マンガからメカデザ、イラストレーターとしても知られるCHOCO氏が、コミケでキャッシュレス決済を導入し、そのデータを公開している。同氏が集めたデータは各会計にどれくらい時間がかかったのかというもので、具体的には「会計完了から次の人の会計完了まで」の時間であるという。同氏によるとコミケサークル参加歴25年間でなんとなくやってきた作業が数字になって出てきたとのこと（CHOCO氏のツイート、Togetter）。

それによると、「新刊1部をタッチ決済した」条件で集計した場合、平均で25秒、中央値21秒、最短12秒 、最長59秒という結果になったという。また「新刊1部をIC読込決済した」条件で集計した場合、平均では42秒、中央値38秒、最短27秒、最長80秒となった。なおカードの抜差し、サイン記入、触れた画面への消毒で時間がかかるとしている。

なお、AppleWatchで決済する人はちょっと体勢がつらそうといったことや、スマホのタッチ決済で成功しない人はアンテナの場所が影響するといったことも分かったとしている。また通信速度の問題ででエラーになった回数はゼロだったとのこと（CHOCO氏のツイートその2）。

headless 曰く、

NVIDIAが最も高性能な製品のモデル名の最後につける「Ti」の読みについて長年議論されてきたが、NVIDIAによれば発音はどちらでも構わないそうだ (The Verge の記事)。

NVIDIA シニアバイスプレジデントの Jeff Fisher 氏は「Ti」を「tie」と発音することで知られているが、CES 2022 の基調講演では Fisher 氏がRTX 3080 Ti Laptops / 3070 Ti Laptops / 3090 Tiを次々に発表して「tie」を連呼する一方、RTX 3080 Ti Laptops 搭載ノートPCによる作品制作で出演したデジタルアーティストの Jacob Norris 氏は「tee-eye」と発音している。NVIDIA CEO の Jensen Huang 氏も「tee-eye」派のようだ。そこで The Verge が NVIDIA に正しい発音を聞いたところ、間違った発音というものはなく、スペルが正しければ問題ないとの答えが返ってきたとのこと。スラドの皆さんはどう発音しているだろうか。

欧州委員会は1日、原子力と天然ガスを脱炭素に貢献するエネルギーと位置づける方針を発表した。原子力発電を地球温暖化対策に役立つ「持続可能」エネルギー源として扱う方針を発表した。方針を明確にすることにより、これらのエネルギーに投資を呼び込みやすくする目的があるという。今回の決定は世界の原子力政策にも影響を与えるかもしれないという（日経新聞、朝日新聞、NHK）。

EUはでは発電、交通、建築など様々な経済活動ごとに、環境面での持続可能性などについて仕分けする「EUタクソノミー（分類）」というルールが設定されている。このEUタクソノミーの発電分野に一定の条件のもとで原発や天然ガスの項目を追加する。1月中にも正式決定するとしている。

年が明けてからCOVID-19の感染増加が全国的にハイペースで進んでいる。全国ベースでは6日夕方時点で4475人の感染が発表された。前日から1900人もの増加が見られる。また4000人を上回るのはおよそ3か月半ぶりであるとしている。特に増加ペースが速いのは沖縄県で981人。さらに東京都では641人、大阪府で505人、広島県で273人、山口県で181人となっている（TBSNEWS[動画]、NHK、NHKその2、琉球新報）。

沖縄県によると、新規感染者のうちオミクロン株の占める割合は昨年12月30日時点で97％に達した。4日の新規感染者225人のうち20代は103人を占めている。また1日までにオミクロン株への感染が確認された50人のうち、37.5度以上の発熱が72％、せきが58％、全身倦怠感50％、呼吸困難6％などの症状があった。一方で無症状者は4％ほどしかいなかったという。東京都の6日の発表によれば、オミクロンの割合が5日までの7日間平均で59.9％に達したとしている。

厚生労働省は6日、専門家組織による会合を開き、全国の感染状況を分析した。それによれば、全国の8割の都道府県でオミクロン株の感染が確認された。暫定値ではあるものの疑い例は全国の新規感染者の46％を占めるとしている（河北新報）。政府は7日にも沖縄・広島・山口の各県に対して「まん延防止等重点措置」を適用する方針であるとしている。重点措置の適用は2021年9月30日に解除されて以来となる。適用後は行政側が、飲食店などに対して営業時間の短縮や酒類の提供停止を「要請」もしくは「命令」することが可能となる（NHKその3、NHKその4）。

maia 曰く、

CES2022でSONYグループがBEV参入を検討していると発表した（ImpressWatchの記事、日経の記事、SONY）。

昨年のCESに引き続き、今度はSUVタイプの「VISION-S 02」も新たに公開し、また新会社ソニーモビリティの立ち上げを表明した。「02」は車高を1650㎜とし、７人乗りとした。プロトタイプ作成はマグナ・シュタイアなど協力会社あってのことだが、実際の参入については未知数だろう。コンセプトとしては「移動空間に心揺さぶる体験を、新たな感動をモビリティへ」（VISION-S）というところで、吉田社長は「ソニーはモビリティを再定義する」としている。

まあ将来的には自動化も進むだろうし、「ドライビングフィール」ではなく、「移動空間、移動体験」重視というところか。SONYのセンサー技術やAV技術を考えると、他に言いようがない気もする。

同社は2020年にBEV試作車1号機である「VISON-S」（VISION-S 01）を発表した時点では、自社での車両展開は行なわないとしていた。今回のCESでの発表では、ソニー吉田社長は2022年春には新会社の「ソニーモビリティ」を設立し、さらに自社でBEVを展開していく方針であることも示している模様（ソニー、Car Watch、Engadget）。

