ダイソーのイミテーションのマイクは部分的に本物 27
変なリアリティ再現 部門より
iPhone 15 を BMW の車載ワイヤレス充電パッドで充電すると NFC が機能しなくなるという問題が 9 月下旬から報告されていたが、Apple がようやく問題を認めたそうだ (Mac Rumors の記事、 Neowin の記事)。
Mac Rumor が入手した正規サービスプロバイダー向けの内部メモによると、最近の特定の BMW およびトヨタ・スープラに搭載された少数のワイヤレス充電器で iPhone 15 / 15 Plus / 15 Pro / 15 Pro Max を充電すると一時的に NFC 機能が無効化されるという。Apple は今後のソフトウェアアップデートで問題に対処すると述べ、影響を受ける顧客には車内のワイヤレス充電器を使用しないようアドバイスしているとのこと。
一時的といっても端末の再起動程度で問題は解消せず、Apple Store や正規サービスプロバイダーへの持ち込みが必要となる。Apple によれば、修理担当者は Apple Service Toolkit 2 に含まれるソフトウェアツールを用いて NFC の再起動を試みることができるという。それでも問題が解消しない場合はハードウェアの修理が必要になるとのことだ。
中国の水産物輸入規制で、日本でホタテを育てて中国で殻むきアメリカなどに輸出、というサイクルが行えなくなったことから、その対策の一環として農林水産省が刑務所の受刑者にホタテの殻むきをさせることを検討していたが、これが輸出先の規制により行えないことが分かり断念したと発表された(産経新聞, 時事通信, TBS)。
報道によれば、アメリカやイギリス、カナダなどでは、人権上の配慮から刑務作業で造られた産品の輸入を禁じていることが判明。製造現場で国内向けと輸出向けを厳密に管理する必要が生じるなど、困難との結論に至ったという。
こうした規制は、強制労働の禁止や不当な低賃金で市場を荒らすといった理由から行われている模様。ということで、人手不足の対策としては素直に給料を上げて人を呼び込むしかなさそうです。
Apple は 10 月 31 日、M3 チップファミリーおよび同チップ搭載の MacBook Pro / iMac を発表した (プレスリリース: M3 / MacBook Pro / iMac、 製品情報: MacBook Pro / iMac)。
PC 向けとして業界初の 3nm プロセスで作られたという M3 チップファミリーは次世代 GPU を搭載し、レンダリング速度は M1 チップファミリーの最大 2.5 倍高速化するという。CPU の高性能コアと高効率コアも高速化しており、M1 チップファミリーと比較して高性能コアは最大 30%、高効率コアは最大 50% 高速とのこと。
M3 チップファミリーのラインアップは M3 / M3 Pro / M3 Max の 3 種類。M3 は最大 24GB のユニファイドメモリ (RAM) に対応し、CPU は 8 コア (高性能 × 4 + 高効率 ×4) で GPU は 10 コア。M1 比で CPU が最大 35%、GPU が最大 65% 高速だという。M3 Pro は RAM 最大 36GB、CPU は最大 12 コア (6 + 6)、GPU は最大 18 コア。M3 Max は RAM 最大 128GB で CPU が最大 16 コア (12 + 4)、GPU は最大 40 コア。M1 Max 比で CPU は最大 80%、GPU は最大 50% 高速とのこと。
M3 チップを搭載する MacBook Pro は 14 インチモデルと 16 インチモデル。M2 モデルはラインアップから消えており、13 インチモデルがなくなった。14 インチモデルは M3 / M3 Pro / M3 Max から選択可能で、16 コア CPU の M3 Max 搭載モデルでは最大 128GB のRAMを搭載可能だ。カラーバリエーションは従来のシルバー / スペースグレイのほか、M3 Pro / M3 Max 搭載モデルではスペースブラックが選択可能 (スペースグレイは選択不可) となった。
M3 チップを搭載する iMac は 24 インチディスプレイを搭載。M1 チップを搭載した従来の搭載 24 インチ iMac を置き換える形になり、7 色のカラーバリエーションを含め外見は全く変わらないが大幅に性能が向上している。
税込価格は 14 インチ MacBook Pro が 248,800 円から、16 インチ MacBook Pro が 398,800 円から、iMac が 198,800 円から。すでに注文は可能になっており、11 月 7 日に発売される。
一応廃車処理の管理システムはあったようだが、そこには解体済みとしながらも輸出されており、自衛隊側も本当に解体されたのかなどのチェックはしていなかったという。また落札価格も転売する前提の高値に高騰していたが、自衛隊側も気にしていなかったようだ。輸出していた男性は困惑した様子で「落札者に再使用を禁じる陸自のルールは知らない」「どこの業者も輸出していた」と答えたという。
今年1月に話題になった「Spaceship Neptune」の日本版?
