冷蔵庫に入れておいたカニが約25時間後に復活して動き出す 33
やだなこれ 部門より
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である模様。
台湾で水不足が深刻化し、ファウンドリーが水の確保に走っているそうだ(DIGITIMESの記事)。
台湾では昨年、1964年以来初めて5月~11月の雨期に台風が上陸せず、6月~11月は平均降雨量1,635mmに対し、記録史上最低の661mmにとどまったという。台湾経済部水利署(WRA)のデータによれば特に台湾中部の貯水池で貯水量が特に少ないようだが、台湾南部でも多くの貯水池で貯水量が50%前後であり、曽文水庫の貯水量は15.03%となっている。そのため、台南市の南部科学園区(南部サイエンスパーク)ではTSMCやUMCなどのチップメーカーが水を購入しはじめ、トラックで搬入しているとのことだ。
1983年から続く漫画シリーズ『課長島耕作』の主人公の島耕作が、25日発行の漫画誌「モーニング」13号で、新型コロナに感染していることが発覚した(産経新聞、毎日新聞、日経新聞)。
感染が発覚したのは現在連載中の『相談役島耕作』内で、Web上でも無料閲覧可能なSTEP36では、感染者と食事を共にした島耕作が味覚の消失を訴えており、続く最新話ではPCR検査陽性が判明。ホテルに隔離される姿が描かれているとのこと。島耕作は今年で73歳。作者の弘兼憲史氏によると、実際に感染した50代の知人の体験談を元に描いているという。
島耕作が感染したなら、次はゴルゴ13辺りが感染してもおかしく無いのではなかろうか?
NHKによると東京の都立高校の4割程度が黒以外の色であることやくせ毛の生徒に地毛であることを証明する届け出が求めているそうだ。
全日制の都立高校177校のうち、44.6%に当たる79校で提出が必要だったそうだ。公開された証明書では、保護者の署名と押印とともに「ウェーブがかかっています」「栗毛色です」といった項目の選択や地毛である証明として中学時代や幼少期の写真の提出込みの証明書が求められるとのこと。
もとの記事内でも触れられているが、最近では外国籍の生徒も増えているのでは国際的な問題になりかねない気もするのだが。
過去記事を見ると2017年にもこうした話はあったようだ。このときは98校の都立高校が「地毛証明書」などの提出を求めていたとのことなので、多少は減っているようではある。
JPCERT/CC WEEKLY REPORT 2021-02-25の【今週のひとくちメモ】より。
2021年2月19日、総務省は、「マルウェアに感染している機器の利用者に対す
る注意喚起の実施」を公開しました。今月までに、海外の捜査当局から警察庁
に対して、国内のEmotetに感染している機器の情報提供があり、今月下旬から
準備が整い次第、ISPを通じて機器の利用者を特定し、注意喚起を行うとのこ
とです。参考文献 (日本語)
総務省
マルウェアに感染している機器の利用者に対する注意喚起の実施
https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01cyber01_02000001_00095.html警察庁
マルウェアに感染している機器の利用者に対する注意喚起の実施について
https://www.npa.go.jp/cyber/policy/mw-attention.html一般社団法人ICT-ISAC
マルウェアに感染している機器の利用者に対する注意喚起の実施
https://www.ict-isac.jp/news/news20210219.htmlJPCERT/CC Eyes
マルウェアEmotetのテイクダウンと感染端末に対する通知
https://blogs.jpcert.or.jp/ja/2021/02/emotet-notice.html// 踏み台にされてる機器の調査を行うような話が以前ありましたが、その関連かな?
Facebookは日本時間23日、オーストラリアの「News media bargaining code」法案で同社が懸念していた点の修正にオーストラリア政府が合意したと発表した(About Facebookの記事)。
法案はデジタルメディアプラットフォームに対するニュースコンテンツ使用料支払い義務付けにつながるもので、Facebookは同社のプラットフォームがパブリッシャーにもたらす経済的価値を無視していると反発。17日にはオーストラリアでニュースコンテンツの共有・閲覧のブロックを開始していた。
オーストラリア政府による23日付の修正案では、対象のデジタルメディアプラットフォームを大臣が指定するにあたり、オーストラリアのニュースメディアとの合意を通じてオーストラリアのニュース産業の持続可能性に貢献しているかどうかを検討すべきとの文言が追加され、商業的な契約が優先されることも明記された。ジョシュ・フライデンバーグ財務相とポール・フレッチャー通信相はメディアリリースで、修正は国内の小さなニュースパブリッシャーが適切なコンテンツ使用料を獲得する力を強めるものだとも述べている(The Canberra Timesの記事、 9Newsの記事)。
Facebookはこのような決定に満足してオーストラリアでのニュースコンテンツブロックを解除すると発表する一方、フライデンバーグ氏はFacebookがコンテンツ使用料支払いについて国内ニュースメディアとの誠実な交渉を約束したと満足感を示している。7Newsなどを傘下に持つSeven West Mediaは同日、ニュースコンテンツ提供についてFacebookとの提携を発表した(PDF)。このような展開について、ABC NewsではBingに取って代わられることを恐れて撤退方針を翻したGoogleと違って競争相手のいないFacebookがオーストラリア政府に勝利したと評したのに対し、The Economistでは両者が互いに勝利宣言したと評している。
計算機科学者とは、壊れていないものを修理する人々のことである