ニュージーランド東岸沖で、ホタルのように生物発光を行う深海のサメが3種見つかったたそうだ。発光が確認されたのはヨロイザメ（Dalatias licha）、フジクジラ（Etmopterus lucifer）とトゲニセカラスザメ（Etmopterus granulosus）の計3種。中でもヨロイザメは、体長が1.8メートルまで大きくなるため、脊椎動物としては世界最大の生物発光を行う存在だそうだ（ナショナルジオグラフィック、CNN）。

皮膚にある特殊な細胞が青緑色の光を作り出しているという。ヨロイザメが光る可能性があるのは指摘されていたが、水深200~900メートルの深海に生きているため観測が難しかったという。ニュージーランドとベルギーの共同研究チームがその発光を確認することに成功したとしている。光る理由に関しては、この光が身を隠す機能を持っているのだという。海面から届くかすかな光に紛れることで、下を泳ぐ天敵から身を守ったり、獲物を捕獲しやすくなる効果があるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Y!mobileの公式問い合わせ先の一つであるTwitterアカウント@ymobile_Careは、問い合わせが多いため契約状況の確認が必要な相談はチャットサポートまたは電話で問い合わせるようツイートした。

これまでも、契約状況の確認が必要な@ymobile_Careへの相談ツイートに対してはチャットや電話を案内していたが、リプライではなくツイートするのは珍しい。MNO・MVNO各社の新プラン開始や年度替わりで、問い合わせが増加しているのだろうか。@ymobile_CareはTwitterの特性を最大限に生かすためとしてダイレクトメッセージは使用しない運営方針のため、契約状況の確認が必要な相談をチャットや電話へ誘導するのは正常な運営状況だ。ただし、ユーザーからの一方的な主張ではあるが、以前から@ymobile_Careへの相談ツイートには電話サポートへつながらない、チャットで満足な回答が得られなかったといった相談もみられる。

廃墟ファンにはおなじみの廃墟の女王「旧摩耶観光ホテル」が登録有形文化財に登録されるそうだ。文化審議会が3月19日に開催された分科会の審議で決定したという。このホテルは1930年ごろに民間会社の福利厚生施設として作られたアールデコ調の建築物で、神戸市の摩耶山の中腹に建てられている。地下2階、地上2階建ての鉄筋コンクリート造り。戦後はホテルや合宿施設として利用されていたが、93年ごろに閉鎖されたという。現在はNPOや地元の団体などによって維持されているようだ。文化審議会は同日、このほかにも新たに132件の建造物を登録することを文部科学大臣に答申したとしている（文化庁、NHK、朝日新聞）。

1月の連邦議会襲撃以降、TwitterなどのSNSから追放されたトランプ前米大統領が、独自のSNSを作ることでSNS復活を果たすと報じられている（時事ドットコム、CNN、Newsweek、Newsweekその2、Insider、ニューズウィーク）。

側近にあたるJason Miller（ジェイソン・ミラー）氏がFOXニュースのインタビューに対して答えたことから明らかになったという。ミラー氏曰く約2～3カ月のうちにSNSに復帰する見込みだとしている。新たなプラットフォームに関しては、多くの企業から引き合いがあるらしい。なおこのInsiderによる別の話によれば、機能的はTwitterとYouTubeを組み合わせたようなものとなり、名前は「VOCl」になるらしい。

nemui4 曰く、

トランプ氏、独自ＳＮＳ創設へ　「数カ月以内に」と側近―米
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021032200198&g=int

　トランプ陣営顧問のミラー氏は「彼は自身のプラットフォームを使って、２～３カ月後に戻ってくる」と説明した。また「ソーシャルメディア界の注目の的となり、ゲームを完全に再定義する。トランプ氏が何をするかを誰もが見ようとするだろう」と語った。

ここで言う「ゲーム」って政治的な話なのか、いわゆるコンピューターゲームなのか、どっちやろ。

アイリスオーヤマがノートPC「LUCA Note PC」を25日から発売するそうだ。店頭予想価格は4万9800円前後になる見込み（アイリスオーヤマ、製品情報、PC Watch、ITmedia）。GIGAスクール構想における需要を見込んだ製品で、14インチのフルHDディスプレイを搭載。CPUの名称は記載されていないが、スペック表によれば、

インテル® Celeron®プロセッサーNシリーズ Gemini Lake 4コア

とのことなのでCeleron N4100あたりではないかと思われる。ストレージは64GB（eMMC）で、メモリは4GB。512GBまでのSSDを増設できるとのこと。なおOSはWindows 10 Proが採用されている。こうしたスペックからネット上ではドン・キホーテの激安PCと比較する向きが多い（市況かぶ全力２階建）。

ノキアが16日、今後2年間で従業員を最大1万人を削減する方針を示した。同社に所属する全世界の従業員の約6～11％に相当する人数であるという。このリストラにより、研究開発投資を増やし、5G市場やクラウド、デジタルインフラなどでの競争力を高めていく方針だとしている（日経新聞、ロイター）。

headless 曰く、

ブラジル・サンパウロ州の消費者保護当局Procon-SPがAppleに対し、消費者保護法に違反したとして約1,050万レアル(約2億円)の制裁金を課したそうだ(Folhaの記事、 Mac Rumorsの記事、 Tiltの記事、 Procon-SPのツイート[1]、 [2])。

違反内容としては、iPhoneの防水性能に関する誤解を招く宣伝、および電源アダプタを同梱せずに製品を販売したことの2点となっている。防水性能に関してはiPhone 11 Proの宣伝で防水をうたいながら、浸水による故障を製品保証による修理の対象外にしたというもの。電源アダプタに関してはProcon-SPが製品の重要な一部と位置付けているが、AppleがiPhoneへの同梱を取りやめた理由について満足な説明が得られなかったと昨年12月に発表していた。

