バンコク出身のカラーヌワット・タリンさんが、江戸初期の古い屏風などに使用されているくずし字を楷書に変換するアプリを開発したという。同市は源氏物語の研究をしている最中、くずし字が簡単に読めると便利だなと思ったとのことで、人工知能（AI）と画像認識技術を用いて開発を行ったという（読売新聞、ROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センター）。

アプリの名称は「みを（miwo）」で、屏風などに描かれているくずし字をタブレットで撮影。2秒ほどの時間で解析が行われ元の画像の上に緑色で現代の楷書表記される仕組みとなっている。原本の状態が良ければ90％以上の精度で認識できるそうだ。人文学オープンデータ共同利用センタの記事によると、みを（miwo）は国文学研究資料館が作成した「くずし字データセット」を学習していることから、江戸時代の版本のくずし字認識が得意だとのこと。現在Android版とiOS版を同時に開発しているとのこと。アプリストアで無料公開する予定だとしている。

J-CASTニュースの記事によるとTwitter上で11日、「コロナは茶番」だと主張する人物が、ノーマスクで京阪電車の特定の車両に乗り込むことで、車両をジャックしようとする呼びかけを行ったとして話題となっている。京阪ホールディングス側もこの投稿があったことを把握しているそうで、対応方法は検討中だそうだ。J-CASTが国交省の危機管理室に問い合わせたところ、鉄道営業法の第6条により、鉄道会社はマスクをしていないというだけでは乗車拒否できないとしている。一方で同法の第42条では、車内における秩序を乱した場合（明らかな迷惑行為など）は、車外に退去させることができるともしているとのこと（J-CASTニュース）。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、文部科学省は、いわゆる　「ギフテッド」と呼ばれる卓越した能力を持つ子供の教育支援を検討するそうだ。

ギフテッドは記憶力、言語能力、数学力等に優れているが、学校での学習に問題があり不登校になる場合があり、米国では飛び級等の教育プログラム上やこだわりや注意力偏在等の障害への対応等で支援されているそうだ。国内ではそうした支援がなく、不登校になったりして十分な教育がない場合があるようだ。こうした現状に対し、文部科学省は有識者会議を設け、議論を行うらしい。

皆様の周囲にギフテッドやそうだと思われる子供はいただろうか。能力の発揮だけでなく、人として生きていくためにギフテッドはどのような支援が必要だと思うだろうか。

iOS 14.6を含む一部iOS用に提供されているApple純正の「天気」アプリに、華氏69度（摂氏20度）が表示されない不具合が起きているそうだ。The Vergeの記事によれば、該当するiOS天気アプリ上では、現在気温や1時間ごとの天気予報、変更された天気予報のいずれの条件であっても69度という数字の表示を拒否するとのこと（TheVerge、AppleInsider、GIGAZINE）。

iOS 11.2.1ではこの不具合が見られなかったという。また、Appleが買収した天気アプリであるDark Skyでもこの不具合は起きていないとしている。元Apple開発者によれば、この天気アプリでは内部で摂氏表示を使用しており、華氏に変換する際に端数が丸められた結果、69度を表示できなくなっているのではないかとする仮説が立てられているようだ。

headless 曰く、

Microsoft 独自の Linux ディストリビューション「CBL-Mariner」について、Azure チームの Juan Manuel Rey 氏が紹介している(Juanma's Blog の記事、 Phoronix の記事、 BetaNews の記事、 GitHub リポジトリ)。

CBL は Common Base Linux の頭字語で、Ubuntu や Fedora のような汎用 Linuxディストリビューションではなく、クラウドインフラストラクチャーやエッジコンピューティング製品・サービスを構築するために使われる Microsoft 内部用の Linux だという。CBL-Marinerはデフォルトで高セキュリティの原則に従って構築されており、強化カーネルや署名入りアップデート、ASLRなどがデフォルトで有効化されている。GitHubでビルド済みのISOやVHDXイメージなどは用意されていないが、ビルド手順が公開されているので、参考にするといいだろう。

WSJの記事によると、半導体大手のBroadcomが、ソフトウェア企業SAS Instituteの買収交渉を進めていたが買収交渉は打ち切られたそうだ（WSJの買収不成立記事、日経新聞、WSJの交渉中記事、ZDNet、GIGAZINE）。

SASはマーケティング関連や機械学習（ML）、データ管理など幅広いソフトウェア製品を手がけており、株式非公開ではあるものの年間30億ドルの売り上げがあるとみられていた。買収が不成立となった背景には、SASの創業者であるジム・グッドナイト氏とジョン・サル氏が、交渉中との報道が行われた後に身売りの考えを見直したためだという。またSASは社内の福利厚生が充実していることでも知られ、SAS社員の中には効率重視のBroadcomと企業文化が合わないと考えていた人も多かったのも影響している可能性もある。

Broadcomは以前シンガポールに拠点を置いており、その当時にQualcommの買収を計画していた。しかし、トランプ前大統領がこれを阻止したことから買収を取りやめた経緯がある。その後、本社をアメリカに移し、CAテクノロジーズなど多くのソフトウェア企業を買収する戦略をとっている。

オーディオ形式変換ツール「fre:ac」のv1.1.5ではAccurateRipに対応したそうだ。AccurateRipはリッピングした曲のCRCチェックサムを、ネット上のデータベースに存在する他のユーザーのCRCチェックサムと比較することによりエラーをチェックできる。v1.1.5のfre:acでは、エラー時には警告が行われ、警告が表示されなくなるまでやり直すことで厳密なCDリッピングが行えるとのこと（fre:acバージョン1.1.5、窓の杜）。

