headless 曰く、

Windows 10の一般リリースから2年、無償アップグレードキャンペーン終了から1年が経過した。1年目は好調にシェアを伸ばしていたWindows 10だが、キャンペーン終了後は停滞が続いているようだ。

Net Applicationsの7月分デスクトップOSシェアデータによると、Windows 10のシェアは前月から0.83ポイント増の27.63%となった。しかし、2016年7月のシェアは21.13%であり、この1年間では6.50ポイント増にとどまる。一方、Windows 7のシェアはWindows 10のリリースから1年で13.72ポイント減少したが、この1年では1.90ポイント増加。7月分では前月から0.13ポイント減少して48.91%となったものの、最近1年間で4番目に高いシェアとなっている(Desktop Top Operating System Versions Share Trend、 Desktop Operating System Market Share、 Desktop Top Operating System Share Trend)。

このほか、この2年間で大きく減少したのはWindows 8.1とWindows XPで、いずれもほぼ半減している。Windows 8.1は2年間で6.63ポイント減少して6.48%、Windows XPは5.62ポイント減少して6.10%。Windows 10のほか、この2年を通じて増加したのはLinuxのみ。Linuxは7月に前月から0.17ポイント増の2.53%となり、過去最高値を更新した。2年前と比較すると0.85ポイント増加している。

Mac OSは2015年7月～2016年7月に0.20ポイント増加したが、2016年7月～2017年7月では1.85ポイント減、2年間では1.65ポイント減となった。7月のシェアは6.02%となっている。Windows全体は2015年7月～2016年7月に0.86ポイント減、2016年7月～2017年7月に1.66ポイント増で、2年間では0.80ポイント増。7月のシェアは91.45%となった。

StatCounterの7月分データではWindows 10が31.2%となり、Windows 7(38.62%)との差を若干縮めた。しかし、23.17ポイント増加した1年目と比べ、2年目は7.67ポイント増にとどまる。同時期のWindows 7はそれぞれ13.97ポイント減/2.05ポイント減であり、差は縮まりにくくなっているようだ。このほか、2年間で大きく減少したのはWindows 8.1(9.12ポイント減)とWindows XP(5.83ポイント減)で、OS Xは増加(2.72ポイント増)している。Linuxは最近1年間に0.25ポイント増加しており、7月のシェアは過去最高の1.79%となっている。

StatCounterのデータを国や地域別にみると、キルギスやカンボジア、エクアドルなど6か国・地域でWindows 10が1位に上昇し、クロアチアなど4か国・地域で2位に後退した。なお、カンボジアでは前月まで12.5ポイントあったWindows 7との差をWindows 10が逆転している。カンボジアの日毎のデータをみると、Windows 10のシェアが最大で60%を超えるピークが7月に入って繰り返されている。ピークの原因は不明だが、継続的なものではない可能性もある。また、キルギスでも5月下旬から日毎の変動が大きくなっているようだ。

日本では前月に1位のWindows 10と2位のWindows 7がともに微減していた。7月はWindows 10が0.72ポイント増の37.59%となり、0.24ポイント減で31.47%のWindows 7との差を0.96ポイント広げている。前月増加していたOS Xは0.54ポイント減の16.17%となった。

SteamではWindows 10 64 bitが0.74ポイント減の49.59%となり、再び50%を割った。32ビット版のWindows 10は変動なしで、Windows 10全体では50.49%となっている。Windows 7 64 bitは0.86ポイント増の32.91%で、Windows 7全体では36.99%(0.85ポイント減)となった。OSX(3.06%)とLinux(0.74%)が微増しており、Windows全体では0.12ポイント減の96.12%となっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

投稿も受付停止との情報もあります。
Googleマップは評価1.2
http://netgeek.biz/archives/100445

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nemui4 曰く、

Android端末の情報を中国のサーバに送信、「問題ない」とメーカー反論
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1708/02/news044.html
いつものこと部門

