インド人YouTuberが日本の寿司をアレンジした創作料理を紹介したことが話題となっている。これは日本人を完全に怒らせる食べ物だとしつつ投稿された動画には、ピザのような三角形にカットした海苔を天ぷら風に揚げ、その上にご飯を載せてマスタードをたっぷり載せ、マグロ、サーモン、キュウリ、豆をふりかけピザのように食べているという内容だった（インスタの動画、Togetter）。

このアレンジ料理は日本人を怒らせるかもしれないという内容の投稿だったが、Togetterのまとめによると動画を見た日本人からは、俺にも食べさせろ的な好意的な意見が多かった模様。具として載っているものも日本人好みなので、さもありなんといったところ。ちなみに日本人がアレンジ料理に対して怒る場合は、衛生面などを含む食材の扱い方や安全性、産地の信頼性に関わる問題に対してくらいのもので、調理方法そのものに対する批判はあまりないと思われる。

ツバメインダストリが開発した4m級の搭乗操作型ロボット「アーカックス」のメディア内覧会が8月19日に行われた。このロボットではすべての可動部が操作可能な「ロボットモード」と、腕を折りたたんで前脚を60度前に伸ばして姿勢を低くした「ビークルモード」が用意され、操作箇所や移動速度が変化する仕様が特徴。最高時速はロボットモードで2km、ビークルモードで10kmとなっている（PC Watch、変型動画）。

アーカックスの全高はビークルモード時3.9メートル、ロボットモード時で4.5メートルで、重量は3.5t。コックピットにはジョイスティックやペダル、タッチパネルがあり、操作は直感的に行えるという。アーカックスは超富裕層を対象に販売される予定で、今回、国内先行販売として初期ロットを5台限定で受注生産すると発表された。価格は4億円。1年から1年半で納入可能とのこと。また10月26日から11月5日にかけて行なわれる「ジャパンモビリティショー2023(旧東京モーターショー)」にも出展されるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

動かすための敷地と資金に余裕のある御仁は検討してみては如何？

中国税関総署が19日までに発表した貿易統計によると、中国が7月に日本から輸入した水産物の総額は前年同月比28.5％減の2億3451万元（約46億円）で、前月比では33.7％減だった。生鮮魚の輸入額は2263万元（約4.5億円）で、特に人気のある生鮮クロマグロの輸入に関しては前月比64％減の905万元と急激に減少しているという。この減少は、東京電力福島第一原子力発電所からの処理水海洋放出計画に対する懸念から、中国の税関当局が日本産水産物の輸入規制を強化した影響とされている（NHK、毎日新聞、読売新聞）。

経済的にはマイナスな状況ではあるものの、海産物相場が安価になりつつあることから、国内の取引先などの一部からは歓迎されているようだ。黒かどやさんによると、「中国が日本の水産物輸入の規制強化をしているお陰で剥きホタテが安価に仕入れられる。ありがたいね。中国がホタテを買うようになってからは以前の2倍以上の相場になっていた」とのこと（黒かどやさんのポスト）。

headless 曰く、

Brave は 21 日、Brave ブラウザーネイティブの AI アシスタント「Brave Leo」が Brave Nightly のデスクトップチャネルで利用可能になったと発表した (Brave のブログ記事)。

Leo はデスクトップ版 Brave Nightly のサイドバーで「Brave AI」を選択すると利用可能になる。手元の環境ではいったん Brave の表示言語を英語にするまで「Brave AI」は表示されなかったが、以降は表示言語を日本語に戻しても表示されたままになった。日本語で質問することは可能だが、回答は英語で一部日本語訳が併記される程度のようだ。Leo によると現在のところ会話できる言語は英語とスペイン語のみとのこと。

