コロラド州の山中で、結婚10周年記念旅行中のカップルがビッグフットをカメラに捉えたと主張している。カップル曰く、センテニアル州の南西部にある狭軌鉄道で観光ツアーを楽しんでいた際、ビッグフットのような生物を目撃したのだという。証言によると少なくとも6、7フィート（183から213cm以上）の高さがあったという（ニューヨークポスト）。

パーカーさんはFacebookにビッグフットを記録した短い動画を共有したものの、一部の人からは迷彩服を着た狩人ではないかと指摘されている。しかし目撃カップルの夫であるパーカーさんは狩猟者なら武器を持っているはずだが、持っているようには見えなかったと主張しているそうだ。

トヨタ自動車と出光興産は、次世代の「全固体電池」の量産化に向けた協業に合意したと発表した。全固体電池は既存の電池よりも高性能で、充電時間を短縮するだけでなく、走行距離を延ばせる可能性がある。トヨタは現在、2027年に全固体電池をEVに実用化することを目指している。量産化に向けた実証を共同で行うほか、将来の事業化に向けた検討を進めるとしている（NHK、Motor-FanTECH.）。

両社の協業内容は、第1フェーズとして、硫化物固体電解質の開発と量産化に向けた量産実証（パイロット）装置の準備をおこなう。両社は、双方の技術・開発支援を通じて、硫化物固体電解質を品質、コスト、納期の観点で作り込み、実際の生産実証につなげることを目指す。第2フェーズで出光は、パイロット装置の製作、着工、立ち上げを通じて硫化物固体電解質の製造と量産化を進める。と同時にトヨタは、硫化物固体電解質を使用した全固体電池と電動車の開発を進める。第3フェーズでは第2フェーズの実績をもとに、将来の本格量産と事業化に向けた検討を両社で実施するとしている。

headless 曰く、

米カリフォルニア州で 7 日に成立した法律「California Food Safety Act」ではカラフルなソフトキャンディ Skittles が販売禁止になるとして「Skittles Ban」などと呼ばれていたが、結局 Skittles は対象になっていない (FOODBEAST の記事、 Forbes の記事、 Ars Technica の記事、 USA TODAY の記事)。

同法は発がん性など健康リスクの大きい食品添加物を含む食品の製造・販売等を 2027 年から禁止するもので、臭素化植物油と臭素酸カリウム、プロピルパラベン、赤色 3 号の 4 種が対象となっている。赤色 3 号の禁止は数多くのカラフルな菓子に影響するが、Skittles は赤色 3 号を使用していない。

Skittles が禁止されるとの見方が広がったのは法案の段階で含まれていた二酸化チタンを着色料として使用しているためだ。二酸化チタンは 9 月 1 日の法案修正で削除されていたが、以降も Skittles Ban という表現が使い続けられ、ソーシャルメディアでは 2027 年からカリフォルニアで Skittles が禁止されるという虚偽の投稿がバイラルになっていたという。

ただし、Skittles は数多くの食品添加物の使用が禁じられている EU 域でも販売されている。ギャビン・ニューサム知事は食品業界が世界各地の異なる公衆衛生法に対応可能であることを指摘し、同法は州民に特定の食品を禁止するのではなく、より安全性に信頼感を持って食べられるようにするものだとして「Skittles Ban」のような表現を批判したとのこと。なお、英国版の Skittles では二酸化チタン (E171) を使用していない。

施設の建設作業の遅れなどで、開催が危惧されている2025年開催の大阪・関西万博だが、この万博に関して大阪府が導入した生成AI「大ちゃんと話す」が「大阪万博が中止になったみたい」などと答えたことがメディアで大きく取り上げられている。このAIはChatGPTを使用した会話サービスで9月から提供されたもの。「LINE」の公式アカウント「おおさか楽なび」で提供されており、10歳程度の知能を持つ柴犬「大ちゃん」が関西弁で会話を楽しむことができるものだそうだ（スポニチ、テレ朝NEWS、毎日新聞、MBSニュース）。

今回、大ちゃんは「大阪・関西万博は中止ですか」との質問に「残念やけど中止になったんや」と答え、開催日については「開催日は決まっていないけど、2025年以降に開催される予定だよ」などと回答したりしているそうだ。大阪府によれば、肯定的な返答をするプログラムが影響している可能性があるそうで、「必ずしも正確な回答をするわけではないことは知ってほしい」と説明しているとのこと。