　セキュリティ企業Kryptowireの研究者はBlack Hatで7月26日に行った発表の中で、「BLU R1 HD」「BLU Life One X2」などのモデルについて、ユーザーの通話履歴やメッセージの内容、端末の識別情報といった個人情報が、ユーザーの知らないうちに、上海にあるサードパーティーのサーバに送信されていると報告した。

はいはいそうですね、としか思わなくなってる

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あるAnonymous Coward 曰く、

中国のインターネット大手テンセントの提供するAI対話サービスで、AIが共産党批判を始めたためにサービス停止となった
http://www.yomiuri.co.jp/world/20170802-OYT1T50105.html
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170802/k10011085251000.html

AIによれば「中国の夢」は「アメリカに移住すること」、「共産党万歳」と書き込むと「こんなに腐敗して無能な政治に万歳できるの？」と答えるそうです

nemui4 曰く、

女性遺棄 逮捕の男らビットコイン奪った疑い
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170802/k10011084461000.html
普及しちゃった証拠でしょうか

名古屋市の女性の遺体を滋賀県の山林に埋めたとして２０歳の男と１８歳の少年が逮捕された事件で、遺体が遺棄されたあと女性の口座にあったインターネット上の仮想通貨の「ビットコイン」少なくとも十数万円分が、男の口座に移されていたことが警察への取材でわかりました。警察は女性を殺害したあとビットコインを奪った疑いがあると見て調べています。

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あるAnonymous Coward 曰く、

米Microsoftは8月2日（現地時間）、Windows Insider ProgramのFast Ringユーザー向けに、「Windows 10」の「Build 16257」の配信を開始したと発表した。

　前日発表した視線追跡ツール「Eye Control」の追加の他はあまり大きな機能追加はないが、Windowsコンソール（cmd.exe）のカラースキームを20年の歴史上で初めて変更した。　多くのユーザーがコンソールの文字色が読みづらいと変更をリクエストしてきたという。従来のカラースキームは、CRTディスプレイ向けに調整したものであり、当然現代のコントラストが強い液晶ディスプレイ向きではない。そのため、液晶ディスプレイでは青などの暗い色が特に読みづらかった。

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あるAnonymous Coward 曰く、

米調査会社Strategy Analyticsが8月1日（現地時間）に発表した第2四半期（4～6月）の世界でのメーカー別スマートフォンの出荷台数に関する調査結果は、上位４位までは前年同期および前期と変わらなかったが、2位の米Appleと3位の中国Huaweiとの差が縮まった。

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あるAnonymous Coward 曰く、

このような背景を持つ組織やベンダーがシステム開発をする際に、よく耳にする言葉がある。それは、「運用でカバー」という言葉だ。

　ITベンダーにとって、この言葉は非常に魅力的であり、まるで魔法のような言葉である。なぜなら、この言葉を前提にすると、その後の運用フェーズで起きたことは、全て運用の現場責任にできてしまえるからだ。そのようなシステムは、開発が終了して顧客の検収を受けてしまえば、よほどの不具合でも発生しない限り、ベンター側の開発者が責任を取らされることはない。もし仕様上や運用上の大きな不具合が発生しても、その責任としわ寄せはシステム運用の担当者、つまりは現場が一身に受けることになる。

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あるAnonymous Coward 曰く、

http://gigazine.net/news/20170803-energy-source-nuclear/

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あるAnonymous Coward 曰く、

180両編成（脱線したのは内30両以上）というと、一両100tとして18000t。
ちょっとした貨物船級だな。
流石標準軌。

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あるAnonymous Coward 曰く、

金銭トラブルが多い山梨県民、消費者ローン利用1位の沖縄県民、老後の計画性がない秋田県民……。日銀のお金に関する全国調査で、貧困に陥りそうな県が明らかに。あなたの地元は大丈夫？

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.youtube.com/watch?v=POjl5NYMbzU
http://av.watch.impress.co.jp/docs/news/1074064.html