Leoが使用する大規模言語モデルは Meta の Llama 2 で、サードパーティの AI サービスを使用することなく Brave がホストする。ユーザーの入力は常にリバースプロキシを通じて匿名で送信されるようにすることで、Brave は AI サービスで比肩なきプライバシーを提供できるという。Leo とのチャット内容が学習に使われることはなく、会話の内容はサーバーに保存されない。会話は回答が生成された時点で消去されるため、過去の会話の確認や会話データの削除には対応しないとのことだ。

Google Play で最近、不要ファイル削除や空きメモリ確保などを実行するシステムクリーナーアプリが多数削除されているようだ。

Internet Archive が昨年 10 月に保存した Google Play での「cleaner」検索結果のスナップショットをみると、リストアップされているアプリ 30 本のうち、現在は 20 本が削除されている。削除されたアプリの中にはインストール件数が 1 億回を超える「One Booster」や「Nox Cleaner」といったアプリも含まれる。また、「cleaner site:play.google.com」のGoogle検索結果では、最初の 10 本のアプリのうち 4 本が削除 (最初の 20 本では 10 本が削除) されている。

削除されたアプリ「SD Maid」「SD Maid 2/SE」の作者 Matthias Urhahn 氏 (darken) によれば、これらのアプリが「ストーカーウェア」ポリシーに違反するため公開を停止したという 2 件のメールが (おそらく 8 月 21 日の) 21 時 44 分に届き、16 分後の 22 時には 12 年間にわたりアプリを公開していた開発者アカウント darken の削除が通知されたという (作者の Google Play Developer Community 投稿、 Reddit のスレッド [1]、 [2]、 Android Police の記事)。

削除理由は開発者アカウントに関連付けられた高リスクまたは悪用のパターンを特定したため、Google Play デベロッパー販売 / 配布契約の 8.3 / 10.3 に従って削除する、というものだ。Reddit のスレッドでは明確にアプリ名は挙げられていないものの、他の開発者からもストーカーウェアポリシーでアプリが削除されたという報告がみられる。

Play Console ヘルプによれば、ストーカーウェアとは「適切な通知や同意なく、永続的な通知を表示せずに、デバイス上の個人情報や機密性の高いユーザーデータを収集、送信するコード」とされる。しかし、SD Maid のデータ セーフティ情報によれば収集するデータはアプリに関するもののみとなっており、プライバシーポリシーでも個人情報は収集しないと明記している。SD Maid 2/SE はオープンソースアプリでもある。

Urhahn 氏はGoogleに異議を申し立てているが、現在のところ受信確認と調査中の報告のみで、特に進捗はみられないとのこと。システムクリーナーアプリは効果が疑問視されることもあり、中には広告が多すぎると批判されるものもあるが、削除されていないアプリもある。最近削除されたすべてのアプリで実際にポリシー違反が確認されたのだろうか。スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。

MSI のマザーボードを使用するPCの一部で、Microsoft が 22 日にリリースした Windows の更新プログラムをインストールすると「UNSUPPORTED_PROCESSOR」ブルースクリーンエラー(BSOD)が発生する可能性があるそうだ (The Verge の記事、 Neowin の記事、 On MSFT の記事、 Bleeping Computer の記事)。

問題が確認されたのは KB5029331 (Windows 10 バージョン 22H2) と KB5029332 (Windows 11 バージョン 21H2)、KB5029351 (Windows 11 バージョン 22H2)で、いずれもオプションとして配信されたセキュリティ更新を含まない更新プログラムのプレビューだ。エラーメッセージとは異なり、サポートされるプロセッサーを搭載していても発生するようだ。BSOD 発生後、再起動時に更新プログラムが自動でアンインストールされるため、以降は正常に使用可能となる。

Microsoft ではエラーが更新プログラム側の問題でないことと、一部の特定のプロセッサーで発生することを確認したという。そのため、現在はデバイスメーカーと協力して解決に努めており、問題の緩和策として影響を受ける可能性のあるシステムへの更新プログラム提供を停止しているとのことだ。

