CNETの記事によれば、女子高生の間で「タイムラプス勉強法」なるものが流行しているらしい。記事によればInstagram上で「#タイムラプス勉強法」が5.5万件ほど投稿されているのだという。曰くタイムラプス勉強法とは、勉強している手元と時計などをスマホでタイムラプス撮影したあと、SNSに投稿するというもの。SNSに上げる前提で撮影しているのでサボれないこと、そして集中しやすくなる効果もあるのだそうだ。また記録として残るので見返すことができ、やりきったときの達成感も大きいとのこと（CNET）。

全国宝石卸商協同組合（ZHO）は19日、63年ぶりに誕生石を改訂すると発表した。「誕生石」は1958年に米宝石商組合（現ジュエラーズ・オブ・アメリカ）が定めた誕生石をもとにして、ZHOが日本独自にサンゴとヒスイを加えて制定したものだったという（全国宝石卸商協同組合（PDF）、NHK、ハフポスト）。

プレスリリースによれば、こうした誕生石は国によって違いがあり、独自の文化に由来して定められているという。しかし、国内においても様々な誕生石リストが混在していることから、消費者が混乱するのを避けることから統一した形に改定するとしている。またコロナ禍で業界にもダメージがあり、誕生石改訂により宝石への関心を高めたい意向もあるとしている。

改訂後は新しい石が10種類追加される。これまで1種類しかなかった月に関しても、新しく加わることで選択肢が増加するとしている。新たに加わるのは2月のクリソベリル・キャッツ・アイ、3月のブラッドストーン、アイオライト、4月のモルガナイト、6月のアレキサンドライト、7月のスフェーン、8月のスピネル、9月のクンツァイト、12月のタンザナイトとジルコンとなっている。

headless 曰く、

スティーブ・バルマー氏が Microsoft CEO を退任する前に、現在は Cortana と呼ばれる Windows のデジタルアシスタントに「Bingo」と命名しようとしていたそうだ (Big Bets の記事、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

Cortana のアイディアが最初に出たのは 2011 年。Bing の検索結果は大きく改善されているにもかかわらず Google が選ばれるため、検索の精度だけでは勝てないと考えて提案されたものだという。既に Siri はリリースされていたが、Halo の Cortana のように先の読めるアシスタントを目指し、コードネーム「Cortana」として開発が進められたとのこと。

Cortana はあくまでコードネームであり、「Alyx」という正式名称が用意されていたが、開発情報がリークして正式名称を Cortana にするよう求める署名運動が行われるなど注目を集め、正式名称も Cortana になる流れとなった。バルマー氏は Microsoft らしい名前として「Bingo」を要望したものの、後任 CEO のサティア・ナデラ氏により Cortana としてリリースされることになる。

Bingo を提案したバルマー氏には製品に対するセンスがなかったなどと指摘されているが、Cortana も成功したとは言い難い。Alyx・Bingo・Cortana、スラドの皆さんならどれを選ぶだろうか。

今年も NORAD のサンタ追跡ミッションが間もなく開始される (公式サイト、 ニュースリリース、 サンタ追跡 2021年版トレーラー)。

NORAD のサンタ追跡公式サイトでは、日本時間 24 日 18 時から出発の準備を進めるサンタの更新情報を確認できるようになる。米国では 5G C バンドの信号による航空機の電波高度計等への干渉が懸念され、航空業界からは 1 月 5 日までの商用サービス延期だけでは不十分との声も出ているが、ルドルフがナビゲートするサンタのフライトシステムは影響を受けない。

20 時にはトールフリーのサンタ追跡電話番号がオープンする。COVID-19 パンデミックが続く中、今年も昨年に続いてオペレーターの数を減らしているため、オペレーターにつながらない場合は録音による更新情報を聞くことになる。サンタの現在位置は Amazon Alexa に聞くこともできるほか、Bing や NORAD のソーシャルメディアチャンネルでも確認できる。モバイルアプリ (Android、 iOS) も更新版が利用可能だ。

NORAD が Bing Map に乗り換えるまでサンタ追跡を担当していた Google は、独自のサンタ追跡システムを公開してから今年で 10 年目となる。Google のサンタ追跡は日本時間 24 日 19 時から。サンタの現在位置は 「Google サンタを追いかけよう」公式サイトのほか、Google アシスタントに教えてもらうこともできる (The Keyword の記事 [1]、 [2])。

