taraiok 曰く、

米ハーバード大学の研究者は22日、ネズミの心臓の細胞とシリコーンを使って人工的なクラゲ「メデュソイド」を作り出すことに成功したとのこと。電流を通す液体の中に「メデュソイド」を入れ、電圧を規則的に変動させると、電圧の変動に合わせて筋肉細胞をかぶせた膜皮が収縮、正確に泳がせることができるという（Nature、THE WALL STREET JOURNAL、本家/.）。

ハーバード大学の「Kit Parker」氏は、現在、製薬会社は心臓の新薬実験に心臓組織を使っている。将来は「メデュソイド」をそうした実験のための代替モデルになるようにしたいとしている。今回の技術により、生命体から細胞を取り出して再組織化できるようになれば、例えばバッテリーの力を必要としない心臓ペースメーカーなどが作れると期待されている。

taraiok 曰く、

オープンテクノロジー研究所は、世界中にある22都市885ものISPで高速ブロードバンドの価格を比較する報告書を出した。比較内容は回線速度、電話、テレビサービスなどの付属サービスをワンパッケージにして比較したトリプルプレーサービスでのコストパフォーマンス比較、有線およぴ無線環境でダウンロード速度、アップロード速度の最も高速なサービス、35ドルの予算内でダウンロード速度、アップロード速度の最も高速なサービスの4種類だ（NEW AMERICA、本家/.）。

それによるともっとも安価なブロードバンドサービスを受けられるのはラトビアの「リガ」だ。トリプルプレー対応でアップロード速度は5Mbps、ダウンロード速度は20Mbps、そして回線費用は25.43ドルだ。アップロード・ダウンロード速度ともに100Mbpsで31.14ドルという低価格・高速回線サービスも用意されている。トリプルプレーが提供されている中で、もっともコストパフォーマンスがよいとされるのがフランスの「パリ」。同市ではテレビや電話、100Mbpsの回線速度を持ちつつ、約35ドルでサービス提供を受けられる。

対照的に、アメリカ内で一番安価なトリプルプレーに対応しているのはラファイエット。パッケージのコストは65ドル、しかも回線速度は6Mbpsにすぎない。米国はブロードバンドの国際競争力が大きく落ち込んでいる。米国の消費者は海外よりも接続速度が遅いために高い値段を支払う傾向があるという。この報告書では原因は政府のブロードバンド政策が不足している点や大手通信会社VerizonとAT＆Tのブロードバンド寡占による競争の停滞、モバイル偏重の投資にあるという。米国政府はブロードバンド政策の見直しを行う必要があると指摘している。

※なお、日本はYahoo！ BBが35ドル予算のランキングで2位、有線接続で6位、無線で5位となっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国のローレンス・リバモア国立研究所は、国立点火施設（NIF）がレーザ―光線192本を放射する実験に成功したと発表した。5日に行われた実験でのレーザー放射時間はわずか230億分の1秒。米国全土の消費電力量の1000倍以上に相当する500兆ワットのエネルギーが放出されたという。

レーザー核融合炉は、燃料となる重水素と三重水素を超高温、高密度に圧縮された状態にし「点火」する必要がある。点火方式には「中心点火」や国内で主流の「高速点火」などがあるが、今回実現したのは比較的新しい技術である「衝撃点火」方式によるもの。このPDFによると、外部から別の燃料小片を超高速で激突させ、その衝撃で点火を起こすものらしい。

マサチューセッツ工科大学の科学者は「実験の成功に興奮している。以前なら、こんなことは太陽や惑星の中心部でしか起こり得なかったことだ」とのこと。

ソース
サーチナ
THE INDEPENDENT

Andrion 曰く、

7月23日(米時間)、VMware は Nicira を買収したと発表した。
(@IT、ITpro、TechCrunch、ITmedia)

NiciraはSDNプロトコル「OpenFlow」の開発をリードしたほか、
ネットワーキング・ソフトウェア「OpenStack Quantum」の開発に携わっており、
同社の仮想化ソリューション「Nicira Network Virtualization Platform（NVP）」は
既に 米AT＆T、米eBay、米Rackspace、米Fidelity Investments、NTT などで採用されている。

VMwareは10億5,000万ドルの現金と2億1,000万ドル相当の株式でNiciraを買収するとのことだ。

なお、OpenFlow スイッチを販売している企業としては、Big Switch Networks が
4月頃に約13億ドルの資金を調達したばかりであり、今後SDN界隈の業界再編が
注目されるのではないだろうか。

eggy 曰く、

Los Angeles Timesが、この2世紀間で爆発的に増え続けている世界人口について特集を組んでいる。貧しく、不安定な地域ほど、人口増加の波の打撃を受けることになるとしている（本家/.、The Los Angeles Times記事より）。