なお、本件に関してProcon-SPのサイトに発表は出ておらず、公式ソーシャルメディアアカウントでFolhaの記事を投稿したのみとなっている。記事によれば、Procon-SPはAppleが今回の措置に異議を申し立てることも可能だと説明しているとのことだ。

PCなどの電子機器が宇宙線の影響によって誤動作することはよく知られているが、共同通信の記事によると、この「ソフトエラー」と呼ばれる現象が、NTTの国内における通信装置で年間約3万～4万件ほど発生しているという。国内のインフラでの発生規模が明らかになるのは初めてとのこと（共同通信）。具体的な検証内容などについては報じられていないが、2020年11月に発表された半導体のソフトエラー発生率を計測する技術によって得られたデータだと思われる（TECH+）。

東京都から時短営業の命令を受けた飲食チェーンが22日、都の命令は営業の自由を侵害しているとして損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こしたそうだ。訴訟を起こしたのは、東証2部上場のレストラン運営会社「グローバルダイニング」（時事ドットコム、読売新聞、日経新聞）。

経緯としては、同社は都が改正新型インフルエンザ対策特別措置法に基づき、午後8時の閉店を要請した1月8日以降もこれに応じていなかった。そこで東京都は3月18日付で同社系列26店を含む27店舗に対し、午後8時から翌日午前5時までの営業停止を全国で初めて命令した。

グローバルダイニングの主張に関しては、ITmediaが記事をまとめている。それによれば、同社はネット上で行政指導に応じない考えなどの意見を表明していた。都内で2000店舗以上が同社と同様に営業時間短縮の要請に協力していなかったにも関わらず、同社系列店を中心に狙い撃ちされて営業時間短縮命令を出されたとしている。ネットで反対意見を表明していた同社に対する見せしめだと感じたことから提訴に至ったようだ。なお都に時短命令の違憲性、違法性を問う提訴はこれが初めてとのこと。金銭目的の訴訟ではないことから損害賠償請求額は104円と少額となっている（ITmedia）。

headless 曰く、

オーストラリア・ニューサウスウェールズ州(NSW)の警察長官ミック・フラー氏が性的暴行の被害防止のため、合意を記録するアプリの導入を提案している(ABC Newsの記事、 SBS Newsの記事、 7Newsの記事、 記者会見動画)。

NSWでは性的暴行の被害届が増加する一方、有罪になる割合は2%程度にとどまるという。そのため、NSW法改正委員会では抵抗しないことを合意とみなさないことなどを勧告する報告書を議会に昨年提出している。フラー氏の提案もこのような現状を受けたものだが、妙案とは受け取られなかったようだ。アプリでの合意を強要するなど、加害者に武器を与えるなどと批判されることになる。

フラー氏は悪用の可能性などアプリによる合意の記録が万能でないことを認めたうえで、泥酔状態の被害者から合意を得たと加害者が主張できないようにするといった用途では役立つとし、この問題に対処するためのテクノロジー活用について対話を始めたいと述べている。2年前なら店に入る前にアプリでチェックインするなど考えられなかったが、今ではCOVID-19対策のため普通になっていることから、このような利用法を思いついたとのこと。

デンマークでは合意なしの性交渉を強姦とみなす法案が昨年成立したことを受け、Androidスマートフォン上で合意を可能にするアプリiConsentがリリースされているが、こちらも同様の理由で批判を受けている。Google Playでの評価も2.2と低い。

東芝は3月22日、二酸化炭素（CO2）を電気分解することで、燃料や化学品の原料などに変換する技術の処理能力向上に成功したと発表した。変換する電解セルを独自技術でスタック化（積層化）することで、単位設置面積あたりの処理量を従来の60倍に向上させた。これにより、長3サイズの郵便封筒の設置面積でも、CO2を年間最大1.0トンほど処理できるそうだ。常温環境下で稼働するものとしては世界最高の処理速度だとしている。今後は実証実験を進め2020年代後半の実用化を目指すとしている（東芝リリース、NHK、朝日新聞）。

総務省はキャリア間の乗り換えが手軽にできるようにeSIMの普及を促している。そんな中、大手3キャリアの新料金プランの中ではいち早くeSIMに対応したLINEMOだが、eSIMの提供や運用では苦戦しているようだ。Business Insiderの記事によれば、開通はできたのにアンテナ表示が3Gになるといった事例が報告されている（Business Insider、Business Insiderその2）。

なおLINEMOの公式Twitterを見るとSIMの審査完了翌日から5日以内に利用開始をしないことで必要となっている対応も起きているようだ。eSIMでは利用のための前提条件も多い。成人以上で無いと契約できないこと、eSIMに対応している端末を所有していること、契約にはeSIM対応端末のほかに、設定手続のための端末を用意することなどが推奨されている（eSIMの設定方法[PDF]、LINEMO公式Twitter）。

オンライン契約のユーザーからの問い合わせが増えるのは仕方ないのかもしれない。このためか公式の申し込み画面でも、

eSIMのお申し込みについてお問い合わせが殺到し、対応にお時間をいただいております。 SIMカードの発送は通常通り行っていますので、SIMカードのお申し込みもご検討ください。

などという記載があり、SIMカードの契約が優先となっている。また「重要なおしらせ」という形で専用の手続き説明書がPDFになってトップページに記載されているなど、eSIMへの対処に苦戦している様子がうかがえる。このためか手続きの契約画面では「eSIM(上級者向け)」と記載されるようになってしまったようだ。Twitter上ではeSIMは上級者向けになってしまったと指摘するツイートが相次いでいる（ツイート[1]、[2]、[3]、[4]、[5]）。