三菱鉛筆の「uni-ball one」ゲルインクボールペンシリーズが7月3日、「最も黒いゲルインクボールペン（Blackest gel ink ballpoint pen）」としてギネス世界記録に認定されたそうだ。このペンのインクは、一般的なゲルインクと異なり、色材の紙繊維への浸透を極力抑える独自開発のビーズパック顔料を採用したことが特徴。それにより紙面上の色材が本来の色を発色し、黒はより濃く、カラーはより鮮やかに発色するらしい。認定を記念して8月7日にインスタライブで公式認定証の贈呈式が行われるとしている（三菱鉛筆リリース）。

headless 曰く、

米国などで 21 日に公開された映画「オッペンハイマー」は一部の IMAX シアターで IMAX 70mm フィルムによる上映が行われるが、上映には Palm デバイスが必要になるそうだ (The Verge の記事、 Motherboard の記事、 Ars Technica の記事)。

IMAX の公式 TikTok アカウントが公開した動画では、タブレット PC の画面に Palm デバイスが表示されている。IMAX によれば、オリジナルの Quick Turn Reel Unit は Palm Pilot で操作するよう作られているといい、これまで実機が使われてきたが、今回の公開に先立って Palm Pilot のルック＆フィールを再現するエミュレーターを開発したという。エミュレートされているのは PalmOne m130 で、10.1 インチの Windows 10 タブレット上で実行されている。これにより、IMAX フィルムの映写技師にとってのシンプルで手慣れた操作を可能にするとのこと。

映画「オッペンハイマー」は「原爆の父」とも呼ばれる米科学者 J. ロバート・オッペンハイマーを描いた 3 時間の作品だ。IMAX 70mm フィルムは長さ 11 マイル、重量 600 ポンドという巨大なもので、リールを乗せるプラターは拡張されている。

Twitterは21日、Blue未加入アカウントのダイレクトメッセージ（DM）の送信数を制限すると発表した。制限の目的は、ダイレクトメッセージのスパムを減らすためとされる。Twitterでは、規制の原因となったよく見られるスパムの例として「出会い」「副業」などの言葉を用いてLINEの友達追加を促す行為や、フィッシングサイトへの誘導などを挙げている。新たに制限により、認証されていないアカウントは1日に送信できるDMの数が制限される。制限数はTwitter側からは公開されていないが、ITmediaの調査によると、21件目のDMを送ろうとすると「送信できません。タップしてその他のアクションを実施します。」と表示されるという。ほかのメディアの調査でも同様の20件制限が確認されたとされている（Twitter Support、ITmedia、CoRRiENTE.top）。

Twitterは24日、企業名に続いてサービス名称を「X」に変更すると発表した。これに合わせて新しいロゴが正式に公開された。Twitterを運営する米国のリンダ・ヤッカリーノCEOは、「Xはここにいる！」というメッセージとともに新しいロゴ画像をツイートした。同紙はサービスをオーディオ、動画、メッセージ、金融を中心としたアプリに成長させ、グローバルなマーケットプレイスを創造する意欲を示している（Linda Yaccarino氏のツイート、Elon Musk氏のツイート、ITmedia、その2）。

これに合わせて、オーナーであるイーロン・マスク氏も自身のプロフィール画像を新しいXロゴに変更している。マスク氏は以前からプラットフォームカラーを現在の青から黒に変えると予告しており、ユーザーから新しいロゴマークを募集していた。24日に米国のユーザーが投稿したロゴを微調整、正式に採用されることが明かされた。

サービス名の変更に合わせてドメインもtwitter.comからx.comに変更される予定。現在、x.comへのアクセスはtwitter.comにリダイレクトされている。このX.comはかつてマスク氏が1999年に設立したオンライン銀行。マスク氏が2017年にPayPalから再取得していたという。青い鳥のアイコンがなくなったことから日本では「Twitter消滅」のワードがトレンド入りした。

国土交通省は21日、物流の「2024年問題」に対応するため、運送業者の監視を行う「トラックGメン」を中部運輸局に設置した。トラックドライバーは荷主や元請け事業者の都合で工場などで長時間待たされることや適正な運賃が受け取れていないことなどの問題が指摘されている。そこで適正な取引を阻害する疑いのある荷主や元請け事業者を監視強化するためにトラック荷主特別対策室「トラックGメン」を発足させたという（レスポンス、日テレNEWS、CBC web）。

これまで国土交通省は、貨物自動車運送事業法に基づいて荷主企業・元請事業者に対して働きかけや要請を行ってきたが、問題は依然として解消されていない。トラックGメンの設置をすることで、実態の調査や荷主企業・元請事業者への働きかけと要請を強化し、実効性を確保することが狙いだという。

トラックGメンは国土交通省の既存リソース82人に新たに80人を加えて162人体制で活動。違法行為や不当な取引が疑われる場合には運送業者から聞き取りを行い、改善を促す対応をとるとしている。

JTBは20日、JTB旅物語中部販売センターで旅行商品を申し込み、電話でクレジットカード決済を行った一部顧客に対してクレジットカードの不正利用被害が発生したことが判明したと発表した。被害の対象となるのは、4月1日から7月3日にかけて、JTB旅物語中部販売センターへ電話で「JTB旅物語」の中部発商品を申し込み、電話口でオペレーターにクレジットカード情報を伝えて決済を行った一部顧客。不正利用が懸念される顧客には個別に連絡。被害を受けた顧客に対しては、書面により状況を報告するとともに、注意を呼びかけている。なお、ウェブサイト経由でクレジットカード決済した顧客は対象外としている（JTBリリース、Security NEXT）。