Apple は米各州の修理する権利法案に一貫して反対してきたが、カリフォルニア州の修理する権利法案 (SB-244) では一転して支持に回ったそうだ (iFixit の記事、 Ars Technica の記事、 Mac Rumors の記事、 9to5Mac の記事)。

SB-244 ではサードパーティ修理に対する意図的な障壁や制約を禁ずることで電子機器や家電製品の修理に関する公正なマーケットプレイス提供を目指す。50 ドル以上の製品を販売するメーカーには修理に必要な資料や部品、工具などを公正かつ合理的な条件で製品所有者や修理業者へ提供することが義務付けられる。提供が義務付けられる期間は 50 ドル ～ 99.99 ドルの製品で 3 年間、100 ドル以上の製品で 7 年間となっている。

ただし、メーカーが企業秘密の開示や知的財産のライセンス供与、ソースコードの公開などを行う必要はない。また、製品所有者が設定した盗難防止機能を無効化するための資料や工具、部品の提供や、メーカー認定の修理業者にも供給が終了している部品の提供も義務付けられない。

一方、メーカー認定ではない修理業者は事前にその旨を書面で顧客へ通知する必要がある。純正以外の部品を使用して修理する場合にも顧客への開示が必要だ。また、製品所有者やサードパーティ修理業者による修理が原因の損害について、メーカーや認定修理業者が責任を負う必要はない。

Susan Talamantes Eggman 州上院議員が修理する権利法案の提出計画を示したのは 2018 年。カリフォルニア州には Apple の本社もあり、強い反対が予想されていた。iFixit はカリフォルニアの修理する権利法案がミネソタやニューヨークの先を行く内容であるとして、Apple の支持はベルリンの壁が崩壊を始めた時のような消費者の権利に関する重大な転機だと評している。

headless 曰く、

インド宇宙機関 (ISRO) は 23 日、月探査機チャンドラヤーン 3 号着陸機の月面軟着陸を成功させた (ミッション情報、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 動画)。

チャンドラヤーン 3 号は 7 月 14 日打ち上げ。軌道上昇を繰り返して 8 月 5 日には月周回軌道に投入され、8 月 23 日の月の南極圏への軟着陸を目指して徐々に高度を下げていた。ISRO はチャンドラヤーン 1 号で月面へのインパクター投下に成功しており、チャンドラヤーン 2 号では月面着陸を試みたものの、降下中に通信が途絶えて墜落した。チャンドラヤーン 3 号は最後まで通信が失われることなく無事着陸し、翌 24 日には着陸機から月面探査車が月面に降り立ったとのこと。これにより、インドは米国と旧ソ連、中国に次いで 4 番目に月面着陸を成功させた国となった。これら 3 か国の着陸機は中緯度・低緯度地帯に着陸しており、高緯度地帯への着陸を成功させたのはチャンドラヤーン 3 号が初となる。先日月面に激突したロスコスモスの月探査機 Luna-25 も南極圏への着陸を目指していた。

シチズンがスマートウォッチ CZ Smart シリーズ (国内未発売) 第 2 世代の販売を一時取りやめている (The Verge の記事、 WIRED の記事、 Android Police の記事、 9to5Google の記事)。

CZ Smart 第 2 世代は NASA の研究と IBM Watson の AI モデルによりユーザーの疲労と覚醒のパターンを認識し、覚醒レベル向上のための活動を提案する YouQ ソフトウェアが特徴だ。しかし、ユーザーからは反応の悪いインターフェイスや水準以下のバッテリー持続時間、不正確な心拍数や睡眠時間記録、画面のフリーズといった問題が指摘されていた。販売を一時取りやめたのは CZ Smart Touchscreen シリーズ 11 モデルで、CZ Smart Hybrid シリーズは影響を受けない。シチズンによれば、タッチスクリーンモデルでユーザーエクスペリエンスを低下させる技術的な問題が確認されたため、原因を特定して問題の解決方法を探る間、販売を一時停止するとのことだ。