マキタは7月5日、同社製リチウムイオンバッテリー規格と互換性のある新しい充電式空気入れ「MP001G/MP181D」を発売する。2製品の違いは対応するバッテリー規格の違いであるという。価格は税別1万9000円と同1万8000円でバッテリーと充電器は別売となっている（マキタ[PDF]、家電 Watch）。

電動工具メーカー製の電式空気入れとしては世界最速だそうで、吐出量は従来機の2倍となっているとのこと。乗用車やオートバイ、自転車、ボールなどに対応し、小型トラックタイヤでも2分以下で充填可能だとしている。英式バルブ用アダプタ（クリップ付き）と仏式バルブ用アダプタが付属、3（高速）、2（低速）、1（ボール）の3つのモードに加え、空気圧を下げたいときに使用する減圧ボタンも用意されているとしている。

日経MJの記事によると10代のアプリの利用動向に変化が出てきているという。アプリ分析ツール「AppApe」による調査データを元に、10代の月間利用者数の多いAndroidユーザーのアプリ上位10位を抜き出してみたところ、2019年5月と2021年5月で10本中7本について入れ替わりが起きていたそうだ（日経MJ）。

19年5月段階では「クラッシュ・ロワイヤル」や「荒野行動」などのゲームアプリがトップ10に含まれていたが、21年5月のデータでは上位10本の中にゲームアプリはなかった。一方で教育系アプリの利用が増加しているという。元記事によればGoogle Classroomの利用者は19年5月から比較すると17.4倍に、Studyplusに関しても利用者が43.5％増加したとしている。ちなみに2019年5月で一番使用されていたアプリは音楽アプリのMusic Rockだったのに対して、2021年5月は日本語変換ソフトの「Simeji」になっているそうだ。

headless 曰く、

Twitter が 6 つの偽アカウントを認証済みアカウントとして誤って認定していたことを認めたそうだ(Daily Dot の記事、 The Verge の記事、 The Register の記事)。

Twitter ユーザー「Conspirador Norteño」が指摘した 6 つの偽アカウントはいずれも 6 月 16 日に作成されたばかりで 1 件もツイートしておらず、フォロワーが 1,000 アカウント程度という怪しいものだ。977 アカウントのフォロワーは 6 アカウントに共通しており、すべての認証済みアカウントを自動的にフォローする Twitter Verified (@verified) アカウントを除く 976 アカウントは6月19日から6月20日の間に作成され、すべてが同じ 190 アカウントをフォローしていたという。976 アカウントは astroturf ボットネットを構成する 1,212 以上のアカウントの一部とみられ、多くが AI 生成による重複するプロフィール写真を使用していたとのこと。

Twitter は Daily Dot に対し、少数の偽アカウントによる認証申請を誤って承認してしまったが、問題のアカウントを凍結し、認証済みバッジを外したと述べたという。しかし、元 Facebook の最高セキュリティ責任者 Alex Stamos 氏は内部の人間がかかわっている可能性を指摘する。また、一連のアカウントにはトルコ語の人名が多くみられることから、国家のかかわる作戦である可能性も示唆している。

読売情報開発大阪は14日、同社のECサイト「よみファネット」が不正アクセスを受けたと発表した。同社は読売新聞系列の企業。これにより1301人分のクレジットカード情報が流出した可能性が高く、なおかつ少なくとも58人分のカード情報が不正利用された。6月末の段階で被害も計767万4605円分が確認されているという。流出確認が判明した段階でよみファネットは閉鎖したとしている（読売ファミリー、ITmedia、東京新聞）。

流出した可能性が高い情報は、2020年10月24日から2021年3月2日までの期間に同サイト上にカード情報を入力した利用者。発表によれば、カード名義人、カード番号、有効期限、セキュリティコードが流出したとされる。2021年3月2日に決済代行事業者からの指摘うけたところ不正アクセスを受けていたことが4月13日に確定したという。

あるAnonymous Coward 曰く、

とあるが、なぜセキュリティコードが保存されているのか理解に苦しむところではある。

読売情報開発大阪は発表が遅れた理由について、漏えいした可能性のある件数を特定するのに時間がかかっていたと説明。

第一報において、漏洩した可能性の件数など分かっている必要はなく、不審な請求がないか注意喚起することはできたはずだ。しかし結果的に三ヶ月も経過してから公表するとは、非常に不誠実な姿勢ではないだろうか？

あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナウィルスのワクチン接種が進んだものの、デルタ株の侵入が問題となっているイスラエルで12日、免疫力の低い成人限定であるが3回目のワクチン接種を開始することが発表された（ロイター、日経新聞、産経新聞、日テレNEWS24）。

イスラエルでは一般の成人にも3回目接種を行うかはまだ検討中であるとしているが、米ファイザーは3回目接種（ブースター接種）でさらに予防効果が高まるとして、米FDAなどに3回目接種を求める申請を行っており、ワクチンが進んだ国々では今後3回目の接種という流れになるかもしれない。

一方でWHOのテドロス事務局長は、こうした動きに対して「優先されるべきは接種を受けていない人だ」と批判。ファイザーやモデルナに対して、ワクチンが進んだ国々の追加接種に回すのではなく、途上国に分配する国際的な枠組みCOVAXなどにワクチンを供給するべきだと呼びかけたという。