サイバーパンクニンジャ小説で知られる「ニンジャスレイヤー」公式アカウントがAIチャットボットの「ChatGPT」にニンジャの概念を教育したらしいことが話題となっている。この件を取り上げているねとらぼの記事によると、ChatGPTは当初、「ニンジャは日本の歴史上の人物」「ヌンチャクや手裏剣は、映画や小説などでよく描かれるものですが、現在では使用されない」としてニンジャの存在を否定していたという（ねとらぼ）。

そこで、ニンジャスレイヤー=サンは地道なプロンプト交渉を水面下で行い、ニンジャ真実を学習させていったという。約3か月かけて訓練を受けたChatGPTは、「チョップでビール瓶を切断する」というニンジャにしかできない芸当を目の当たりにし、「アイエエエ!?何が起こったんですか!?」と回答するまでに成長したとのこと。

headless 曰く、

RIAA によると、米国のレコード音楽販売数で 2022 年、アナログレコード (LP/EP) が 1987 年以来初めて CD を上回ったそうだ (RIAA のリポート: PDF、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

CD の販売枚数は前年から 1,330 万枚減の 3,340 万枚、アナログレコードは 130 万枚増の 4,130 万枚となっている。売上高では以前からアナログレコードが CD を上回っており、2022 年はアナログレコードが 12 億 2,440 万ドルで、4 億 8,299 万ドルの CD に 2 倍以上の差をつけた。物理メディア販売点数に占めるアナログレコードの割合は 54.5 %、CD は 44.1 % となっている。

このほか、ミュージックビデオが 0.9 %、その他の物理メディア(CD シングル、カセット、アナログシングル、DVD Audio、SACD)が 0.5 % を占める。売り上げ全体ではストリーミングが 84 % と大半を占め、物理メディア (11 %) が続く。あとはデジタルダウンロード (3 %) と他コンテンツでの利用 (2 %) となっている。

フランス・ロシア・ドイツの研究チームは、北極圏にある4万8500年前の永久凍土からウイルスを分離し、蘇生することに成功したという。永久凍土は地球温暖化の影響で急速に減少している。この結果、氷の中に眠っていたこうしたゾンビウイルスや細菌が復活することなどが危惧されている。永久凍土における生きたウイルスの研究では、2014年のピソウイルスと2015年のモリウイルスに関するもの以降は報告されていなかったという。そんな中、今年の2月にフランスの研究者ジャン=ミシェル・クラヴェリー氏らのチームは、永久凍土に眠るマンモスの毛皮の中からいくつかの古代のウイルスを分離して復活させることに成功したと発表した（MDPI、Euronews、CNN、GIGAZINE）。

今回見つかった13種の新しいウイルスのうち7種はパンドラウイルス属だった。この中で最古のものは永久凍土の深部で4万8500年もの間眠っていたパンドラウイルス・イェドマで、このウイルスは永久凍土から復活した後も感染力を保っていたとされる。今回の調査では、研究チームは安全のために単細胞生物のアメーバに感染するウイルスだけを選んで復活させたとしている。アメーバウイルスが生存しているのであれば、他のウイルスも感染能力を保持しているだろうとの推論からこうした調査方法を取ったとしている。

3月15日公開予定のWindows11 バージョン22H2のセキュリティ更新プログラムに含まれる「KB5022913」でWindowsが正常に起動しなくなる不具合が報告されている。不具合は主にUIをカスタマイズするツールを使用している場合に生じるようだ。報告されているのはタスクバーをカスタマイズできるオープンソースのプログラム「Explorer Patcher」やindows11のバージョンのまま、外観のみをWindows10に変更する「StartAllBack」をインストールしている場合。いずれもKB5022913のインストール前にアンインストールしておくことでトラブルを回避できるようだ（ニッチなPCゲーマーの環境構築Z、4DDiG）。

