旧Twitter上で、とあるマンション内のある部屋の写真が話題となっている。この部屋、ベランダ側から窓をみると、異様な数の排気口やケーブルが外に伸びており、謎の組織が関与しているのではないかなどさまざまな憶測を産んでいたようだ（key / Mitsukuniさんのポスト（旧ツイート）、Togetter）。

最初はとりとめもない内容の憶測が出た後、携帯基地局の可能性を指摘する投稿があった。その投稿によると、KDDIの同じような基地局がふた部屋くらい建物内に借りられていることがあるとのこと。携帯基地局と断定する人も出てきて、それによると屋上のスペースが限られているため、建物内に基地局を設置することもあるのだそうだ。それによると、基地局を設置するためには、耐荷重や防水などのさまざまな要件があることから、小規模なビルでも1フロアを借り上げて設備を置くことがあるとのこと。

旧Twitter上でマルチコピー機に魚をコピーしないよう警告する張り紙が貼られていたことが話題となっている。詳細に関する旧ツイートはないが、過去に本物の魚拓をコピー機で取った人物でもいるのだろうか。ちなみにこうした魚拓をデジタルで取る方法は存在しているそうだ。Il Pescariaの記事では、昔は墨や和紙を使って作成されていた魚拓をスマホで魚の写真を撮るだけで簡単に作成できる以下のデジタル魚拓サービス4種類を紹介している（にゃモンモさんのポスト（旧ツイート）、Il Pescaria）。

1.Re:Fish（リフィッシュ）
カッコイイデザインと1980円からのリーズナブルな料金で人気
水をはじく素材やタペストリーなども選択可能
ルアーやタックルなどのデザインも追加料金で含むことができる

2.魚墨（ぎょぼく）
和紙や墨に近い質感を持つ
隠れた部分や閉じたひれを修正してくれる
額縁などのオプションも提供

3.studio bell&joy
釣り好きの芸能人も利用している
紙プリントやターポリン、アクリル板など様々な素材で作成可能
スマホケースやTシャツの印刷も実施している

4.ドゥプリント
信頼性が高い印刷業提供のオンラインプリントサービス
魚種に合わせた最適なレイアウトで作成
写真データと釣果情報を送るだけで手軽に魚拓が作成可能

nemui4 曰く、

写真からデジタル魚拓作成してくれるサービスがあるとのこと

あるAnonymous Coward 曰く、

私は大手IT系の関連SIer会社で働いているのだが、開発用のサーバなどがいくつもありログインパスワードを覚えるのが大変だ。

社内のルールもセキュリティを意識していて「簡単に推測されない」「使い回しをしない(最後の一文字だけ変えるのもだめ)」などのルールがある。しかし、私はそんなに物覚えがいい方ではないのでパスワードをしきれない。

仕方ないのでセキュリティルールを統括する部門にパスワード管理ソフトを許可してくれないかとお願いしたところ、Emotetに感染した場合ブラウザがキャッシュしているパスワードを盗むことを理由に拒否されてしまった（日経クロステック）。

仕方ないので7ZipでAESパスワードをかけてテキストファイルにでも使おうと思うのだが、皆様はどう管理されているのか知りたい。

参考：
2009年の同様の質問
https://security.srad.jp/story/09/11/13/046214/
2002年
https://security.srad.jp/story/02/09/24/2021229/

アマゾンジャパンは10日、有料会員サービスの「Amazonプライム」の年会費を、これまでの年会費4900円から1000円値上げし5900円にすると発表した（Amazonプライム会費、Impress Watch、ORICON NEWS、日経新聞、TBS NEWS DIG）。

月会費は500円から600円に値上げされる。新規会員の場合は2023年8月24日から、現在会員になっているユーザーは同9月24日から自動的に適用される。8月24日以降に会費プラン月会費から年会費にするといった場合は、改定後の会費が適用される。学生向けの「Prime Student」も年会費が2950円となり500円分値上げされた。月会費に関しても50円の値上げで300円となる。

アマゾンがサービスを値上するのは2019年以来で2回目。働き方改革関連法による人手不足や輸送量減少といった「2024年問題」への対策が課題となっていることから、配送のコストの上昇分を値上げで吸収する意図があると見られている。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、JR東海は、東海道新幹線の「のぞみ」と「ひかり」で行ってきた車内販売を終了するそうだ。

コンビニ等の利用で売り上げが減少していることと、人員確保が難しいことが理由で、終了は10月だそうだ。「こだま」では2012年に既に終了している。人気商品のドリップコーヒーとカップアイスは、のぞみ停車駅のホームに自動販売機を増設して対応するようだ。グリーン車では独自のサービスを開始するらしい。

