あるAnonymous Coward 曰く、

初出は少し前になるが、7月末からAIによる画像生成サービスがTwitter上などで話題となっており、今週には別企業がオープンソースの同種のモデルも公開するなど、広がりを見せているようだ（J-CASTのMidjourneyの記事, 同Togetterまとめ, ITmediaのStable Diffusionの記事, Gigazineの同記事, 同Togetterまとめ）。

最初に話題になったのは「Midjourney」というサービスで、これはチャットアプリのDiscordで人工知能にメッセージを送ると、そのメッセージからイメージされる画像が生成されるというもの。連日多くのユーザーが試行錯誤の結果を投稿しており、変なものも多いが、うまくいった場合は極めてハイクオリティな画像が生成されることから、人気を博している。Midjourneyは制限付きの無料プランの他、月額10ドルで商用利用可で200枚、30ドルで無制限といった有料プランが用意されている。

次に話題となったのは8月22日に公開された「Stable Diffusion」。こちらも有料の「DreamStudio」というサービスがあるが、一方でモデルはCreative ML OpenRAIL-Mライセンスで公開されており、デモサイトで試す他、ローカルマシンにインストールして使用することもできるという。生成した画像の権利者は作成者自身となるが、不適切な画像は出力されないよう制限され、かつ法律に違反するものなどでの利用は禁止となっている。開発元ではMidjourneyよりも高性能と謳っており、実際にハイクオリティな画像が生成されている。

なお、AIの画像があまりに良い出来であったことから、今までイメージはあっても絵が描けなかった人が自分で絵を作れるようになるという声がある一方、イラストレーターなどが仕事を失うのではという危惧が上がっている。はたして画像生成AIは世の中を変えるだろうか？

headless 曰く、

英 Chartered Institute of Information Security (CIISec) が情報セキュリティプロフェッショナルを調査した年次報告書 State of the Profession によれば、夜眠れない理由として 3 分の 1 (32 %) が業務上のストレスだと回答したそうだ (ダウンロードページ、 BetaNews の記事)。

25 % は昇進の機会がないことによるストレスを挙げており、職場のサイバー攻撃被害 (22 %) と失業の可能性 (12 %) が続く。また、77 % は週の労働時間が 31 ～ 51 時間だが、12 % は 51 ～70 時間と回答 (1.6 % は 71 時間以上、11 % は 30 時間以下)しており、燃え尽きが懸念されるとのこと。なお、調査は 2021 年第 4 四半期に行われ、2022 年春に分析が行われたものであり、ウクライナ情勢によるストレスは反映されていない。

ストレス源に関する調査(複数回答)でも業務上のストレスは 46 %、昇進機会の欠如は 35 % と高く、サイバー攻撃の被害 (31 %) を上回っている。一方、前年の調査で 29 % が挙げていたウイルス (SARS-CoV-2) は独立した項目でなくなっているが、新たに登場した「その他」が 19 % であるところからみても、大幅な減少がわかるとのことだ。

スラドの皆さんは夜眠れているだろうか。眠れないとすればその理由は何だろう。

AppleのmacOSのソースコードは非公開だが、そんなmacOSのエクスペリエンスやMac向けアプリとの互換性を実現するオープンソースOS「ravynOS」が開発されているという。ravynOSはFreeBSDを元に開発されており、x86-64(x64)やARMシステム上のmacOSと同様のエクスペリエンスと互換性を提供するとしている（ravynOS、GIGAZINE）。

macOS用のアプリケーションを動作させるためのフレームワークであるCocoa APIにも対応することを目的としているそうだ。現時点ではravynOSにバンドルされる専用アプリとFreeBSDのアプリを実行できるとのこと。対応ハードウェアに関しては、FreeBSD-CURRENT(14.0)をサポートしているハードウェアで動作する模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

Windowsの互換プロジェクトでいうとReaactOSとか、OSではないがWineがあるけれど30年ほどたっても実験的な段階を脱していない。このravynOSも、この先30年も実験的プロジェクトとして続くのか?

米国で韓国車の盗難が大幅に増加しているそうだ。原因はTikTok上でトレンドとなった「起亜チャレンジ」で、韓国の起亜自動車と現代自動車の一部車種の盗難が増加しているという（NextShark、News4JAXの動画、かいこれ！）。

両社の自動車にUSBケーブルまたは電話充電器を使用することで簡単に車を始動することができるバグがあることが発覚、この手法がSNSで拡散したことにより、韓国車の盗難件数が全米で急上昇したようだ。米国のルイビルメトロ警察署の発表によれば、7月1日から7月25日までの間に52台の車両が盗難されたという。この52台は起亜と現代製のものが半々であるとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

島津製作所の子会社である島津メディカルシステムズの幹部社員が、熊本県内の公立病院に納入した装置の点検時に、秘密のタイマーを組み込んだという。そのタイマーが作動すると、実際はタイマー以外には問題ないにもかかわらず故障する。病院側は、「エックス線管球」と呼ばれる主要部品を交換することとなり、約228万円を支払った。

