アリゾナ州立大学のBenjamin Trumble氏の研究によると、アルツハイマー病になりやすくなるリスクを増加させるとして知られるAPOE4という遺伝子変異が、この遺伝子を持つ女性の方が多くの子供を産みやすいことがわかったそうだ。この遺伝子は約5人に1人が持っているとされる（New Scientist、Science）。

同氏はAPOE4が存在する理由を見つけるため、アマゾンの伝統的な社会に住む女性800人近くを対象に調査を実施した。その結果、この遺伝子を持つと腸内寄生虫への耐性が高まる可能性があり、それにより若干ではあるものの生殖能力が向上する可能性があるそうだ。研究では、この特性がAPOE4が人間の進化の過程で排除されなかった理由ではないかと推測している。

ただし、調査によると都市部のような環境では、APOE4と生殖能力向上に関する関連性は見られなかったとのこと。寄生虫感染が少なく避妊が利用可能な環境では、この遺伝子の利点が発揮されにくい可能性があるようだ。一方で、今回の発見は新しい不妊治療の開発に役立つ可能性もあるとしている。

headless 曰く、

iPhone 14 Pro のバッテリー最大容量が購入から 1 年もたたないうちに 10% 前後減少したとして、ユーザーから不満の声が出ているようだ (The Verge の記事、 9to5Mac の記事)。

最大容量は新品時の容量と比較した現在のバッテリー容量の割合で、バッテリーの劣化した iPhone のパフォーマンスを意図的に絞っていた問題を受けて iOS 11.3 で追加された「バッテリーの状態」に含まれる。最大容量を確認するには、「設定」>「バッテリー」>「バッテリーの状態と充電」に移動すればいい。

Apple によれば、通常のバッテリーを通常の条件下で使用した場合、フル充電サイクルを 500 回繰り返した後も本来のバッテリー容量の最大 80% を維持するという。WSJ の Joanna Stern 氏の iPhone 14 Pro は最大容量が 88% となっており、Apple Store で 450 回の充電サイクルを繰り返したのに相当すると説明されたそうだ。

SNS上で約8000万台の車が電気自動車（EV）に置換された場合、お盆の帰省ラッシュ時に突発的な充電需要がどれくらいになるかという思考実験がおこなわれていた（ACTIVE GALACTICさんのポスト、Togetter）。

ACTIVE GALACTICさんのよるこの考察によれば、お盆時に5％のEVが充電ステーションを使用すると、60GWの電力が必要となる。東名などの高速道路の帰省ラッシュでは、特に充電需要が高まるサービスエリアでは、50~100MW級の給電インフラが必要とされるかもしれないという。EVではガソリン車による給油より充電に時間がかかり、1台あたりの滞留時間が長いので駐車場の拡張も必要となるのではないかとしている。

一般にインフラはピーク時を想定して設計される。しかしEVの充電インフラに関しては、ピークに合わせると平時には過剰な設備となる可能性がある。このためお盆や正月のような時期には、同じEVでも消費電力が小さい電車のような公共交通機関への誘導や、自家用車の充電コストを高く設定して需要を制限することも必要ではないかといった考察がおこなわれている。

旧Twitter（以下、X）が、特定の競合サービスや報道機関のURLクリック時に5秒の遅延を設定していたことが発覚した。この遅延は、Xに貼られた競合SNSや報道機関などのURLをクリックした際、通常のサイトよりも5秒遅れてページが表示されるように設定されていたもの。具体的な例としては「Facebook」「Instagram」「Bluesky」「Substack」「Reuters」「The New York Times」などへのリンクが上げられている（GIGAZINE、CNET Japan、INTERNET Watch）。

この措置は、過去にイーロン・マスク氏に対して批判的な発言を行ったサイトに対して実施されたと見られている。サイトの表示が遅延すると、ユーザーの離脱率が上昇する傾向があることが分かっており、この5秒の遅延は致命的とされている。この件に関してXおよびイーロン・マスク氏はコメントしていないが、The Washington Postがこの問題を報じた後、一部のサイトでは遅延が解消されたとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

X(旧Twitter)が、所有者のイーロン・マスク氏が公に嫌っていることを明言しているプラットフォームであるFacebook・Instagram・Threads・Bluesky・The New York Times・ロイター・Substackなどへのアクセス速度を低下させていることが指摘されています。
海外掲示板・Hacker Newsのユーザーの指摘によれば「t.co(Xの短縮URL機能)から正しいURLに転送するまで約5秒の遅延が発生する」とのこと

情報元へのリンク

headless 曰く、

The Associated Press (AP) が生成 AI に関するガイドラインを公表した (AP のブログ記事、 The Verge の記事)。

AP では生成 AI を注意深く利用することで同社のニュース報道が重視する正確さと公正さ、迅速さを改善できると考えているが、AP のジャーナリストの役割が変わることはなく、AI をジャーナリストの代替とはみなしていないという。

