「仁丹」の公式Twitterアカウントが話題となっていたらしい。このアカウントのプロフィール欄には仁丹のことを「クサイ!まだあったの」などと書いていたり、「まだ売ってるし」などとリプライする自虐ツイートもあったそうだ。ちなみに普段はわりと真面目に宣伝している模様（ウォーカープラス、森下仁丹株式会社/MORISHITA JINTAN CO.,LTD）。

ウォーカープラスがこのTwitterアカウントの中の人にインタビューを行っている。記事によると元々は主力商品である『ビフィーナ』をはじめとした商品を宣伝する目的で作られたアカウントだったそうだ。しかしTwitterで仁丹を検索すると、1日に1人は仁丹について呟いている人が見つかったことから、自虐風の投稿することで認知度を高めていくスタイルに変えていったとのこと。

ijumi 曰く、

梅仁丹好きでした(*´ｪ｀*)

ビックカメラから、使い捨て気化フィルターを採用した加湿器「OS-HFOHD1GY」が発売された。一般的なハイブリッド式の加湿器ではクエン酸などを用いて定期的な気化フィルターを清掃する必要があるが、この製品では2か月に1回、気化フィルターを取り替えるだけで、洗浄なしで運用できるとしている。本体価格はビックカメラ価格で2万1800円 （税込）となっている（家電 Watch ）。

水タンク内には、Ag+抗菌アタッチメントを使用することで、タンク内の雑菌の繁殖を抑える。このアタッチメントは、1シーズンごとの交換を推奨している。なお使い捨てである「加湿器用抗菌ラクすてフィルター（3個入）」に関しては1780円（税込）となっている。また「加湿器用Ag+抗菌アタッチメント」に関しては928円（税込）となっており、6か月の消耗品の費用は2708円（税込）ということになるようだ。

製造元は加湿器大手のダイニチ製となっており、湿らせたフィルターに風を送ることで気化させる「気化式」と、加湿をアシストする「温風気化式」を組み合わせたハイブリッド式を採用しているとのこと。

headless 曰く、

バージョン 2004 以降の Windows 10 PC に対し、自動更新による「PC 正常性チェック」アプリ (KB5005463) のインストールが開始された (Softpedia の記事、 BetaNews の記事、 OnMSFTの記事、 Ghacks の記事)。

PC 正常性チェックは「PC 正常性を一目で確認」できるというものだが大した情報は表示されず、Windows 11 の告知とシステム要件チェックが主眼だ。そのため、Windows 11 にインストールされることはない。更新の履歴には「その他の更新プログラム」として表示されるが、「更新プログラムのアンインストール」コントロールパネルでアンインストールすることはできず、「プログラムのアンインストール」で「Windows PC 正常性チェック」をアンインストールする必要がある。

PC 正常性チェックの強制インストールで Windows 10 無償アップグレードキャンペーンの「Get Windows 10 (GWX)」アプリを想起する人もいるようだ。しかし、GWX が実行される PC の大半が Windows 10 をサポートしていたのに対し、PC 正常性チェックの実行される PC の中には Windows 11 をサポートしないものも多い点が異なる。PC 正常性のチェックが Windows 11 へのアップグレードを開始することもない。

逆に言えば、アップグレードに興味がなく、Windows 11 をサポートしない PC のユーザーにとっては余計なお世話でもある。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

米Facebookは28日、社名を「Meta（メタ）」に変更したと発表した。仮想現実空間「メタバース」から取ったものであるという。28日には本社で新たな看板を発表しこれまでの「いいね!」のロゴから色のインフィニティーを示す図形に変更した。また12月1日から銘柄コードをMVRSに変更するとしている。社名変更後も、同社傘下にあるFacebookやInstagram、WhatsAppといったサービスの名称は維持される（AFPBB News、NHK、日経新聞、ロイター）。

開発者会議でこの名称を発表したマーク・ザッカーバーグ氏は、「当社の事業のすべてを包含する社名が必要」であると説明したという。現在、同社は元社員の内部告発などの影響により、Facebookの社会的な悪影響について同社が把握していたとする企業体質や情報の管理体制への批判が高まっている。こうした情勢を受けて米国では連邦取引委員会（FTC）が調査を始めたと報じられている。同社は社名変更でブランドイメージの刷新を図った可能性がある（WIRED、NHK）。

