兵庫県姫路市のおみぞ筋に、ロボットが職人となるそうめんのお店「ROBO DINNIG 手延べの掟」が2023年7月15日にグランドオープンしたそうだ。この店舗では、人が作るよりも美味しいそうめんを提供することをテーマに、ロボットが職人技を超える調理で「至高のそうめん」を提供するらしい。元記事によると、姫路市内では珍しいロボットが活躍するお店とのこと（姫路のコトモノ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

手延べとはいったい何なのかという気にならないでもないが、
ロボットによる手延べそうめん店がオープンしたとのこと

何やそれと思ったが、どうやらロボットアームでゆでるところが見物できる模様。配膳もロボットらしい
その他どれぐらいロボットがやってくれるのか気になるが、体験した人はいないだろうか

他にもロボットを前面に出したような飲食店は増えているのかな

headless 曰く、

世界保健機関 (WHO) の国際がん研究機関 (IARC) と食糧農業機関 (FAO) /WHO合同食品添加物専門家会議 (JECFA) は 14 日、アスパルテームの健康への影響に関する評価を発表した (ニュースリリース)。

本件は 6 月末に Reuters がスクープしたので目新しさには欠けるが、IARC がアスパルテームを評価するのは今回が初、JECFA は 3 回目となる。IARC ではアスパルテームのヒトにおける発がん性の証拠はわずかしかないとして、がんを引き起こす確実性レベルを 4 段階の 3 番目にあたるグループ 2B に区分。JECFA ではこれまで通り 1 日の許容摂取量を体重 1 kg あたり 40 mg であることを再確認した。たとえば、体重 70 kg の成人がアスパルテームを 200 ～ 300 mg 含むダイエットソフトドリンクだけで許容摂取量を超えるには、9 ～ 14 缶以上飲む必要がある。

グループ 2B には発がんの可能性があるものの、ヒトにおける証拠はわずかであり、実験動物での証拠も不十分な物質が区分される。アスパルテームの場合はヒトにおける発がん性の証拠 (具体的には肝細胞がん) や実験動物における発がん性の証拠、がんを引き起こす可能性のある仕組みに関連した証拠がいずれもわずかしかないとのことだ。

スマートフォンで使われているパターンロック認証を機械的な仕組みで再現したというツイートが話題になっている。クリエイターの池田洋介氏が制作したもので、磁石の仕込まれた丸いボタン状のパーツを特定のパターンで動かすとロックが解除される仕組み。間違ったパターンで動かしてもロックが解除されることはないという。具体的な仕組みは動画を見ていただいた方が早いが、動画内での説明によると、内部は仕切りで区切られ、その中には鉄球が入っており、その鉄球が特定の正しい位置に固定されたときだけロックか外れるという仕組みになっているとのこと（池田洋介氏のツイート[動画あり]）。

日経クロステックの記事によると、2023年7月3日の夜、Facebookの富士通退職者グループ内で物議をかもす投稿があったそうだ。投稿の内容は、最近話題の「Fujitsu MICJET コンビニ交付」関連のトラブルの件。あるOBが危機管理が全くできていないと懸念している、と投稿。これに対し、富士通の執行役員EVP CDXO兼CIOの「福田譲」氏名義でタレコミにあるような投稿がなされたという（日経クロステック）。

nemui4 曰く、

「現役です。問題になっているプログラムは2009年製です。現役製ではありません。自分ごととして『応援』していただけるOB／OGを求めている／リスペクトしていること、分かっていますか？　ガッカリする／ありがたく思う。大きく分かれています。皆さん、どうありたいですか？問われているのは皆さんではないかと思います」

この投稿に関しては「現役が困っているのだから原因を作ったあなたたちは文句を言っていないで応援すべきだ、とも読めるが、責任のなすり付け合いをしている場合ではないとの批判もあるようだ。

ウクライナ産の穀物を黒海経由で輸出する国際協定が18日午前0時（日本時間同午前6時）、失効した。同日、ロシア政府は国連、トルコ、ウクライナに対して延長反対の通知をした。理由として、西側諸国が協定上の取り決めを履行していないと主張、ロシア側の要求に応じれば協定に復帰する可能性を示した（NHK、CNN、BBC）。

あるAnonymous Coward 曰く、

戦争中でもウクライナ産の穀物の輸出を妨害しないとした国際協定が18日、ロシアが延長に同意しなかったため失効した。次いでロシアはオデーサ州の港湾施設などを攻撃、施設が損傷した他、6万トンの穀物が炎上した。さらに今後「ウクライナの港に向かうすべての船舶は軍事物資を輸送している可能性があるとみなす」と発表。船舶を攻撃する可能性を示唆した。世界的な穀物価格の再上昇などで影響が広がりそうである。