AP の生成 AI 利用に関するガイドラインは以下のようなもの。

• AP は OpenAI とライセンス契約を結び、スタッフは ChatGPT を慎重に試用しているが、実際に出版可能なコンテンツの生成には使用していない
• 生成 AI ツールの生成物はすべて未精査の原資料とみなすべきであり、その情報を出版物に使用する場合は編集的判断と AP の情報源に関する基準を適用する必要がある
• AP の基準では写真やビデオ、オーディオのいかなる要素の改変も認められておらず、生成 AI を使用して要素を加えたり、抽出したりすることも認められない
• 虚偽の現実を描写したと疑われる、または証明された AI 生成画像を報道で使用することは差し控える。ただし、AI が生成したイラストや芸術作品がニュースストーリーの主題となる場合はそれを明示する限りは使用可能
• 他の情報源から AP に入ってくる素材が AI 生成されたものでないのを確実にすべく注意を払うよう、ジャーナリストに推奨する
• ジャーナリストは生成 AI が改変した素材を使用しないよう元のコンテンツを確認するなど、通常の情報源と同様の注意と疑いを持って確認すべき

とのことだ。

maia 曰く、

Dishonesty（不正直、不誠実）の研究で有名なハーバード大の行動科学の教授Francesca Gino（フランチェスカ・ジーノ）氏に対して、ずさんな研究を告発するブログData Colada（3人の教授が運営）から研究不正の通報を受けたハーバード大は2021年7月に調査を開始した（ビジネス・インサイダー）。それから約2年が近く経過してハーバード大はジーノ氏の無給の休職２年を決定した。これに対しジーノ氏は不正を全否定し、2023年8月2日にハーバード大とData Coladaを相手どり、2500万ドル（約36億円）の賠償を求めて提訴した（Fortune ）。

過去記事でも取り上げたように、大幸薬品は、主力商品「クレベリン」の表示や広告に根拠のない情報が含まれているとして、消費者庁から課徴金約6億円の支払いを求められていた。その後、同社は7月に課徴金を納付、商品のパッケージ表示も法律に準拠した内容に改訂したと15日に発表した（景品表示法に基づく措置命令への対応について、日経新聞）。

これに合わせて、テレビCMなどの販促活動は10月から再開する予定としている。さらに、再発防止策として広告表示の法律適合性を監督する部署を設立した。同社はこれにより消費者庁の指導に従った対応を完了、15日には新製品である「クレベリン 置き型3個入」を発表するなど「クレベリン」ブランドの再成長を目指す意向だとしている。

拓銀専門店サークル「たくぎんダイナマイト」が、先日開催されたコミックマーケットで話題になったようだ。同人誌を購入するために、拓殖銀行（通称：拓銀）の株券を使う人々が現れたためだ。ネットにアップされた写真では2枚の株券と同人誌を交換する様子が出ている。拓殖銀行は北海道に存在した銀行だが、1997年11月17日に巨額の不良債権を抱えて経営破綻している（Togetter）。

なお株券は現在、上場株式全面電子化が実施されており、紙の株券は現在において証券の価値をもたないことから完全にネタ的な取引だが、コミケの特殊な文化を象徴するエピソードとして注目を集めた模様。

韓国の研究者が発表したLK-99は、常温で動作する超電導体として期待されたが、英学術誌「Nature」が16日に報じた記事によれば、韓国の研究チームが公開した超伝導体LK-99に関する主張は誤りであり、LK-99が超伝導体である可能性は低いことが示された。韓国チームが示した、コイン状のサンプル物質が磁石の上で浮遊する「マイスナー効果」に関する動画に関しても、この現象は強磁性の影響である可能性が高まった（Nature、Bloomberg、ITmedia）。

韓国チームが主張した抵抗率の急激な低下についても、米ハーバード大の元物性物理学者のデリック・ヴァン・ゲネップ氏は、韓国チームが投稿した浮遊動画を見て「この現象は、強磁性が原因の可能性が高い」と指摘。同氏はグラファイトと鉄粉から非超電導性の強磁性物質を作り、韓国チームの投稿動画で確認できた浮遊現象を再現している。他にも北京大学の研究チームなどが同じ指摘をしているとのこと。また、LK-99の合成過程によって生じる不純物も、物質の特性に影響を与える可能性が示唆された。

ドイツの研究チームはフローティングゾーン結晶成長と呼ばれる技術を使用し、不純物を除去した純粋なLK-99の合成に成功した。実験の結果、不純物から分離されたLK-99は超電導体ではなく、数百万オームの抵抗を持つ絶縁体だったとしている。Natureは、LK-99を発表した韓国チームに対してコメントを要請したが、16日段階では回答を得られていないとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