AC0x01 曰く、

12月25日に打ち上げられ、ラグランジュ点への飛行中のNASAのジェームズ・ウェブ宇宙望遠鏡 (JWST) だが、難関とみられていたサンシールド（日除け）の展開に成功したという（NASAの展開作業のツイート, Soraeの記事）。

このサンシールドは、約21m×14mという巨大なもので、観測機器を極低温に保つためには必須のもの。JWSTには恐ろしいことに344もの単一障害点があり、一つでも失敗すればその性能を発揮できないが、今回のサンシールドの展開でそのうちの75%をクリアしたという。ただし、この後には直径6.5mの主鏡や副鏡の展開、また目的地への軌道変更が控えているため、まだまだ安心できる段階ではなさそうである。

総費用100億ドル（約1兆1500億円）ともいわれるJWSTは、果たしてその真価を発揮できるのか？観測データが待ち遠しいところである。

あるAnonymous Coward 曰く、

中国当局がゲーム規制に舵を切ったことは既に報じられているが、新作ゲームが2021年7月末から1件も承認されないため、実に約1万4000社ものゲーム関連会社が閉鎖に追い込まれたことを香港のSouth China Morning Postが報じている（South China Morning Post、電ファミニコゲーマー、Engadget）。

影響はゲームの製造元だけでなく、マーチャンダイジングや広告・出版に関わる企業を含む関連企業にも及んでいるとされる。このためTikTokを運営するByteDanceや中国検索大手のBaidu、Tanwan Gamesなどの大手企業は、ゲーム事業に関わる多くの従業員を解雇したそうだ。その一方で業界トップのテンセントなどは海外市場に経営資源を投入しているとしている。

昨年、米海軍がレールガンに関する研究関連の費用を計上しなかったことが報じられたが、一方で日本の防衛省は政府の2022年度当初予算案に65億円を計上、レールガンの研究・開発に注力する方針を示している。防衛省がレールガン研究に力を入れているのは、中国やロシア、北朝鮮などの周辺国で極超音速ミサイルの開発が進んでいるためだとしている。こうした国の開発している極超音速ミサイルは日本のミサイル防衛（MD）を突破する可能性が高いとされている（毎日新聞）。

日本では「改正医薬品医療機器法（薬機法）」や厚生労働省が定める「生理処理用品製造販売承認基準」の影響により、女性の整理などの身体的な悩みをテクノロジーで解決する「フェムテック」製品の広がりに影響を与えているという（日テレNEWS24、NIKKEI STYLE）。

生理用品の製造販売には、都道府県か厚労省から販売の承認を得る必要がある。しかし、先の基準には生理用品に「白色」「においがほとんどなく、異物を含まない」といった規定があることから、基準で言う生理用品は現実には紙ナプキンのみを示すものとなっているようだ。

このため色などのバリエーションが存在するフェムテック製品は特定の品質基準が設定されていない「雑品」に分類される形で販売されている。その結果、広告などで生理用品に準ずる表記が行えず「経血を吸収」や「ナプキンを使わず着用可能」などの説明も基準や薬機法に抵触する可能性があるため表記できない状況にあるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

生理用品に関する規定は1961年の薬事法（当時）改正以降、60年間、ほぼ見直されていない。

ビデオゲーム「ぷよぷよ」をテーマにした「一般化ぷよぷよのより強い計算困難性」という研究が行われているそうだ。この研究ではぷよぷよを一人用のパズルと見立てた場合、どの程度難しいものであるのかを（最適化）アルゴリズム論的に分析するというものであるらしい（Ono Laboratory）。

元記事ではこの「ぷよぷよ」における計算困難性について解説したうえで、ぷよぷよの連鎖を最適化する問題を考えるという内容となっている。そのうち『問:フィールド上のぷよ配置、落下予定の組ぷよ列・答:それ以降に起きる連鎖数を最大にする各組ぷよの配置』を示す「連鎖数最大化問題」と『問:フィールド上のぷよ配置、落下予定の組ぷよ列・答:最後の組ぷよの配置後にフィールドにぷよが残らないような各組ぷよの配置』を示す「全消し問題」に対する多項式時間アルゴリズム設計について考察を行っている。

ちなみに最適解を見つけることは困難で、多項式時間アルゴリズムを与えるのは難しそうであるという結論になってしまった模様。

産経新聞の記事によれば、総務省は特定メーカーの技術に依存しない第6世代移動通信システムを推進するための国際会議を立ち上げる方針であるという（産経新聞）。

現行の5G基地局は、中国の華為技術（ファーウェイ）が高いシェアを持っているため、安全保障上の懸念が指摘されているためだ。6Gでは欧米と連携して、Open RANと呼ばれるオープンな通信網整備のためのガイドラインを策定し、特定企業による寡占化を防ぐ方針だとしている。Open RAN導入は昨年開かれた日米豪印4か国のQUADにおける首脳会談の合意事項の一つであるとしている。国内ではNTTドコモや楽天モバイルがOpen RANをすでに導入済み。KDDIも3月にも商用運用を始めるとのこと。

東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営するナガセは、高校生・中学生のプログラミング学習への取り組みに関する調査結果を発表した。それによると、高校生全体の86％は「プログラミングは必要なスキル」と認識しているという。中学生に関しても同様に83.7％と高い数字がでているそうだ。いずれの学年でも8割を超えている（EdTech Media）。

「どの程度プログラミングができるか」を聞いたアンケート結果では、中学1年生に関しては55.3％が何らかの形での「プログラミングができる」と回答したという。このアンケートでは、下の学年になるほど、「プログラミングができる」と回答する生徒が多くなっているとのこと。プログラミング言語を活用してプログラミングができる中学生ではどの学年も10％を超える数がいたとしている。