スギ花粉の舌下免疫療法薬の錠剤である「シダキュア」が不足しているらしい。医療関係者向けに発表された資料によると、製造元である鳥居薬品の想定を上回る注文が続いており、現状のままだと安定供給に問題が起きる可能性もあるようだ。このためすでに同薬を服用しているユーザーへの安定供給を優先するとし、新規導入向けには限定的な出荷をおこなうとの告知が医療関係者向けにおこなわれたようだ（アレルギー専門医のこどアレさんのツイート[リリースのキャプチャアリ]）。

あるAnonymous Coward 曰く、

2015年の東京モーターショーでコンセプトモデルとして「S-FR」が発表された。ボディサイズは全長3990mm×全幅1695mm×全高1320mmと5ナンバーサイズに4人が乗車することが可能とのこと。しかし実際に市販されることはなく開発自体が白紙になった。今でもインターネット上で度々話題にはなるが、市販車化する話は全く聞かない（ くるまのニュース）。

5ナンバーでFRというプラットフォームをトヨタが保有しておらず、なおかつ競合になるであろうマツダロードスターより安い150万円で販売というのはどう考えても採算が見込めない。フロントライトのデザインも丸目であり、サイズも相まってウケるのはおそらく日本国内ぐらいのみだろうか。軽自動車以外の登録車は海外市場を前提としているので市販化にOKが出ることはありえないと見ている(タレコミ子視点)

翻って日本市場を見るに丸目や角目といったデザインが根強いのか今のトレンドは明らかに乖離している。この手のデザインは海外では売れそうもないので軽自動車に偏重しているのはそれが原因ではなかろうかと推察している。

このデザインで市販されたら買う人はスラド諸氏の中にいるだろうか。なお価格は考えないものとする。

headless 曰く、

「M1 Inside」「M2 Inside」などと印刷された Mac 用のホログラフィックな CPU ステッカーが InsideSticker.com で発売されている (Ars Technica の記事)。

故スティーブ・ジョブズ氏が余分なものだと語った CPU ステッカーだが、新品の Windows PC にはほぼ例外なく貼られている。InsideSticker.com では (現在のところ Apple に訴えられることもなく)、ベストセラーの「M1 Pro Inside」ステッカーが 450 枚以上売れたそうだ。

個人的にノート PC のパームレストに貼られたステッカーは剥がれてくるまで放置しているが、スラドの皆さんはどうしているだろう。逆に何かのステッカーを PC に貼ったことがあるだろうか。

液晶パネルメーカーのジャパンディスプレイは10日、次世代の有機ELの分野で中国の惠科股份有限公司（HKC）と業務提携を結ぶと発表した。自社開発した技術を供与し、中国企業が量産化を進める計画。同社は中国メーカーとの価格競争で苦しい状況にあり、8年連続で最終赤字に陥っていた（HKCとの戦略提携及び「METAGROWTH 2026」 アップデート[PDF]、AV Watch、日経新聞、NHK、TBS NEWS DIG、FNNプライムオンライン）。

同社は昨年5月に輝度・寿命を大幅に高める次世代OLED「eLEAP」の量産技術を確立。これとあわせて22年3月には、酸化物半導体薄膜トランジスタと比較して電界効果移動度が2~4倍以上となるバックプレーン技術「HMO」(High Mobility Oxide)の開発に成功している。JDIとHKCは、eLEAPに関して長期的・全面的・深い協力を合意。eLEAP工場を共同で計画・建設し、2025年内の量産開始を目指すという。両社は車載向けやVR用のディスプレイなどの分野で世界シェア1位を目指すとしている。

Twitterは企業としてすでに存在していないことが分かったそうだ。カリフォルニア北部地区連邦地方裁判所などで開かれている訴訟で提出された資料によると、同社はイーロン・マスク氏の保有する「X Corp.」という名前の企業に統合されたとしている。このXはイーロン・マスク氏の持株会社「X Holdings」の子会社で非公開企業。TwitterやFacebookのアカウントを停止された女性が旧Twitter社やMetaなどを相手に異議を申し立てるための訴訟の過程で出された4月4日付の資料で判明したとしている（訴訟資料[PDF]、ITmedia）。

読売新聞の記事によれば、警察がサイバー犯罪の捜査にあたる人材採用に苦戦しているそうだ。この分野における高度な専門知識を持った人材は、給与水準の高い民間でも不足していることから、警察側は獲得競争から取り残されているという（読売新聞）。

佐賀県警では、これまで不定期で情報工学に詳しい人材を採用していたが、2018年度からは毎年募集に変更した。ただ19、20年度の採用はゼロだったそう。しかも「サイバー犯罪捜査官」は21、22年度の受験者がゼロで、そもそも「採用枠があること自体が知られていない」としている。

旧2ちゃんねる発のその年でいちばんクソだったゲームを決める祭典「クソゲーオブザイヤー（KOTY）」。しかし2022年に関しては「大賞なし」になっていたことが分かった。クソゲーオブザイヤー据置Wikiuek「2022年総評」によると、ゲームの総評を書く人がまったくいなくなってしまったことが主な原因であるようだ。KOTY自体がある種の権威化してしまい、総評者として参加することの負担が高くなりすぎたという見方も出ているようだ（Togetter）。