要約
・純粋なLK-99はただの絶縁体だった、強磁性と反磁性もわずかに示すだけ。
・韓国の研究チームの報告した超電導をうかわせる不思議な挙動は、硫化銅の特性と一致する。よって不純物の硫化銅由来であったと考えられる。
・この硫化銅の性質は1951年に発表されている。

ユニバーサルミュージックグループとソニー・ミュージックエンタテインメントなどの音楽レーベルが、Internet Archiveが進めるSPレコードのデジタル化と公開プロジェクトにおいて、著作権侵害の疑いがあるとして8月11日に提訴した。このプロジェクトは「Great 78 Project」と呼ばれ、古いSPレコードをデジタル化して保存、研究、公開することを目的としている（The Register、GIGAZINE）。

音楽レーベル側は、Internet Archiveがデジタル化したSPレコードには、著名なアーティストの楽曲も含まれており、これらの楽曲が著作権侵害の形でオンライン上で公開されていると主張。Internet Archiveに対して著作権侵害した楽曲の削除と損害賠償を請求した。一方、Internet Archiveは14日に発表した声明で、このプロジェクトが文化的な資料の保存と研究を目指しており、フェアユースの範囲内で行われていると対立する主張をしている（Internet Archive Blogs）。

リチウムイオン電池は、強い衝撃などで発火したり爆発するリスクが以前から指摘されている。しかし、とある航空宇宙企業は、このマイナス面の特性を、運用の停止した衛星を軌道からそらすために活用するというアイデアに取り組んでいる（Universe Today）。

アイデアの発案者であるAerospace CorporationのJoseph Nemanick氏らは、これをリチウムイオン電池デオービター（LiBDO）と呼んでいる。バッテリーに穴を開けることで発生する高温ガスをスラスターとして使用、軌道を外れる推進力を生み出し、衛星を大気圏に再突入させようというものになっている。研究者が実施した実験では、バッテリーセルに穴を開けると約29.3 Nの推力が生まれたという。

あるAnonymous Coward 曰く、

実験では18650電池1本で29.3N(2.99kgf)のピーク推力、10.4N-sの全インパルスを記録したという。

あるAnonymous Coward 曰く、

13日のフジテレビ系「日曜報道 THE PRIME」で、サイバー防衛のための人材を政府が確保できるのかが議論となったことが、（主に給与の面で）SNS上で話題となっているようだ（FNNプライムオンライン, Togetterまとめ）。

番組では議論の中で、自民党の佐藤正久氏が「海外では優秀なホワイトハッカーに1億円以上の報酬を提示する企業もある」「昨年とある防衛産業が初任給2000万円でサイバー人材を集めようとしたが全然集まらなかった」という事例をあげ、公務員の給与制度では上限が事務次官級の年収（約2300万円）となってしまうことから、これを政治主導で壁を越えて採用するしかないのでは？と主張。一方で立憲民主党の中谷一馬氏は「3000万円の給料を出しても、1億円もらっている人からすれば給料が下がることになる。それでも国防にモチベーションを持ってきてくれる人たちはいるかもしれない」として働きやすい環境作りなどの方が重要な課題ではないかと語った。

一方で、X (Twitter) 上では主に給与の部分に多くの人が反応。「そんな条件で来るのはヤバいやつかスパイだ」「国防のために3分の1でやってではなく3倍出すというべき」「最高の人材を集めるなら給与と環境両方が必要」「そもそも日本にそのレベルの人材はいるのか？」「数千万プレーヤー一人を採用してもダメでチームごと抱え込む必要がある」などと多くの批判が寄せられた。果たして日本のサイバー防衛の成否は如何に？

食楽webで「吉野家」の牛丼のサイズについて、肉の量や構成に関する検証が行われた。一般的には、サイズが大きくなるとごはんと肉の量も増えると考えられるが、実際にその差はどの程度なのかが調査された。吉野家の牛丼は8月時点で、小盛（426円）、並盛（448円）、アタマの大盛（569円）、大盛（635円）、特盛（800円）、超特盛（921円）の6段階に分かれている（食楽web）。

実際に並盛と特盛を注文し、肉だけを移して並盛と特盛の肉の量を計ってみたところ、特盛のほうが少し多いものの、その差は僅かだった。後日、改めて別の吉野家で並盛・大盛・特盛をテイクアウトして、実際の計量で比較した結果は、

• 並盛:肉69g・ごはん258g（玉ネギ小さめ3枚）
• 大盛:肉69g・ごはん300g（玉ネギ大きめ2枚）
• 特盛:肉84g・ごはん386g（玉ネギ大きめ13枚プラス小さめ5枚）

という結論となった。並盛と特盛の肉量の差はわずか15gであり、主にごはんと玉ネギの増量が特盛の特徴であることが明らかになった。また、特盛の牛丼には多くの玉ネギが含まれており、そのためアタマと呼ばれる具材部分が大きく見える可能性が指摘されている。