ブラウザの利用環境を判定する機能を提供するJavaScriptライブラリ「UAParser.js（ua-parser-js）」に悪意あるコードが埋め込まれていたことが判明したそうだ（Faisal Salman氏による説明、Security NEXT、GIGAZINE）。

問題のあるバージョンは10月22日に公開された「1.0.0」「0.8.0」「0.7.29」。これらのバージョンには、暗号資産採掘やパスワードの盗難を行うトロイの木馬が仕込まれていたとされている。開発者のFaisal Salman氏は「npmアカウント」が乗っ取られたことで、このコードが仕込まれてしまったと説明している。問題部分を修正したバージョンについてはすでに公開済み。

中国では深刻な電力不足が問題となっているが、その対策としてロシアやミャンマー、そして北朝鮮などからも電力を輸入しているのだそうだ（South China Morning Post、朝鮮日報）。

香港のSouth China Morning Postによると、その中で北朝鮮からの輸入量は、9月段階で前年同期比で62％増となる3万5974MWhとなった。9月の輸入額は150万米ドルに達している。2021年第1～3四半期でみると前年同期比で37％増の291GWhとなっており、この期間、中国は北朝鮮からの電力輸入に190万米ドルを費やしたとしている。なお、北朝鮮に課された国連制裁により、石炭、鉄鉱石、食品、農産物などの輸入には制限が課せられているが、電力貿易はこうした制裁の対象外であるとのこと。

NTTドコモは10月26日、一定期間利用されていない「dアカウント」について、アカウントロックによる利用停止を実施すると発表した。利用していない期間の長いアカウントは、不正アクセスを受けても気づきにくいといったリスクが高いためだという。ロックの対象となるdアカウントは、ドコモの回線を持っておらず、13ヶ月以上利用されていないdアカウント。運用開始日は2022年1月以降に順次開始するとしている。なおアカウントロックの対象者にはメールにて事前通知を行うとしている（NTTドコモ）。

11月1日から新500円硬貨が発行開始となるが、それを悪用した詐欺などが発生しているようだ。日本銀行は公式Twitterで「現行の500円貨が使えなくなる」などと騙った詐欺行為に注意するよう警告を行っている。なお現行の500円硬貨は、新しい五百円の発行後でも引き続き利用することができる（日本銀行公式Twitter、財務省 新しい五百円貨幣の発行開始日について、昔のお金は使えますか、ねとらぼ）。

新たに流通する新500円硬貨は3代目に当たり、セキュリティ対策として2種類の金属板をサンドイッチ状に挟み込む「クラッド技術」でできた円板を、別の種類の金属でできたリングの中にはめ合わせるバイカラー・クラッド貨と呼ばれる構造を採用した。このほかサイド部分のギザギザが斜め形状にし、なおかつ場所によって形状の変わる異形斜めギザを採用、貨幣表面の縁部分に極小文字を入れた微細文字といった偽造防止技術が採用されている。なおこうした変更により、重さは0.1グラムほど増加している（財務省 解説!新しい500円貨、日本銀行「今の500円貨との比較」[PDF]）。

ΔV: Rings of Saturnというゲームを販売している開発者であるkoderski氏がバグレポートを分析したところ、LinuxゲーマーはほかのOSユーザーよりもバグ報告率が550％高いことがわかったらしい（reddit、GIGAZINE）。

同ゲームの販売本数は約1万2000本で、そのうちLinuxユーザーが購入した本数は700本ほど。販売数全体でのLinuxユーザーの割合は5.8％にすぎないが、全バグ報告1040件のうち約38％超はLinuxユーザーによる報告だったとのこと。なおゲームのLinux版にバグが多かったのではないのだそうだ。バグ報告は内容においても優れているとされ、環境条件などに加えて再現方法なども書き記した報告も多いとしている。さらにDiscordなどの連絡手段などを記して、問題解決に付き合ってくれるユーザーもいるとのこと。