この件に関するTwitter上での議論をまとめたTogetterによれば、ゲームの開発自体が大規模化した結果、クソゲーの出にくい環境にはなってきたなどの指摘もある。過去、何となくで運用されてきたKOTYという企画が、時代の変化で「老衰」してしまったといった意見もあった。いわゆるコミュニティの一生現象が発生したのではないかということのようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、東京大学は、ChatGPTや画像生成AI等の「生成系AI」技術への向き合い方を示した見解を学内向けに公開したそうだ。

見解では、これらの「生成系AI」に期待し、まず使ってみることを提案すると同時に、生成された情報に「嘘が含まれている可能性」を指摘し、「知ったかぶりの人物と話しているような感じ」と批評し、「人間自身が勉強や研究を怠ることはできない」としているそうだ。

配膳ロボット等が給仕中に注文を受けた商品を落としてしまうといったトラブルが生じた場合、複数のロボットがいっしょに謝罪したほうが、相手により謝罪が受け入れられやすいことが判明したそうだ（大学ジャーナルオンライン）。

国際電気通信基礎技術研究所は、失敗したロボットが1台で謝罪する場面と別のロボットを含めた2台で謝罪する場面を動画撮影し、ウエブ上でアンケートを取ったところ、2台で謝るほうが謝罪を受け入れてもらいやすくなることが分かったという。そのうえ、別のロボットが片づけをする仕草を見せると謝罪の効果が大きくなることが分かったとしている。元記事では別のロボットがいっしょに謝ったりする機能を設計段階で盛り込んでおく必要性が出てくるのではないかと指摘している。

サンフランシスコの連邦陪審は、カリフォルニア州フリーモントにある同社工場のエレベーターオペレーターだったOwen Diaz氏に対し、Tesla側に懲罰的賠償金300万ドルと経済賠償金17万5000ドルを支払うよう命じたという。Owen Diaz氏は黒人男性で、2015年に人材派遣会社を通じてテスラの契約社員として採用されていた（NBCNEWS）。

この裁判ではTesla内の同僚が人種差別的な蔑称を用いて同氏を含む黒人労働者を誹謗。あわせて職場において身体的に危険を感じさせる出来事や、トイレに人種差別的な落書き、仕事場に人種差別の絵を残すなどのいじめをおこなっていたことで同社と争っていたという。2021年の判断で陪審員は、Tesla側が人種差別的嫌がらせをなくしすための合理的な措置を講じなかったと判断、懲罰的賠償金を含む1億3700万ドルの評決を下していた。冒頭での判断はTeslaらが減額などを求めて再審請求がされた結果によるもの。再審でTesla側はOwen Diaz氏の給与の約半分、数万ドルに相当する損害賠償のみを認められるべきであると主張していたとされる。

headless 曰く、

The Verge の記事で再加熱機能を搭載する弁当箱入れ「Steambox」が紹介されている (The Verge の記事、 製品情報)。

Steambox は内蔵の充電式バッテリーで水を加熱して蒸気を発生させ、弁当箱内の食品を温める仕組みだ。正式発表前に Steam Box と呼ばれていた Valve の Steam Machine とは無関係で、OS に関する記載はない。温め時間は 5 分単位で設定できるほか、スマートフォンアプリからの操作も可能だ。標準的な再加熱時間は 15 分。冷凍食品の加熱も可能で、生の食材を調理することも不可能ではないが、生肉の調理は推奨されていない。

Steambox の価格は 249 ユーロ。弁当箱部分の容量は 750ml だが、本体サイズは 27cm × 16.5cm × 9cm と 4 リットルを超え、食品が入っていなくても 1,991g とかなり重い。The Vergeの記事ではより安価なオプションとして象印のランチジャーなど保温機能のみの製品が紹介されている。

ロシアによるウクライナ侵攻関連の米国防総省の機密文書が流出したことが話題となっている。文書の中にはウクライナの兵器や防空能力、即応態勢などの「弱点」も含まれていたとされる。米国家安全保障会議（NSC）のカービー戦略広報調整官は10日におこなわれた記者会見で、文書の真偽の確認は避けた上で「深刻に受け止めている」と懸念を表明。その上で真相の究明に取り組んでいるとコメントした（NHK、BBC、読売新聞、産経新聞）。

この文書自体は3月頃からTwitterやTelegram上で出回っていたという話もある。またロシアとウクライナの製死者などの損害数に関して改ざんがおこなわれていると行った報告もあり、ロシア政府がプロパガンダのために変更したのではないかという見方もあるそうだ。ただロシアがこの文書を把握していたとは思えない戦闘行動も多数見受けられることから、どういった意図や経緯で流出したのかについてはネット上でも議論百出となっている模様（Yahoo!ニュース個人）。

あるAnonymous Coward 曰く、

誰が流出させたかは不明だが、資料はDiscordから4chan、テレグラムを経て拡散していったとのこと。流出した資料が本物であることが確認されているが、一部は改竄されたものが拡散されているという。報道によれば以下のような内容が含まれているようだ。

* 米政府によるウクライナ戦争における死傷者数の推定。ロシアが18万9500人~22万3000人、ウクライナは12万4500人~13万1000人。
* ウクライナがまもなく始める攻勢に向けて編成した12の旅団で、西側からのどんな装備が提供されているか、いつ準備が整うか。
* ウクライナの防空システムの主力であるS-300の弾薬が5月3日までに底をつくとの分析。
* エジプトがロシアに極秘にロケット弾4万発を供給という情報。
* イスラエルや韓国の政府内での議論などを傍受したと思われる情報。