国土交通省は14日、次の4月を「再配達削減PR月間」とし、再配達削減に向けた取組を実施すると発表した。ECの拡大に伴い宅配便の取扱個数が5年間で約9.3億個（約23.2％）増となっているという。このため国土交通省では、宅配便の再配達率を2020年度の10%程度から25年度には7.5%程度まで減らす目標を設定しているが、現状では達成が見通せていないとのこと。そこで「再配達削減PR月間」を通じて「再配達」の削減を利用者に呼びかける方針だという（国土交通省リリース、LOGI-BIZ online、NHK）。

現在、物流業界では人手不足が深刻な課題となっている。2024年4月からは、トラックドライバーに対して「働き方改革」の法律が適用され、トラックドライバーへの労働時間上限規制が適用されるためだ。これにより、従来と同じような運送が困難になることから物流の「2024年問題」として問題となっている。

国土交通省では経済産業省と連携し、SNSによる広報、参加事業者のリスト取組内容を国土交通省のHPに掲載といった告知をおこなっていくとしている。

ドイツ首都のベルリン市内の市営プールで、女性が男性と同じようにトップレスで泳ぐことが認められたという。ベルリン市では女性水泳選手が2022年12月、胸を隠さずに市営プールで泳ごうとして止められたことがきっかけで、同国の上院司法・多様性・反差別局のオンブズマン事務所に不服を申し立てていたという。当局はこの女性が差別の被害に遭ったと認定し、女性もトップレスで泳ぐことが認められたとしている（CNN）。

あるAnonymous Coward 曰く、

そういや独のサウナって混浴だった様な…

河野太郎デジタル大臣がEUの会議「 、 Masters of Digital」にオンラインでスピーチしている最中、回線が切断状態になったことが話題となっている（iPhone Mania）。

オフライン状態になったのは河野大臣がスピーチで「日本はかつてはICT技術において先陣を切っていたものの、昨今他のアジア諸国と比べて遅れをとっている」と述べた直後。あまりにタイミングが良すぎる回線の断絶だったことから会場には大きな笑いが沸き起こったとのこと。

回線復帰後大臣は「技術的な遅れを体現する形になり、大変申し訳ありません。ご覧の通り、日本のインターネットは極めて低速なのです」とのコメントを述べたことでさらにウケたらしく、多くの拍手で見送られたとしている。

2019年にAmazonは新興EVメーカーのRivian Automotiveに7億ドルを出資し、同社の筆頭株主となっていた。Amazonは同年に、炭素排出削減計画の一環としてRivianに電動配送バン10万台を発注している。これまでに1000万個余りの荷物を配送をしてきた。しかし、この電動バンを巡る契約のうち、独占的な供給に関する部分を撤回する方向で協議を進めていると報じられている。記事によると今年に関しては予約購入台数の下限に当たる約1万台を導入するにとどめる模様（ロイター）。

JR東日本は18日から「オフピーク定期券」のサービスを開始する。オフピーク定期券は、平日朝のピーク時間帯以外で利用できるSuica通勤定期券。カード型Suicaのほか、モバイルSuicaでも購入できるという。入場時に各駅ごとに定められたピーク時間帯以外で利用することができるため、オフピークとなる時間帯は利用する駅によって異なる。オフピーク定期券ピーク時間帯検索という専用ページが用意されており、路線名から利用駅の対象時間帯などを調べることができる（JR東日本リリース[PDF]、ケータイ Watch、週刊アスキー）。

運賃精算は、Suica残高から自動的に精算される。ピーク時間帯には、自動改札機の側面に「ピーク」というマークが表示されるという。オフピーク定期券利用者限定の特典をJR東日本グループの各ショップ・サービスにて用意するとしている。またKDDIのオンライン専用プラン「povo2.0」のデータ容量がもらえるキャンペーンも開催されるとのこと。

headless 曰く、

カナダで現在検討中の法案 C-18「Online Safety Act」が修正されずに可決・成立した場合、カナダで Facebook と Instagram のニュースコンテンツをブロックすることになるとして Meta が法案の修正を求めている (Ars Technica の記事、 Reutersの記事、 CTV News の記事、 Neowin の記事)。