追記 12 月 24 日 20 時: トレーラーから埋め込み版追跡画面に変更。Googleによればニュージーランドでプレゼントを配っているサンタだが、NORADによれば今まさに北極を出発したところだ。

追記 12 月 26 日: ミッション終了のため追跡画面からトレーラーに戻す。

headless 曰く、

Apple が個人情報やオンラインアクティビティに関するデータを適切に扱う企業だと信頼する米国人は半数近くに上るものの、Google や Amazon を信頼する人の方が多いようだ (The Washington Post の記事、 調査報告書、 9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事)。

この結果は The Washington Post と Schar School of Policy and Government が 11 月 4 日から 22 日まで実施した標本調査によるもので、1,058 人のインターネットユーザーを含む 1,122 人の米国人が回答している。設問は Amazon / Apple / Google / Microsoft / Facebook / Instagram / TikTok / WhatsApp / YouTube の 9 社 / サービスについて信頼の度合いを尋ねるものだ。

Appleは「非常に信頼する」「それなりに信頼する」の合計が44%となっており、Microsoft (43%)よりも信頼されているが、Google (48 %) やAmazon (53 %) を信頼する人の方が多い。ただし、Googleは「あまり信頼しない」「全く信頼しない」の合計も 47 % と多かったのに対し、AppleとAmazon は各 40 % にとどまる。また、Appleを非常によく信頼する人は 18 % で、各 14 % の Amazon や Google よりも比率が大きい。

一方、Facebook / Instagram / TikTok / WhatsApp / YouTube を非常によく信頼する人は1桁にとどまる。Facebook を信頼しない人は 72 % と圧倒的に多く、2 位の TikTok (63 %) に大きな差をつけている。なお、The Washington Post を所有するジェフ・ベゾス氏は Amazon の創業者である。

あるAnonymous Coward 曰く、

中国の政府系メディアが報じたところによると、中国の規制当局は22日、EC大手アリババ・グループのクラウドサービス子会社「阿里雲（アリババ・クラウド・コンピューティング）」との情報共有パートナーシップを停止したという（ロイター、GIGAZINE、WSJ）。

注目すべきはその理由で、「同社が発見したlog4jの脆弱性をApache Software Foundationに報告した一方、すぐに政府に報告しなかったため」だという。中国の法律では、企業は発見から48時間以内に政府に新しい脆弱性を報告する必要があるとのことで、確かに法律違反ではあるようなのだが、IT業界ではOSSの脆弱性はまず開発元に連絡して対策、というのが当然と思われるので、これは違和感を覚える話である。

パイロットコーポレーションの調査によると、今年は年賀状を出す人が増えているらしい。同社は毎年「ビジネスマン・OLの年賀状に関するアンケート調査」を行っているが、それによると年賀状を「出す」人は2021年調査の60.8％から4.8ポイントほど増加したという（2022年（令和4年）ビジネスマン・OLの年賀状に関するアンケート調査[PDF]）。

増加の理由としては、「新年の挨拶として」が84.8％、「日頃、御無沙汰しているので」が43.2％となっている。次いで、「コロナ禍で会えていないので」が40.0％だった。新年の挨拶に使われるサービスとしては、「LINE等メッセージアプリ」が69.8％と圧倒的に多いが、年賀状もそれに続く62.5％を占めている。その次は電子メールで32.8％、次に電話が32.8％、以降はInstagramが11.5％、Facebookが10.2％、Twitterが4.9％となっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

米Bloombergが報じたところによれば、今から約10年前、オーストラリアの大手通信会社でファーウェイによるソフトウエアのアップデートに悪質なコードが組み込まれ、システムに侵入される事件が起こっていたという。この未公表事件については2012年に米国家安全保障局に情報共有がされていたといい、米政府の主張を裏付ける証拠の一端だとしている（Bloomberg）。

米元当局者らによると、この悪質なコードは感染した通信設備機器を再プログラミングし全ての通信を記録し中国にデータを送信。こうしたコード自体が数日後に抹消される仕組みだったという。提供された情報を元に米情報機関が確認したところ、米国でも同様の攻撃が確認されていたという。豪情報当局はファーウェイの技術者にスパイ活動への関与があったと結論付けている。

なお、ファーウェイが企業ぐるみでスパイ活動に協力していたという証拠は見つかっていないといい、中国の情報機関が末端の技術者を買収した可能性を示唆する記事の流れとなっている。

漫画家の赤松健氏が「漫画村」に自身の作品を無断で掲載された件で、著作権の侵害を助長したとしてインターネット広告の代理店2社に対し、計1100万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が21日に東京地裁であった（時事ドットコム、読売新聞、ねとらぼ、Togetter）。