過去記事でも取り上げたことのある英Planet Computers製のフルキーボード端末「Astro Slide 5G」。この製品はクラウドファンディングサイトのIndiegogoで資金調達が行われ、その後に仕様変更によりスペックダウンしたことなどが問題視されていた。そのAstro Slide 5Gが国内のクラウドファンディングサイト「Makuake」で先行予約販売を行っており、タレコミにあるようにこのことがIndiegogoでの出資者の間で議論になっている模様。なおEngadgetの記事によるとIndiegogoとMakuakeは業務提携の関係があり、このためMakuakeでプロジェクトを行うことになったのだそうだ（Engadget）。

タレコミにもあるように当初は2021年3月には出荷予定だったが、コロナ禍の影響により製造が遅延していた。先の記事によれば、11月には出荷を開始する予定になったようだ。Makuakeでの予約版は2022年4月末までに出荷予定である模様。なおMakuakeでの予約時にはキーボードの日本語・英語配列を選択できるとしている（ケータイ Watch ）。

saab9000 曰く、

Astro Slide。
元々はINDIEGOGOで出資を募って開発された機器なんですが、不運にも開発がコロナ禍真っ只中に行われることとなりスケジュールが押し気味、
当初は2021年3月に出荷の予定だったのですが間もなく11月になる現在でも確定・確約したスケジュールが開発元から発表されていないという
この段階で昨日新たな販路を発表したことで国内外が蜂の巣をつついた様な騒ぎになってます笑（当社比）
同社はこれまでにGemini PDA、Cosmo Communicatorという2機種を開発・生産販売した実績があるのですが伝え聞くところによると出資者との
コミュニケーション能力に欠ける模様で、出資者は情報無し・スケジュール不透明という状況下に精神的プレッシャーを受けつつ、信者の様に
いつか手元に製品が届く日を夢見て耐え忍んでいる模様です。オレもな。

headless 曰く、

Apple Store で iPhone 12 の修理を拒否されたうえに破壊されたと主張する米サンフランシスコの男性が、iPhone 12 購入時の代金に相当する 1,383 ドル 13 セントの少額訴訟を提起したそうだ (Business Insider の記事、 phoneArenaの記事、 Softpedia の記事)。

この iPhone 12 は男性がベトナムの Apple 正規販売店で 2020 年 10 月に購入したもので、保証期間は 2022 年 10 月までだという。しかし、男性がパンデミックの最中に帰国したところ、iPhone で米国の SIM カード読み取りに問題が発生。そのため Apple に問い合わせ、指示に従って地元の Apple Store へ持ち込むことになる。

しかし、iPhone を確認した Apple Store のスタッフは「いじられているので修理しない」と回答。男性はどのように「いじられている」のか尋ねたが回答はなく、返却された iPhone を見ると SIM トレイが破損していたという。男性は商事改善協会 (BBB) に苦情を申し立てたが、Apple はスタッフの手元にある間に壊れたのであれば既に修理したはずだなどと回答。有償での修理も拒否され、ティム・クック氏に送った電子メールにも回答はなかったとのこと。

そのため男性は何かできることはないかと Google で検索し、2012 年にブロガーが故障した Apple 製品に関して少額訴訟を提起して成功した例を発見した。自身の体験とよく似ていることから、裁判所の判断に賭けてみることにしたそうだ。1,383 ドル 13 セントは実際に購入した時の支払額であり、男性は自身を巨人ゴリアテに挑むダビデに例えているとのことだ。

米空軍と炭素変換技術を持つTwelveは22日、共同で「E-Jet」と呼ばれるジェット燃料を製造することに成功したと発表した。航空業界は世界の二酸化炭素排出量の2.5％を占めているが、現時点でのEV技術では長距離飛行に対応できないため、航空業界ではEVとは別のアプローチが求められていた。E-Jetは大気中の二酸化炭素と水、電力を使って精製される合成燃料で副産物は酸素のみであるとしている（米空軍、Twelveの動画、Eenvironment＋Energy Leader、Simple Flying、航）。

合成燃料の技術自体はこれまでも存在しているが、E-Jetでは石炭やバイオマスといった炭素廃棄物の触媒に依存せずに製造できる点が目新しい部分であるようだ。Twelveによれば、E-Jet生成に必要な水さえも大気中から得られるとしており、電力があれば補給なしにジェット燃料を生成することができるとしている。なおE-Jetでどいった触媒が用いられているかについては未発表となっている。