防衛装備庁は17日、公式Xアカウントで世界で初めて艦艇にレールガンを搭載しての洋上射撃試験に成功したと発表した。海上自衛隊との連携により実現した。レールガンは電気エネルギーを使用して弾丸を発射するもので、従来の火薬式の砲に比べて弾丸の初速を大幅に向上させることができる（防衛装備庁公式Xアカウント、乗りものニュース、ORICON NEWS）。

あるAnonymous Coward 曰く、

レールガンは次世代の兵器として各国で開発されているが、防衛装備庁のツイートによれば、レールガンが艦艇に搭載され、洋上射撃試験を行ったのは世界初だという。

ただしツイートには、2019年に中国が同様に試作レールガンを艦艇に搭載している（試験実施の有無や映像などは未公開で不明）との反応も寄せられている。

リモートログオンクライアント「Tera Term 5.0」が16日にリリースされ、実に18年ぶりのメジャーバージョンアップを果たした。Tera Term 5では、以前の「Tera Term 4」で行われたUnicode対応が強化され、内部バッファーや描画、キー入力などのターミナル処理もUnicode化されている。特別なロケール設定は必要なくなった。ユーザーインターフェイスもUnicode化され、システムロケールと異なる言語設定でも正常に表示されるようになった。同時に「Tera Term 4」シリーズの最新版v4.107もリリースされ、両バージョンともSSHのrsa-sha2対応が行われ、RSA/SHA1が無効化された「Ubuntu 22.04」、「RHEL 9」、「Amazon Linux 2023」にもRSA鍵で接続できるようになっている（窓の杜）。

あるAnonymous Coward 曰く、

東海道・山陽新幹線で、来年春に喫煙ルームが全て廃止されることになった（日テレNEWS）。これらの新幹線でタバコを吸うことは、一切できなくなる。空いたスペースは非常用の飲料水置き場になるとのこと。

喫煙ルームから帰ってきた乗客がタバコ臭かったり、喫煙ルームとの行き来する乗客が邪魔だったりするのが減って非喫煙者はうれしいだろう。喫煙者は国鉄の作った借金を払ってやってるんだぞ、と怒るかもしれない。

JR東海、西日本、九州の3社は廃止の理由として、「近年、社会全体で健康への意識が高まり、喫煙率が低下していることを踏まえ」としている。もしかすると、人手不足でタバコ掃除があると人を集めにくいというのがあるのかもしれない。

元ロシアのテレビ編集者で、ウクライナ侵略に反対のメッセージを発信しているマリーナ・オフシャンニコワさんが12日、滞在先のパリで体調不良を訴え、フランス検察当局が毒物を盛られた疑いがあるとして捜査を開始したという（産経新聞）。

オフシャンニコワさんは滞在先のアパートで不快な症状を経験。「自宅ドアに粉末が付着していた」として、ロシア人に毒を盛られた可能性を主張したとの報道もあったようだ。しかし、血液検査では毒物は検出されておらず、国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」のクリストフ・ドロワール事務局長も、毒を盛られたと主張したとの報道を否定している。

以前にも話題にしたことがあるが、NTTドコモユーザーからのネットワーク品質に関する不満がSNSなど指摘されることが増加している。ドコモの説明によると、スマートフォンの普及やSNS・動画視聴などによるデータトラフィックの増加に伴い、一部エリアで通信品質の問題が生じているとしている。そこで10日に集中対策を実施する方針を発表した。この改善プロジェクトに300億円の先行投資を行う予定（ドコモリリース、CNET）。

あるAnonymous Coward 曰く、

発表のポイントは以下の通り。

ドコモでは駅や繁華街、住宅地など全国2000カ所以上で集中的に対策を実施。さらに乗降客の多いJRや私鉄などの鉄道動線を強化するという。しかし、鉄道動線を強化する考え方はKDDIが5G開始当初から行っており、2021年6月にはJR東日本の山手線全30駅、JR西日本の大阪環状線全19駅のホームで、5Gネットワークの構築を完了しているほど。

