の先行きを占うものになりそうだとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

オーストラリア南部ビクトリア州ターナグラ付近で約2600万円相当の巨大な金塊が二つも見つかったそうだ。二つの金塊は同じ日に発見され、合計で計3.5キロほどの重さがある（CNN）。

採掘を行ったブレント・シャノンさんらは、この金塊を数時間で発見することができたとしている。また発見場所に関しては、これまで手つかずの土地で採掘が行われていなかったという。二人は数か月前から採掘許可が出るのを待っていたそうだ。採掘の様子は米ディスカバリーチャンネルの番組で放送されたとのこと。

そんなにすぐ見つかるならゴールドラッシュが起こりそうな気もする。

あるAnonymous Coward 曰く、

グッド・ラックは24日、通信速度制限なしを謳っていた通信サービス「どんなときもWiFi」は、無制限サービスの提供を10月31日に終了すると発表した。同士やによれば、事業の採算維持は困難であると判断したという（グッド・ラック、ITmedia、ケータイ Watch）。

「どんなときもWiFi」は、クラウドSIM技術を採用した通信回線サービス。しかし、通信速度制限なしを謳っていたにもかかわらず、4月には月25GBの通信制限を課していたり、ユーザーに対して、通信制限の条件説明を行わないなどの問題から、6月に総務省から行政指導を受けていた。

グッド・ラックは、無制限プラン終了に伴い、ユーザーに専用の代替プランへの移行を案内しているという。代替プランに移行しない場合は、契約解除料を無償とするとしている。

米MicrosoftがEpic GamesとAppleとの戦いに参戦するそうだ。AppleはEpic Gamesに対して8月28日までに開発者アカウントを停止すると通知しているが、Epic Games側は裁判所に差し止めを要請していた（Microsoftの提出文書[PDF]、NEW YORK POST、ITmedia）。

Microsoftは現地時間の8月23日、Epic Games（Unreal Engine開発チーム）がApple SDKにアクセスすることができるよう、Epic側の申し立てを支持する文書を裁判所に提出した。Microsoft側の言い分としては、同社はUnreal Engineのライセンスを保有しており、AppleのEpic Gamesに対する開発者アカウント停止は、同社や他のゲーム企業がiOS向けゲームの開発に影響するというもの。

Epicが開発者ツールへのアクセス権を失えば、モバイルゲーム業界全体に波及効果が生じるとしている。Unreal EngineがAppleのプラットフォームをサポートしなくなった場合、Microsoftは、Unreal Engineを使っている「Forza Street」などのゲームで、Appleプラットフォームを放棄する必要が出てくると説明している。

headless 曰く、

米バーガーキングがTwitchで寄付機能を悪用した広告キャンペーンを実施し、批判されている(PC Gamerの記事、 Ars Technicaの記事、 Kotakuの記事、 ストリーマーRoss O'Donovan氏による解説動画)。

広告キャンペーンはライブ配信ツールStreamlabsの寄付機能を利用したもののようだ。Streamlabsにはライブ配信中に視聴者がストリーマーに寄付をした場合、Text-to-Speechで寄付者からのメッセージを読み上げるオプションが利用できる。このオプションはデフォルトで有効になってはいないが、Streamlabsでは視聴者の関与を深めて寄付を促す効果があるとして有効化を推奨している。これにより、バーガーキングはメッセージに宣伝文句を含めて寄付をすることで、ライブ配信中に広告を流すことができたというわけだ。広告キャンペーン自体は広告代理店のOgilvyが実施したものだが、米バーガーキングの公式YouTubeアカウントでは7月8日に「The King of Stream」と題したコンセプト動画を公開していた。

今回の広告キャンペーンではライブ配信中に広告を読み上げられたストリーマーが不快に感じただけでなく、スポンサーと結んだ広告契約に抵触する可能性もある。また、許可のない宣伝行為を禁止するStreamlabsの利用規約にも違反する。バーガーキングは2017年にテレビCMの音声を利用してGoogle Homeにワッパーの説明を読み上げさせる「OK Google」キャンペーンを実施して倫理面で批判されつつも、カンヌライオンズDirect部門ではグランプリを受賞しているが、今回は広告であることを明示せずに広告を流したことで、違法行為となる可能性も指摘されている。

headless 曰く、

Microsoftは21日、商用デバイスでWindows 10 バージョン20H2のリリース前テストが可能になったことを発表した(Windows IT Pro Blogの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

20H2はWindows 10 バージョン1909と同様に小規模なアップデートとなり、新Microsoft Edgeのプリインストールやスタートメニューのタイル色変更、「システム」」コントロールパネルの機能が「設定」アプリに移行するといった新機能が含まれる。6月以降の月例累積更新プログラムが適用されたWindows 10 バージョン2004には新機能が無効化された状態で含まれており、ダウンロードサイズの小さい有効化パッケージ(イネーブルメントパッケージ)を実行するだけで20H2にアップグレードできる。ただし、20H2の新機能をすべて試すには最新の累積更新プログラムのインストールが推奨される。Windows 10 バージョン1909およびそれ以前の場合はフルアップデートが必要となる。