1. 世界の出生率は低下しているものの、最も人口の多い若い世代が出産可能な時期に突入するため、世界人口の増加はこの先も続くことになる。

2. 若い世代に急激な人口増加がみられる国では内乱が続く。アフガニスタンでは男性が仕事を見つけるのに苦労するため、武装勢力タリバンに入隊する人が増え、結果として平和がなかなか訪れない。

3. 現段階でも世界で10億人が栄養不足に苦しんでいるが、このまま世界人口の増加が進めば、飢餓状況に終わりは見えない。

4. 一人っ子政策が功を奏し中国人口の増加に歯止めがかけられたものの、中国の消費拡大は甚大な環境破壊をもたらしている。

5. フィリピンの貧困層にみられるように、女性が避妊することを宗教及び政治的勢力が妨げているところもあり、開発途上国の人口増加が続いてしまう。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

中国を代表する中国語辞書「現代漢語詞典」が改訂され、「宅男」などの新語が採用されているそうだ。「宅男」は日本語でいう「オタク」の事らしい。ちなみに女性の場合「宅女」というそうだ。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

レンタルサーバーやドメイン取得サービスなどを行って居るpaperboy&co.傘下のムームードメインが、ドメイン買い取りサービスを開始した（プレスリリース）。

不要になったドメインを買い取るというサービスで、「価格査定をお申込みいただいてから、最長10日以内※1に査定額（買い取り価格）をご連絡」するという。査定料金は無料で、対象ドメインは「.com／.net／.info／.biz／.org／.mobi／.bz／.cc／.me／.tv／.vc」。ただし、ドメインによっては査定額が付かない場合もあるという。

タレコミ子は先日不要なドメインの更新を止めてしまったのだが、どう見てもどうでも良さそうなドメイン名にもかかわらず登録代行業者から「そのドメインは価値があります！」などとのDMが毎日届いていた。査定だけでもしてみれば良かったとやや後悔。

あるAnonymous Coward 曰く、

独キール大学やハンブルク工科大学のチームが、空気密度よりも軽い世界最軽量の炭素素材を開発した（サイエンスポータル、論文）。 この「Aerographite」と名づけられた素材、その質量は1cm³あたり0.2mgで、1気圧、20℃の空気の質量である1.2mgよりも軽いという。さらに圧縮や引っ張りに強く、導電性にも優れるそうだ。

taraiok 曰く、

THE WALL STREET JOURNALは、インターネットの都市伝説を払拭するとした記事を掲載している。その都市伝説とは「政府がインターネットを立ち上げた」とするものだ。この都市伝説では、米国防総省が核攻撃でも通信回線を維持できるようにインターネットを作り上げたとされているが実際には違う。記事では多くの技術者が「発明者候補」として取り上げられている（THE WALL STREET JOURNAL、本家/.）。

最初に出てくるのは「Vannevar Bush」。第二次世界大戦中にレーダーの開発やマンハッタンプロジェクトに関わった人物で、同氏の開発した「Memex」はハイパーテキストの元となったと言われている。次に出てくるのが「Robert Taylor」。高等研究計画局（ARPA）を指揮してARPANETを構築した人物だ。ARPANETは政府が関与して開発され、インターネットと同様のパケット通信と分散型ネットワークを備えているが、TCP/IPプロトコルもハイパーリンクも備えておらず、インターネットそのものではない。さらにTCP/IPプロトコルを開発した「Vinton Cerf」、ハイパーテキストシステムを実装した「Tim Berners-Lee」などの名前が挙げられている。

しかし、実際に現在のインターネットを構築したと言えるのは、「Robert Taylor」を始め、多くのARPAのスタッフが在籍したゼロックスPARC研究所だろう。1970年代に別のコンピュータネットワークをリンクするためのEthernetを開発、最初のパーソナルコンピュータやグラフィカル・ユーザー・インターフェースを開発した。そして、これまでに登場した異なるネットワークを接続するための技術を組み合わせて、初めてインターネットと呼べるものを構築したのだ。

大きな政府を正当化するために「インターネットは米国政府が発明した」という間違った内容が頻繁に流されている。インターネットの歴史を正しく理解することが重要だとまとめている。