島津製作所は過去に、防衛省から受注した事業で装備品修理の作業時間を過大に計上し、費用を水増し請求したことがある。

この幹部社員は2017年9月に装置を点検した際にタイマーを仕掛けたとされる。のちに病院からエックス線が出なくなったと連絡があり、主要部品を交換したものの実際には故障していなかった模様。被害に遭った公立病院側の説明によると島津2社の関係者が25日に病院を訪れて謝罪し、概要を説明したとしている（東京新聞）。島津製作所は25日にリリースを出し「事実関係を明らかにするため、外部専門家も含めて客観的に調査を進めています」としている（島津メディカルシステムズに関する一部報道について）。

三才ブックスが「ラジオライフ」10 月号の特集記事「鳥取県に有害図書指定の理由を聞いてみた」の全文を PDF で無料公開している (ラジオライフからのお知らせ)。

発端は 2 月に書籍「アリエナイ医学事典」が Amazon から消えたことに著者が気付いたことだ。さらに書籍「アリエナイ工作事典」とラジオライフ別冊ムック「裏グッズカタログ2022」も Amazon の検索にヒットしないことが判明して問い合わせると鳥取県の有害図書指定 (県公報: PDF) が理由だという回答があったという。鳥取県では 2021 年の条例改正で有害図書の販売禁止対象がインターネット通販にも拡大されており、アマゾンジャパンではサイト掲載停止の判断に至ったようだ。

鳥取県に問い合わせても埒が明かないため、公文書公開請求を行ったところ、県サイトで公開されている審査部会の会議概要が公式の議事録として送られてきたとのこと。PDF 1 ページの会議概要には指定候補がリストアップされているのみで、具体的な問題点はおろか審査結果も記載がない。県でも具体的な問題点を把握しないまま審査部会の決定に従って指定を行ったとみられる。

三才ブックスでは鳥取県で本を販売することがリスクといえる事態だと指摘し、条例の適法性と審議のプロセスを含めて有害図書の問題について考えるきっかけになればと記事を公開したとのことだ。

USBなどでブータブルメディアを作成するために多用されるオープンソースのツール「Rufus」だが、このRufusに対してMicrosoftが Windows ISOイメージをダウンロードできないよう対策をおこなったようだ。Rufus側が対処したことで、現時点ではMicrosoftからISOイメージをダウンロードできるようになっている（GHACKS）。

RufusでWindows ISOをダウンロードできるようになったのは2019年にリリースされたRufus 3.5からだが、 今年8月のある時期からRufusを使用してWindows 8、10または11のISOをダウンロードしようとすると、エラーメッセージが表示されるようになったという。Windows 7のISOダウンロードに関しては従来通り可能だった。GHACKSの記事によれば、Microsoftは自社のWebサイト以外のソースからのダウンロードを防ぐために変更をしたとしている。

少し前に話題に上った「私的録音録画補償金制度」の復活問題で文化庁は23日、新たな対象機器として、Blu-rayディスクレコーダーを追加する方針に関する政令改正案への意見公募を始めた。受付締切は2022年9月21日23時59分となっている（「著作権法施行令の一部を改正する政令案」に関する意見募集の実施について、文化庁リリース、読売新聞、AV Watch ）。

私的録画補償金制度は、政令で指定されたデジタル録音・録画機器や媒体の価格に、補償金を上乗せして徴収し、管理団体を通じて著作権者に分配するという制度。デジタル専用機は、管理団体が東芝と争った裁判で、政令の対象外と確定していた。電機メーカーなどで作る電子情報技術産業協会（JEITA）は23日、「政策としての合理性が無いものと考え、強く反対する」という意見書を発表、文化庁の改正案に反対する意向を示している（JEITA の見解[PDF]、AV Watch）。

以前からSNSに上げられた写真等からアップした人物の活動範囲や居住場所が特定されてしまうことが問題となっている（関連過去記事、関連その2）が、テレ朝NEWSの記事によると、Twitterなどでは特定の個人の住所特定などを目的とした「特定屋」も数多く存在するという（テレ朝NEWS）。

記事によれば、1人5000円とかiTunesカードといった報酬で活動を行っているという。最近のスマートフォンで撮れる写真は解像度も高いことから、背景の電柱に書かれている地域名などを読み取るのも難しくないとしている。またこの電線の影などから大体の撮影時刻が分かるともしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

エンジニア向け転職サイトのFindyが8月15日、「デスマーチを生き延びたからこそ今がある。経験からの学びとは」と題したオンラインイベントの告知を行ったところ、デスマを肯定的に取り上げるなと炎上、即日に中止に追い込まれる事態に陥ったようだ。

イベントの解説によれば「炎上プロジェクトの渦中にいた頃のこと、つらい日々を乗り越えるための秘訣、デスマ経験から得られたこと」などを経験者に話してもらうという趣旨のものだったようだ。

しかしTwitter上では、「デスマーチで普通にメンタル壊した人いっぱいいるんだぞ」「デスマを経て得られる学びは学びがないということ」「生存バイアスの垂れ流し」「美化するな」といった声が寄せられ、同日中には不適切なテーマだったとしてイベント中止が発表された。

IT系では昔からデスマを生き延びた人物が優秀と言われたり、デスマを武勇伝のように語る人が居た一方で、昨今ではそれがただの生存バイアスでしかなかったと、またブラックな仕事を肯定的に語っていたと否定されるようになってきたかと思われる。今回もそうした流れの延長にある炎上と思うが、スラド諸氏はどう感じるだろうか？