明治のスナック菓子「カール」が2017年8月生産分以降、西日本限定で販売されるようになったことは記憶に新しい。このため、東日本ビジネスパーソンのお土産として、場合によっては密輸するものまで現れる状況となっている。そんな中、愛媛県松山市のふるさと納税返礼品に「カール」が登場したそうだ（INTERNET Watch）。

現在、全国で唯一、カールの製造を行っている四国明治の工場が同市内にあることが、同市の返礼品になったとみられる理由。返礼品には「チーズあじ」と「うすあじ」のカールがそれぞれ10袋と30袋のコースで用意されており、寄付金額は前者が6000円、後者が1万8000円となっている。期間は9月30日までで、予定数に達したら終了となるので注意が必要とのこと。

ピクシブは18日、作品販売サイト「BOOTH」で新しい決済サービス「ピクシブかんたん決済 powered by みんなの銀行」の提供を開始した。このサービスでは、クレジットカードを使わずに、登録した銀行口座から直接支払いができるようになる。pixivアカウントと「みんなの銀行」の口座を事前に連携させると、BOOTHでみんなの銀行アプリを使って支払いが可能になる（ピクシブリリース、ITmedia）。

ピクシブは以前、クリエイター支援サイトであるFANBOXやネット販売サービスであるBOOTHでの規制がクレジットカード会社等の要請によるものであることを認めていた。こうした決済サービスに起因する規制に関して、一部のユーザーからは「表現に規制をかけない決済方法は他になかったのか」「海外のカード会社を切ってでも、表現の自由を守らなければ日本独自のSNSとしての存在意義が失われる」といった意見も出ていたという。

太陽系の外からやってきた「恒星間天体」は、公式に認められている「オウムアムア」と「ボリソフ彗星」の2つ以外にも複数の候補があるという。そのうちの一つでいる「CNEOS 2014-01-08」に関して、ハーバード大学のAvi Loeb氏が主導する「ガリレオ・プロジェクト」は今回、CNEOS 2014-01-08に由来の微小な金属球を発見したと発表している（sorae）。

あるAnonymous Coward 曰く、

今回発見されたのは2014年に隕石として地球に落下した「CNEOS 2014-01-08」の破片とみられる小球体。「CNEOS 2014-01-08」は史上初の恒星間天体として話題となったオウムアムアより早くに飛来した天体だが、2019年に軌道と衝突速度の解析結果から実はこれも恒星間天体だったのではという報告がなされている。隕石はパプアニューギニア沖の太平洋上に落下したため、海底から鉄を主成分とする粒を採集し、その中から地球外由来と思われる小球体が50個以上発見されたとのこと。ただし、この小球体が本当に「CNEOS 2014-01-08」由来であるかには多くの異論もあるようだ。

7月17日にPythonベースのプログラミング言語「Cython 3.0.0」が5年近くの開発期間を経てリリースされたという。Cython 3.0は、Python 3の構文とセマンティクスをデフォルトでサポート。例外処理が改善され、C/C++との互換性も向上した。一方で大きな変更がされたことからCython 2.xとCython 3.0間の互換性では問題が出る模様。この影響でAWS CLI などの一部のアプリケーションがビルドに失敗する可能性があるという（リリース、DEVCLASS）。

タクシーアプリなどを開発するGOは、並列処理をGo/Rust/Kotlin/Python/JSで解説するイベントを8月8日に開催する（並列処理をGo/Rust/Kotlin/Python/JSで解説！思想の違いを体感しよう）。

今回のイベントでは、「並列処理、並行処理の手法」というテーマに絞って、Go、Python、Kotlin、Rust、TypeScript の5つの言語でそれぞれ解説。言語によって並列・並行処理の仕組みも異なることから、言語毎に実装の仕方を見比べたり、異なる言語がもつ概念を知ることで、よりそれぞれの言語への理解を深められるとしている。イベント参加費は無料で、Webから事前の申し込みが必要となっている。当日のタイムテーブルは以下の通り。

19:00-19:05 オープニング
19:05-20:05 ・技術書典への取り組みの紹介
・Go編「Go ルーチンで並列処理を実装しよう」
・Python編「ちょっとしたデータ分析の並列化・ Python」
・Rust編「Rustにおける並列処理」
・JavaScript編「JavaScript の 非同期処理 Promise、 async/await を理解する」
・Kotlin編「並列処理・非同期処理のアプローチKotlin」
20:05-20:10 クロージング

あるAnonymous Coward 曰く、

ZDNetによるとPCのセキュリティ対策としてはLinuxが最適なそうだ。誰もがあまりにも長い間Windowsを使い続けてきたためにハッカーはその弱点をよく知るようになったゆえに大量の標的を背負ってしまったが、>Linuxは何十年にもわたって標的になってこなかったがためにMicrosoftでは太刀打ちできないレベルのセキュリティを備えるようになったという（ZDNET Japan）。