ユーザーが利用する「ドコモスピードテストアプリ」の調査データを活用し通信品質評価で「スループット」を重視。ただ、こうした取り組みもソフトバンクがとうの昔に実施している。ドコモとしてスループットを重視している割には、対策後の品質水準が「HD画質の動画を不便なく視聴できる」レベルに留まっているという点。5G導入時に喧伝された当面4Kや8Kの映像が楽しめるレベルは目指さない。

オランダのゴッホ美術館は、ポケモンとのコラボで配布されたプロモカードの配布を停止した。このカードはゴッホの「灰色のフェルト帽の自画像」風ピカチュウが描かれており、話題となっていた。SNS上でカードを求めて人が殺到する様子なども報告されていた（ねとらぼ）。

eBayなどで転売なども発生していたようで、ゴッホ美術館は「最近、少数の人が望ましくない状況を作り出し、プロモカードの配布をやめる難しい決定に至った」とし、安全とセキュリティのためにコラボしたプロモカードの配布を停止したと明らかにした。ポケモン社はフォロー策として、ポケモンストアでTCG 30ドル分以上の注文をした場合に、このプロモカードを手に入れる機会を提供する予定だとしている。

headless 曰く、

米国のジョー・バイデン大統領とカマラ・ハリス副大統領の選対本部がドナルド・トランプ前米大統領のソーシャルメディアプラットフォーム Truth Social でアカウント @BidenHQ を作成したそうだ (Fox News の記事、 The Verge の記事)。

2024 年米大統領選挙での再選を目指す選対本部の担当者が Fox News Digital に対し、共和党は下院議長選出にも合意できず、すべての共和党員が同じ考えではないと述べ、共和党予備選の報道にバイデン氏側のメッセージを注入し、同プラットフォームに投稿されるバイデン氏に関する誤情報・偽情報と闘う計画だという。

Truth Social は Fox News Digital に対し、自由で開かれたプラットフォームであり、世界の誰でも参加を歓迎すると述べたそうだ。一方、トランプ選対の報道担当者はこの動きについて、Truth Social がピストルのように熱く、本物のニュースが起きる唯一の場所であることにバイデン氏と彼のチームがようやく気付いたと述べ、残念ながらバイデン氏の誤情報を広げようとする試みは失敗するだろうなどと述べたとのことだ。

10日の午前から11日にかけて発生した全国銀行データ通信システム（全銀システム）障害に関して、全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）は18日、障害の影響で個人や企業が追加で負担した費用を加盟する金融機関が補償すると発表した（全国銀行資金決済ネットワーク発表[PDF]、三菱UFJ銀行[PDF]、NHK、CNET）。

補償の対象は、送金を急ぐために利用者が二重で行った振り込みの取り消しに伴う手数料などの返金や、予定日に振り込みができないことで発生した「延滞金・遅延損害金」、残高不足による借り入れで生じた「金利」の支払いなどとなっている。今回の障害では振り込みなど約506万件の決済処理が遅れるなどの影響が出ている。

原因に関してはタレコミにあるように、システムと金融機関をつなぐ中継コンピューターの基本ソフトの仕様変更を巡り、プログラムの設定ミスで部分的な容量不足が生じたためと、16日に各社で一斉に報じられている。18日の会見では、先の報道で指摘された問題に関しては、「現時点でそれがテーブルにどう影響したか分からない」との回答があった。現時点では根本的な原因は特定できず、暫定的な代替対応のまま運用しているとのこと（共同通信、ITmedia）。

maia 曰く、

10日に起きた全銀システム（全国銀行データ通信システム）の障害は、
①各金融機関と全銀システムをつなぐ中継コンピューター（以下、RC）のメモリー不足が要因だった。機器の更新で処理量が増え、想定の容量を超えた（日経）。
②RCの仕様変更を巡り、プログラムの設定ミスで部分的な容量不足が生じた（大分合同新聞）
③RCのメモリー不足に起因し、金融機関名などを格納したインデックステーブルに不正な値が紛れ込んだ。インデックステーブルはRCのディスク上にあるファイルから展開する。このファイルを作成するプログラムを実行したタイミングで、一時的に確保するメモリー領域が不足し、ファイルの内容が不正確になった（日経XTECH）

いや、どの記事もまあまあ同じことを指しているけど。
全銀システムはこれまでほぼ8年周期でシステムの刷新が行なわれてきて、第7次から第8次への移行過程で行われた機器のリプレイスで起きた障害（ImpressWatch