日販がローソンとファミマへの配送から2025年2月末をめどに撤退し、トーハンに引き継ぐ方向だという(朝日新聞)。背景は紙媒体の衰退や運送コストアップで、売上高は10年前と比べて約3分の1に縮小、返品率は50%を超え、赤字が続いていた。トーハンは現在セブンイレブンに配送している。
複数のユーザープロファイルを使用している Pixel スマートフォンで、Android 14 アップグレードにより発生するストレージアクセスの問題の修正を Google が約束している (Pixel Phone Help の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 Android Police の記事)。
問題は Pixel 6 シリーズでの発生が報告されていたが、その後 Pixel 6 以降のモデルでも発生が報告されている。問題が発生するのはメインユーザーのほかに「ユーザー」「ゲスト」「制限付きプロファイル」「お子様用アカウント」のユーザーが追加されている場合であって、メインユーザーが複数の Google アカウントを使用している場合や、仕事用プロファイルの場合は影響を受けないとのこと。
当初報告されていた問題はメインユーザーがストレージにアクセスできなくなるというものだが、「出荷時状態へのリセット」といったメッセージとともにデバイスが再起動する問題も報告されている。この場合、許可するとデータがバックアップされないまま消去され、拒否すると再起動が繰り返されることになる。
Google ではこの問題が新たに発生しないようにする修正を Google Play システムアップデートで提供しており、出荷時状態にリセットすることなくストレージアクセスの問題を修正するシステムアップデートを今後提供する計画を示している。再起動ループに陥ったデバイスに関しては、一部のデータを復元できるようにする方法を調査しているとのことだ。
現在問題の発生していないユーザーや、既に出荷時状態へのリセットを実行したユーザーに対しては、アップデートが OTA 配信されるまでメインユーザー以外のユーザーを作成したり、ログインしたりしないことが推奨されている。
10月26日から29日かけて開催されたプログラミング言語「Python」の年次カンファレンス「PyCon APAC 2023」において、運営から会場にFree Wi-Fiが提供されたが、そのFree Wi-FiでDNSに名前解決された結果が、リアルタイムモニタと称して利用者の同意を得ないまま会場のモニタやWebで公開していたことが判明、炎上する事態となっていたようだ。
発端となったのは参加者のXに投稿した27日の問題提起のポストで、そこにはグラフィカルなデザインの画面に、DNSに名前解決されたドメインが映し出されていた。ポストによれば、この内容は会場のモニタや、Webページで公開されていたということで、サブドメイン名で接続先が分かってしまうSlackチャンネルのドメインなども映し出されていたという。これに対して、通信の秘密や有線電気通信法、電波法などの違反に該当するのではといった声や、逆にDNSクエリは秘匿情報ではないから勝手に公開してもよいといった声などがあがった。
炎上後の28日に、ドメインの公開は「機材故障のため」に中断されたが、29日に参加者が公開した運営からの回答では「有線電気通信法には抵触しないと考えるが、配慮は欠けていた」「機材故障ではなく公開停止だった」となっており、また29日に公式サイトにお詫び文が掲載されるも「NOCコンテンツの一部につきまして、プライバシーの配慮に欠けた内容が含まれておりました」というのみで事情を知らない人には意味不明な内容であったこともあり、いまだ燻り続けているようだ。
身近な人の偉大さは半減する -- あるアレゲ人