他にもLinuxの方がWindowsよりも安全だと言える理由を少なくとも4つあると述べている。
・ユーザーの権限
・ソフトウェアのインストール方法
・オープンソース
・アップデートの頻度

でもそれってユーザーが増えなかっただけであり、ユーザーが増えたらLinuxも標的になるんじゃないの？とタレコミACは思っている。ディストリごとに操作がバラバラなGUI、未だに避けられない黒い画面のターミナル、わからなければ基本的に自力でなんとかいけないサポート体制と初心者には決して優しくない姿勢がLinuxデスクトップが普及しない要因ではないのだろうか。この記事には初心者向けと書いてはいないので言い訳はどうとでもなるかもしれないだろうが、妙にLinuxを推したがる人は手取り足取り教えていただけないだろうか。

headless 曰く、

米政府は 18 日、スマートデバイス向けのサイバーセキュリティ認定およびラベリングプログラム「US Cyber Trust Mark」プログラムを発表した (ホワイトハウスのプレスリリース、 FCC のプレスリリース: PDF、 動画、 The Verge の記事)。

プログラムは米連邦通信委員会 (FCC) のジェシカ・ローゼンウォーセル委員長が提案したもので、米国人がより安全でサーバー攻撃に対する脆弱性のより少ないスマートデバイスを容易に選択できるようにすることを目指す。FCC では盾をデザインしたロゴの商標を米特許商標庁 (USPTO) に出願しており、意見募集を経て 2024 年の開始を目指すが、既に Amazon や Best Buy、Google、LG、Logitech、Samsung がプログラムの支持を表明しているという。

米国立標準技術研究所 (NIST) ではプログラムのサイバーセキュリティ要件策定を 2023 年末までに完了する計画で、プログラムが開始されればすぐにでも要件を満たす製品でロゴを見るようになることが期待される。FCC では認定製品で QR コードを使用して登録データへアクセスできるようにすることも計画しているとのことだ。

コインベースのCEOであるブライアン・アームストロング（Brian Armstrong）氏が、バンク・オブ・アメリカ（BOA）を非難している。同氏によれば、BOAが一部のコインベース顧客の銀行口座を閉鎖したとの疑いが持たれているという（NEXTMONEY）。

仮想通貨起業家であるムニーブ・アリ（Muneeb Ali）氏も、自身の銀行口座をBOAによって閉鎖されたと報告しており、アリ氏は、BOAがコインベースとの取引を理由に口座を閉鎖した可能性を疑っているそうだ。アームストロングCEOはアリ氏による先のツイートに反応、他のコインベース顧客も同様の問題に直面しているかどうか調査したという。その結果、1400人以上のコインベース顧客が銀行口座をBOAによって閉鎖されていることが判明した。BOAはこの問題について公式声明を発表しておらず、理由は不明。

なお、アリ氏は口座を回復させることには成功している。同氏がBOAに閉鎖の理由について尋ねたところ、アリの口座のリスクプロファイルが基準を満たしていないと判断されたとの回答があったという。問題を再検討した後、銀行は決定を覆したとみられている。

英語が母語でない研究者が直面している不利益を指摘するツイートが話題だ。日本を含む8か国で行われた調査によると、非ネイティブ話者は英語ネイティブ話者に比べて、論文読解・執筆・出版、発表準備や国際学会参加において非常に多くの時間と労力を費やしていることが定量化されたという（Tatsuya Amano氏のツイート、研究論文、Togetter）。

この調査では、環境科学（特に生態学、進化生物学、保全生物学など）の研究者908名を対象にして、英語が母語でない研究者が英語の論文を読解・執筆・出版・会議参加にする際、英語ネイティブ話者と比較してどれほどの不利益を被っているかを調査した。調査対象者にはバングラデシュ人、ボリビア人、イギリス人、日本人、ネパール人、ナイジェリア人、スペイン人、ウクライナ人が含まれている。

調査結果によれば、英語が母語でない研究者は英語の論文を読解するのに多くの時間を要すること判明した。特に、中程度の英語能力を持つ国籍の非ネイティブ話者は、英語ネイティブ話者と比べて約46.6%の時間を多く費やす必要があり、英語能力が低い国籍の研究者は同様に約46.6%の時間を多く費やしているという。同様に英語が母語でない研究者は論文執筆にも多くの時間を要している。特に初期段階のキャリアで、中程度の英語能力を持つ国籍の非ネイティブ話者は英語ネイティブ話者と比べて約50.6%の時間を多く費やし、英語能力が低い国籍の研究者も同様に約50.6%の時間を多く費やしているとのこと。

以上の結果から、英語が母語でない研究者が科学活動を行う際には、英語ネイティブ話者に比べて重大な不利益が存在するとしている。学界全体において英語が母語でない研究者へのサポートが必要であるとしている。