Microsoftが商用デバイスとみなすのはHomeエディション以外のWindows 10を実行するデバイスであって、Microsoft Endpoint ManagerやMDMツールを用いてIT管理者が管理している・ボリュームライセンスキーを使用している・CommercialIDが割り当てられている・ドメインに参加している、のいずれかの条件を満たすものだという。WSUSを使用している場合は「Windows Insider Preview」カテゴリーを同期させることで、20H2の有効化パッケージやフルアップデートが利用可能になる。Windows Updateを使用する場合はWindows Insider ProgramでベータチャネルまたはRelease Previewチャネルを選択すればいい。

日経新聞の記事によれば、国内の38社が不正アクセスを受け、テレワークで使用されていたVPN接続用のパスワードなど流出した可能性があるそうだ。今回VPNの情報が流出した企業は、米パルスセキュアのVPNサービスを使っていたという（日経新聞）。

内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）によると、8月中旬ごろにダークウェブで、900者を超える世界中の企業のVPN情報がやり取りされているのが判明したとしている。NISCがこのデータを調査したところ、日本企業38社が含まれていることが分かった模様。

先の記事によれば販売リストには、日立化成や住友林業、ゼンショーホールディングス、オンキヨー、全薬工業、岩谷産業、ダイヘン、自動車総連などの名前があったとしている。今後、この38社を踏み台にして取引先などへの不正アクセスが行われる可能性があると指摘されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

送電線を題材にした「鉄塔カード」なるものが人気だそうだ（ITmedia）。もともとは東京電力パワーグリッドを送電工事会社の会社説明会などで配布し始めたもので、一時期話題になった「ダムカード」や「マンホールカード」を参考にして作られたそうだ。

第1弾は2019年3月に製作され、8月に開かれたた販売会では、整理券を求める鉄塔ファンが集まったらしい。人気から第2弾も製作されたそうだ。続いて関西電力送配電も参入、5000セット限定生産で配布、さらに北陸電力送配電もカードに参入したそうだ。数量に限りがあること、新型コロナの影響で配布イベントが中止になっていことなどから、1枚500円だったものがオークションなどで数千円に高騰している模様。

//オーディオマニア向けに発電所カード作ったら売れる気がする。

現在、中国東部で赤痢の集団感染が発生しているそうだ。中国の安徽省寿県保義で20日以降、住民493人が発熱、嘔吐、腹痛、下痢などの症状を訴えているとされる。調査の結果、赤痢菌の感染によるものと判定したと地元政府が発表している。患者のほとんどは高齢者や子供であるという（AFP、Record China、自由時報）。

赤痢の集団感染が発生した同県は、洪水災害の多い揚子江の下流に位置しており、水質汚染による感染発生の可能性があるという指摘もある。台湾の自由時報によると、一部の地域の人々が、水道水がコーラのように黒く濁っていると話しているという。

新型コロナウイルスの影響で、リモートワークが増えたり、営業が外に出る機会が減ったことから、企業の持つ社用車が使われないまま放置されていることが増えているそうだ。しかし、使わなくても維持費は必要となる。そこで、こうした余っている法人車両をカーシェアリングして貸し出そうという実証実験が行われるらしい（リリース、日経新聞、レスポンス）。

実験を行うのは「DeNA SOMPO Mobility」の運営するカーシェアサービス「Anyca(エニカ)」で、実証実験は8月から2021年3月までの期間行われるとしている。これまでも2019年11月からクローズドな実証実験を行ってきたという。同社は自治体や企業所有の車両を、業務で使用していない時間帯に使用できるよう登録を呼びかけていくそうだ。1事業所ごとに3台までの車両が登録が可能とのこと。

ドイツで8月18日からベーシックインカム（UBI：Unconditional Basic Income）の実証実験の募集が開始された。この実験はでは120人に対し、条件を設定せずに月1200ユーロ（約15万円）の給付を3年間続けるというもの（時事ドットコム、Newsweek、BusinessInsider）。

DIW経済研究所などが主導するもので、ドイツ在中の18歳以上という条件で参加者が募集され、22日時点で120万人の希望者が出ているという。実験の第1フェーズでは、研究のために1,500人の被験者が採用される。給付金の支給を受ける120人以外の残り1,380人の参加者は、先の120人の給付者とのデータ比較グループとして参加することになる。

120名の参加者は約15万円のベーシックインカムに加えて、自由な収入を得ることができる。実際の現金給付は2021年春から支払われるとされ、比較がループを含むすべての参加者は半年に1回、雇用、時間の使用、消費者の行動、価値観、健康という6項目のアンケートに回答する必要がある。1回のアンケート回答にかかる時間は25分ほどであるという。

ベーシックインカムは世界各国で、何度も議論されてきたが、信頼に足る研究結果はまだないと言われている。コロナ渦の影響で再び注目を集めている面もあり、DIW経済研究所の上級リサーチフェローのユルゲン・シュップ氏は、今回の実験の成果に期待していると話している。