JR東海は、2013年に在来線特急の車内販売を終了している。東海道新幹線ホームでのカップアイス自販機の設置開始は、車内販売終了の前触れだったことになる。

個人的には、車内販売は時折利用させてもらっており、無くなるのは困る。特に、乗車時間の長い新幹線では、車内販売を楽しみ以上に必要にしている方もいるのではないだろうか。皆様は車内販売を利用しているだろうか。どのような商品を買っているだろうか。何か思い出やエピソードはあるだろうか。

headless 曰く、

富士通が生成 AI を用い、店内での消費者の行動データを元に生成した接客・販促コンテンツをデジタルサイネージ上に表示する購買促進 AI 技術を開発したそうだ (プレスリリース、 The Register の記事)。

同技術ではカメラ映像を用いて売場での消費者の行動と購買特性を分析することにより、購買体験向上につながるコンテンツを自動生成するという。富士通では山口県防府市のスーパーマーケット「アルク三田尻店」で 3 日から実証実験を開始しており、2023 年度中に AI プラットフォーム Fujitsu Kozuchi を通じて提供を開始する計画を示している。アルク三田尻店での実証実験は 10 月 15 日まで続き、以降も継続する予定とのことだ。

米決済大手のペイパル・ホールディングスは7日、独自のステーブルコイン「PayPal USD（$PYUSD）」を発表した。ステーブル（安定した）コインは暗号通貨の一種で、その価値が特定の資産（通常は法定通貨や他の金融資産）に連動されているのが特徴。PayPal USDでは米ドルに連動しており、ドル預金や米国債などを担保にして1ドルと1対1で交換可能となっている。イーサリアム上で構築され、発行元はニューヨークを拠点とするフィンテック企業Paxos Trust Companyとなっている（ペイバルリリース、日経新聞、CRYPTO TIMES、ASCII.jp）。

ペイパルの利用者は数週間以内にPayPal USDを購入できるようになる予定。PayPal USDは個人間の送金やオンライン決済、消費者から企業への支払いに利用可能なほか、ペイパル上で使える暗号通貨との交換もできる。同社は「PayPal USDは消費者と加盟店、そしてWeb3などの次世代インターネットの開発者にとって、法定通貨とデジタル通貨をシームレスに接続する手段になる」と述べている。ただ世界的に、暗号通貨やステーブルコインに対する監視が強まる中で、PayPal USDの利用がどれほど広がるかは注目されるところとなっている。

2023年第1四半期（1～3月）において、中国の自動車輸出台数が107万台となり、初めて日本を上回り、世界一の自動車輸出国となったことが報じられている。中国汽車工業協会（CAAM）の統計によれば、これは過去の数字を遥かに上回る成長で、2020年には108万2000台、2021年には201万5000台、2022年には311万1000台の輸出がおこなわれたとされる（AFPBB News）。

成長の要因としては、新エネルギー車（NEV）の輸出台数の増加。ウクライナ情勢などの地政学的な対立と、それに関連したエネルギー価格の上昇などの要因で海外の自動車市場が低迷した。そんな中、中国の自動車市場は新エネルギー技術が成熟しつつある状況で生産能力を維持しつづけたことがあるとしている。成功要因には、20年前からEV分野に注力したこと、政策の最適化、中国企業の技術革新、巨大な市場規模などが挙げられている。

Microsoftは1日、教育機関向けの「Microsoft 365 Education」利用者に対し、OneDrive for Businessの無制限容量割り当てを終了し、代替としてテナントごとに最大100TBの基本容量を提供する「Pooled Storage for Education」に移行すると発表した。このPooled Storage for Educationでは、これまで個々のサービスごとに計算されていたOneDrive、SharePoint Online、Exchange Onlineのストレージ容量が、統合された記憶域として扱われるという（Microsoft 365 Education のストレージに関する変更 、Mac OTAKARA）。

Microsoft 365 Educationの契約者は、テナントごとに100TBの基本容量が提供され、利用するサービスの種類や数量に応じて追加容量が割り当てられる。移行の理由としてMicrosoftは、セキュリティリスクを縮小するためだとしている。同社によるとクラウドへの移行が広がるにつれ、保存されているデータや使用されないアカウントが際限なく増加しており、米仮面でも維持が困難だとしている。また教育機関とその学生にとってはデータ侵害のリスクがあるともしている。

Pooled Storage for Educationの対象となるのは、テナント内におけるライセンス割当数のうち、 Microsoft 365 Educationが過半数となっている場合。2023年8月1日以降に新規作成されるか、既存テナントは2024年8月1日までの間に移行が行われるとしている。

双葉社は7日、TDKのカセットテープと関連する歴史を網羅した書籍「TDKカセットテープ・マニアックス」を発売した。B5判112ページで価格は1980円。この本では、1966年から2007年までにTDKが販売したカセットテープ全種を写真とともに紹介しているという。磁性体の異なるType I（ノーマルポジション）やType II（ハイポジション）、最上級のType IV（メタルポジション）といった情報まで網羅している。ほかにも、当時の雑誌広告を集めたギャラリーやテレビコマーシャルの紹介、そして黄金期をもたらした商品企画・宣伝のキーマンが語る対談記事も掲載しているとのこと（リリース、ITmedia）。