PayPayは20日、同社サービスに通信障害時などでも支払えるオフライン決済機能を搭載すると発表した。この「オフライン支払いモード」は、地下や人が多く集まるイベント会場など、通信が不安定な場所でも「PayPay残高」または「PayPayあと払い」で決済が行えるというもの。コード表示に3秒以上かかるなど、携帯電話の回線速度が不安定、あるいはオフラインの場合に表示されるようになるという（PayPayリリース、ITmedia）。

オフライン支払いモードでは、専用のコードが表示され、ユーザーのPayPay残高を上限として、1回あたり最大5000円、1日2回まで支払うことができる。決済時は、決済完了画面や決済音は鳴らず、通信が安定した際に支払い情報が更新される。

nemui4 曰く、

オフライン決済と言っても、スマホ側だけオフラインでお店の端末はオンライン必須。

なお、デバイスに表示されたコードを店舗側端末で読み取るストアスキャン方式のみ対応しており、店舗の決済端末がオンラインである必要があるという。

なので、災害などでそもそもネットワークが使えない状態だと無理ですね。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、神奈川県相模原市内のマクドナルドのある店舗が、地元の特定の中学校の生徒を出入り禁止にしたそうだ。

同店では、この中学校の生徒による迷惑行為が頻発していて、店は、学校側にも改善を複数回求め、警察にも相談していたそうだ。その後も行為が止まなかったため、店は同校の全生徒を出入り禁止にする張り紙を掲示したようだ。この張り紙の写真がSNSで拡散した後、店は学校名を消した貼り紙に直したらしい。

皆様が子供だった頃、同様の事例はあっただろうか。現在住んでいる地域でこうした問題はあるだろうか。

NOBAX 曰く、

アブやサシバエの吸血行動は牛にとって大きなストレスとなり、忌避行動によって体力が消耗し、乳量の低下や繁殖に悪影響を及ぼすなど問題になっていました。
シマウマの縞は防虫効果があるという研究がありますが、それを応用して、飼育している牛にシマ模様塗装をしたところ、吸血昆虫「アブ」と「サシバエ」などの忌避行動が平均で約5割減少したことが確認されたそうです。

米沢牛の産地の一つである山形県小国町では、黒い牛の体をシマウマのような模様にペイントする取り組みが行われているそうだ。この施策は、牛の虫よけ対策を目的としており、吸血昆虫であるアブやサシバエが原因による牛のストレスを軽減することを狙っているという（TBS NEWS DIG）。

このアイデアは愛知県と京都大学の研究チームによるもので、シマウマが虫を寄せ付けないという海外の論文を元に牛に応用したもの。シマウシ化した牛は、虫を避ける行動が約5割から約7割減少したとされている。

イランでは、米国等の経済制裁による高いインフレ率と失業率が問題となっており、一部の人々が経済的困難を乗り越える手段として、SNS経由で自分の腎臓、肝臓、骨髄、角膜などの臓器を売っている事例が増加しているという。イランでは世界で唯一腎臓の売買が合法となっており、移植を求める人とマッチングしたドナーには、国から一定の金額と健康保険の補助金が提供されている。しかし、それより良い条件を求めて闇市場での臓器売買が続いているとされている（The National、GIGAZINE）。

記事によれば、テヘランのヴァリアスル広場周辺の通りには、臓器のリストと共に自身の血液型や年齢、電話番号などが記載された貼り紙が多数見られるという。貧困に陥った元建設作業員や他のイラン人たちが、Twitter、Instagram、TelegramなどのSNS上で腎臓や肝臓を売っているとされている。

headless 曰く、

TSMC は米アリゾナ州フェニックスで建築している先進の半導体工場を 2024 年までに完成する計画だったが、専門技術を持った労働者が不足しているため 2025 年まで遅れる見込みだという (Ars Technica の記事、 The Vergeの記事、 The Register の記事、 9to5Mac の記事)。

TSMC によれば、同様の規模の先進プロセスの工場では通常 2 年半から 3 年かかるところ、2021 年に着工したアリゾナ工場では「アグレッシブなスケジュール」により建物自体は既に完成しているそうだ。現在は最も先進の専門設備を設置する段階だが、半導体グレードの施設への設備設置に必要な熟練の技術を持った労働者が十分におらず、この段階の完了に時間がかかっているとのことだ。

SNS上で「ホタテパウダーが農作物の残留農薬を除去できる」という情報が出回っていたという。鳥取県の水稲農家の40代男性がこの件に疑問を持ち、日本農業新聞の「農家の特報班」にメッセージが届いたそうだ。これをきっかけに同紙の記者が実験でその効果を検証したとされる（日本農業新聞）。

話題となっているホタテパウダーは、ホタテの貝殻を焼成・粉砕した粉で、水に溶かすと強アルカリ性の水溶液になる。SNS上ではこれにより残留農薬を除去できるとの主張が出回っているようだ。Twitterに上がっている動画では、漬け置き洗いした後の水が濁ったり、油膜のようなものが浮いたりする様子が撮影されているという。

記者はホタテパウダーを使ってトマトを洗う実験を実施。しかし、実験の結果、慣行栽培と有機栽培のトマトにおいても、ホタテパウダーを使った水溶液の変化に大きな差は見られず、残留農薬を除去したとする証拠は得られなかったそうだ。ホタテパウダーによる色の変化や油膜の生成は農薬由来とは考えにくく、立ち会いと助言をおこなった専門家も農薬を落とす効果に関しては疑問視しているという。

また、慣行栽培で農薬の基準値を超えることは稀であり、専門家は効果を検証する必要性を行政機関に提言している。なお、ホタテパウダーの販売会社はこの件の取材に対して応じていないとしている。