東京地裁の田中孝一裁判長は、2社の行為が著作権侵害のほう助に当たると認定。赤松氏の請求通り全額である計1100万円の損害賠償を支払うよう命じた。広告代理店2社は広告料を支払う以前に漫画はアップロードされた状態にあり、作権侵害のほう助には当たらない」などと主張していた。

国土交通省は2022年6月20日から、機体重量100グラム以上のドローンなどの無人航空機の登録を義務化する。これに先行する形で無人航空機の事前登録を12月20日から開始した。申請方法はマイナンバーカードを用いたオンライン申請のほか、紙媒体による申請ができる（無人航空機登録制度に関するお知らせ JUIDA、国土交通省ドローン情報基盤システム、Impress Watch、CNET）。

料金は1機目と2機目以降で異なり、申請方法によっても料金が大きく異なる。1台目の申請費用は900円～2400円ほどになるという。マイナンバーを用いたオンライン申請が最も安くなるとのこと。なお登録は3年ごとに更新する必要がある。2022年6月19日までに登録すると機体情報などを発信する小型無線機器の搭載が免除されるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

さすがに街中、人ごみのある中でラジコンを飛ばす阿呆はいないと思うのだが、普通のラジコンとドローンを一緒にしないでくれ
＃ハンドランチ・グライダーや二宮先生の紙飛行機やペニープレーンの飛行が登録制になる未来が見えるぞ.........

headless 曰く、

米国家運輸安全委員会 (NHTSA) 欠陥調査室 (ODI) は 21 日、Tesla 車のセンターディスプレイでビデオゲームをプレイできる「Passenger Play」の安全性に関する事前調査 (PE) を開始した (PE 21-023: PDF、 The Guardian の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

ODI によると、Passenger Play ではもともと駐車中にのみゲームがプレイ可能だったが、2020 年 12 月のアップデートで走行中のゲームプレイが可能になったという。しかし、この機能を走行中に助手席の乗客が使用すればドライバーの集中力を低下させ、事故発生の危険性を増加させる可能性がある。対象は Passenger Play を装備した 2017 年 ～ 2022 年式の Tesla Model 3 / S / X / Y で、推定 58 万台。PE では走行中の Passenger Play の利用頻度や利用場面を含め、ドライバーの集中力に与える影響を評価するとのこと。

Togetterに乗った日立の冷蔵庫のアラームが鳴り続けるので説明書を見たら、意外な原因が分かり命拾いしたという話が話題となっている（いそめしちかこさんのツイート、Togetter）。

まとめの元となったのは、いそめしちかこさんのツイートで、冷蔵庫に巨大な白菜を入れた後から2分おきぐらいにアラームが鳴り続けることとなったという。閉め忘れ防止アラームかと思い扉を確認しても音がやまないことから、冷蔵庫のマニュアルを読んだところ該当するアラームについては記述がなかったという。

しかし、「近くに音の出る家電はありませんか?」って項目があり確認したところ、ガスコンロのグリルが空焚き状態になっていたことが分かったとしている。腰をかがめたときにプッシュスイッチ型のガスコンロを腰が当たって押してしまったのが原因だと思われる。実際、日立の冷蔵庫の説明書には該当する記述が見られる（冷蔵庫 取扱説明書検索）。

あるAnonymous Coward 曰く、

電子警告音を発するときは名乗って欲しい

リチウム電池の材料である炭酸リチウム（以下リチウム）の価格が高額化しているという。調査会社のベンチマーク・ミネラル・インテリジェンスによれば、リチウム価格指数は2021年の5～11月に2倍に値上がり、年初来の上昇率は約240％ほどに高まっているという。これは5年前にデータを取り始めてから最も高い水準。WSJの記事によれば原因は、EV販売が拡大している一方で、環境問題やコロナ禍の影響による投資不足の影響などから、リチウム自体の供給はしばらく伸びないと見込まれているためだという（WSJ）。

また東方新報の記事によれば、中国で電気自動車（EV）の販売が増加していることから、リチウム資源の獲得合戦が過熱していることが原因であるとしている。中国企業の江蘇容匯通用鋰業によれば、昨年11月に1トン当たり4万元（約71万円）だった中国内でのリチウム価格は、今年11月には19万元（約339万円）台に達したという。12月には20万元（約357万円）を超えたとしている（東方新報[日経クロステック配信]）。