VOLTECHNOに2022年改正の電気用品安全法[PDF]に関する記事が掲載されている。これによると、2022年の電気用品安全法（PSE法）改正により、リチウムイオン蓄電池の安全基準が厳格化された。この改正では、リチウムイオン蓄電池の安全性向上が図られ、非純正のバッテリーに対する安全対策が強化されている。本改正の施行は2022年12月28日で、移行期間として2024年12月27日までは、改正前の技術基準も使用可能とされている（VOLTECHNO、「電気用品の技術上の基準を定める省令の解釈について」の一部改正について（電気用品安全法関連）（2022年12月28日付））。

改正の主なポイントとしては、リチウムイオン蓄電池内の全ての電池ブロックの電圧監視が義務付けられた点にある。電圧監視が不足しているリチウムイオン蓄電池は、移行期間終了後には販売できなくなるという。

電動工具メーカーが販売している純正のバッテリーは、既に全セル監視が行われているため法改正の影響はほとんどない。しかし、互換バッテリーに関しては、全セル監視を行っていない製品が多く流通しており、これらは新基準に準拠しない可能性が高いため、規制の対象となる。

またPSE法は保護回路構造や安全基準に関する指針を示すもので、セルのグレードやメーカーが独自に定める充放電仕様までは規定していない。そのため、電動工具に適さないグレードのリチウムイオンセルや粗悪な中古セルを搭載する製品までは規制できないといった課題もあるとしている。

ITmediaの記事によると、米ノースイースタン大学などの研究者らは、SMS（Short Message Service）を送ることで相手のスマートフォンの位置を特定するサイドチャネル攻撃に関する研究報告を発表した（ITmedia）。

この攻撃では、攻撃者はユーザーのスマートフォンに複数のテキストメッセージを送信。ユーザーの自動配信の返信のタイミングによって、ユーザーの位置を三角測量で特定できるというものだという。

実験の結果、近隣の国の場合では最大75％、遠くの国では最大96％の正確さで位置を特定できるという。また、ドイツやオランダ、ベルギーなどの国内あるいは特定の地域内では、多くの場合において70％以上の正確さを達成したとしている。この攻撃は、スマートフォン端末を所有し、ネットワーク事業者に加入している全てのユーザーに到達可能とされ、必要なのは被害者の電話番号のみであることから実用性が高い攻撃だとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ネットワークディスプレイ機能を、GNOMEに統合する作業が行われている（ OMG! Linux）。Miracastと、Chromecastに対応予定。クイック設定にあるネットワークディスプレイのアイコンをクリックすると、接続できるディスプレイが表示され、その中から選んで接続できる。プレゼンなどに便利。現在でも、GNOME Network Displays というアプリでMiracastを使うことができるが、これがGNOMEに統合されるということだ。

これは、Google Summer of Codeのプロジェクトの一つである。Google Summer of Codeは、学生がメンテナーのサポートを受けながら、OSSの開発をすることができるというものだ。GNOMEの他にも、Gentoo、openSUSE、NetBSD、FreeBSD、X.Org、GNU、KDE、QEMU、Chromium、Tor、VideoLAN、Inkscape、GIMP、Blender、Postman、Django、GitLab、Git、Jenkins、Swift、Kotlin、R、Ruby、Dart、Python、Creative Commons、OpenStreetMap、Wikimedia、Internet Archive、The Linux Foundation、など計168ものOSSプロジェクトが参加している。

来年、Google Summer of Code に参加してみようかな。

ある産婦人科専攻医が「世論調査」や「営業」の無作為にかけられてくる電話に警鐘を鳴らしている。産婦人科専攻医が旧Twitterへ投稿した内容によれば、世論調査の電話が非通知番号で院内PHSにかかってきたことがあるという。一般的な世論調査がランダム電話方式（RDD）を採用していることから、先のような医療従事者や介護関係者の番号も対象になることが問題化している（まいどなニュース）。

医師はこのようなランダムな電話が誰かの命に関わる可能性があると懸念している。ほかの医師や看護師、介護関係者からも、緊急の連絡を受ける番号に無作為な電話がかかってくる事例が報告されており、その影響で妊婦や新生児の命に関わる情報も取りこぼす可能性があると指摘している。

これに加えて、特殊詐欺や営業電話も問題視している。ランダムな電話を通じて個人情報の収集や営業が行われている可能性があると指摘。医師や関係者らは、非通知番号への対応に苦慮する場合があるとし、一方的な営業電話に対する規制を求める声も出ているようだ。