法案はオンラインプラットフォームにパブリッシャーとコンテンツ商用利用の許諾契約を交渉するよう義務付ける内容が盛り込まれている。しかし、MetaではFacebookやInstagramに自らニュース記事を投稿しているわけではなく、現行の法案ではパブリッシャーが投稿した内容についても契約の交渉が義務付けられることになるなどと反対しているという。

Facebook では 2021 年、オーストラリアで同様の法案が検討された際には実際にニュースコンテンツのブロッキングを行い、オーストラリア政府に懸念点の修正を合意させている。Google は実験としてカナダのユーザーの一部をブロッキングしているが、Meta はカナダでのブロッキングをまだ実施していないようだ。今回もうまくいくだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

以前スラドでもニュースになった大阪市・大阪府が支援する人工石油製造実験だがその「ドリーム燃料製造装置」の開発者である京大名誉教授で立命館大学総合科学技術研究機構・上席研究員の今中忠行氏が取材に対し「この装置は永久機関だ」と主張し話題になっている（オルタナ）。

仙台市のサステイナブルエネルギー開発株式会社は水を特殊な光触媒によってラジカル水にして、そこに種油とCO2を加えることで、人工石油ができると主張し、「種油10リットルとラジカル水8リットルから合成燃料1リットルが生成できる。この過程で種油10リットルがそのまま残るので、次の反応に使い回せる。残りの７リットルは排水される。人工石油の生成量は5～12％で、1回の反応に3～5分程度掛かる。」と述べている。特殊な光触媒は二酸化チタン、鉄、プラチナなどでできているといい、この光触媒を水にさらし、UVライト（ブラックライト）を当てることで、「ラジカル水」を生成できるという。

同社の試算によると人工石油の生成コストは、軽油の場合、１リットル14円。

エネルギー保存則に反するのでは？という指摘に対しては「反応性が高い電子、あるいは電子を含んだ物質を対象にしている場合には、エネルギー保存法則の外にある」「原爆や水爆も同じだ。原子核のなかには電子、陽子、中性子があり、それらが関与した反応の場合には、エネルギー保存法則の例外が多くある」という独自の主張を展開。今後は大阪万博があるので大阪府と協力していきたいと話した。

その主張は科学の常識を超えたものだが、はたしてこの実証実験は公金を費やすのに適したものだろうか？
大阪市民・府民の良識が期待されるところだ。

オーストリアの地方裁判所が、同国で初めてゲーム中の「ルートボックス（ガチャ）」を違法ギャンブルに分類する判断をおこなったという。この裁判はPlayStation版「FIFA Ultimate Team」に関して行われたもので、当時17歳の学生がゲームのパックに費やした338.26ユーロ（約4万8000円）を返金するよう求めて2年前に起こされたという。ゲームの購入がPSストア上で行われたことから、ゲーム開発元のEAではなくSIEが訴えられることになった模様（derStandard.at、GamesWirtschaft.de、PCGames、オレ的ゲーム速報＠刃、iPhone GameCast）。

今回の裁判はオーストリアで初めてルートボックス・ビジネスに関連して行われたものだという。問題となっているゲームパックでは、チームに組み込むことができるバーチャルサッカー選手が含まれているが、どの優れた選手を手に入れられるかはガチャ要素となっている。今回の裁判では、こうしたデジタル上に存在するサッカー選手は市場で取引されたことから、オーストリア賭博法にいう金銭的利益が生じており、ギャンブルに相当すると判断されたようだ。しかもプラットフォーマーであるSIEが同国内でのギャンブル事業のライセンスを取得していないため、ギャンブル契約は契約無効と判断されたとしている。

返金を命じられたのは少額だが、この判決の通りギャンブルと認定されると、ほかの販売ゲームなどにも影響し、あらゆるートボックス関連に返金が通る可能性もある。このためSIE側も上告する可能性もあるようだ。