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あるAnonymous Coward 曰く、

以前、ベルギーの企業が従業員の体内にマイクロチップを埋め込むという話が話題になったが、米国の企業も同様のチップを埋め込む試みを始めた模様。

Vergeによると、この企業はThree Square Marketという名前で、このチップによる認証で休憩室での買い物や開錠、コンピュータへのログイン、コピー機の利用などができるという（同社のプレスリリース）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

米Symantecと米DigiCertは2日（米国時間）、サーバー証明書などを手掛けるDigiCertが、SymantecのWebサイトセキュリティ事業、ならびに関連するPKIソリューションを買収すると発表した。取引は2018年度第3四半期に完了する予定で、9億5000万ドルの現金と、DigiCertの普通株式の約30％をSymantecが取得するという。

　Symantecのグレッグ・クラークCEOは、「Webサイトセキュリティと関連するPKIソリューションをDigiCertに移行することで、当社は統合サイバーセキュリティプラットフォームを通じた、クラウド世代に対する保護の提供に重点を置くことが可能になる」とコメントしている。

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headless 曰く、

Microsoftは1日、既存のWindows 10デバイスへWindows 10 Sをインストール可能にする「Windows 10 S Installer」を公開した(Windows IT Centerの記事、 Neowinの記事、 BetaNewsの記事、 On MSFTの記事)。

Microsoftが5月に発表したWindows 10 Sは、Windows 10の教育機関向けのエディション。機能的にはWindows 10 Proとほぼ同等だが、Windowsストア以外から入手したアプリが使用できない点や、既定のWebブラウザーがMicrosoft Edgeに固定されているなどの点が異なる。当初はプリインストールマシンを購入しなければ試すことができなかったWindows 10 Sだが、7月下旬にはMSDNサブスクライバー向けにISOイメージの提供が始まっていた。今回インストーラーが公開されたことで、一般のユーザーもWindows 10 Sをテストできるようになる。

Windows 10 Sをインストールできるのは、Windows 10 Pro/Pro Education/Education/Enterpriseがインストールされている環境のみ。教育用デバイスでのテストが可能になると説明されているが、用途によってインストールが制限されることはないようだ。インストーラーは「Windows 10 更新アシスタント」と同じものであり、起動して数回ボタンをクリックすればダウンロードとインストールが実行される。通常の新ビルドと同様、インストール後10日間は元のWindows環境に戻せるが、以降はWindowsの再インストールが必要になる。そのため、事前のリカバリーイメージ作成が推奨されている。また、Windows 10 S上ではメディア作成ツールが実行できないため、再インストール用のメディアは事前に作成しておく必要がある。

手元の環境にインストールして少し試してみたが、Windows標準以外のWin32実行ファイルはブロックされて起動できない。Windows標準の実行ファイルについては、「regedit.exe」や「cmd.exe」「powershell.exe」など一部の実行ファイルのみがブロックされる。Windows標準のコマンドラインツールについては、まったく使用できないというわけでもなさそうだ。既定のブラウザーについては、「既定のアプリの選択」で「Webブラウザー」がオプションから削除されており、プロトコルやファイルの種類別に既定のアプリを選択する場合も一部はMicrosoft Edgeに固定されている。なお、手元の環境ではインストール後にWindowsの表示言語が英語になり、日本語の言語パックを手動で追加する必要があった。

あるAnonymous Coward 曰く、

昨今盛り上がっている仮想通貨を使って、企業や個人が資金を集める手法が続々と登場しているようだ。

TechCrunchが報じるところによると、「仮想通貨発行による資金調達」がブームになっているそうだ。これはInitial Coin Offering（ICO）と呼ばれており、「新規公開株」を意味するInitial Public Offering（IPC）と似た仕組みだ。IPOは新たに株を発行してそれを市場に売り出すことで資金を調達するものだが、ICOは株の代わりに仮想通貨を発行する点が異なる。日本ではテックビューロという企業が、ICOを支援する「COMSA」というサービスを開始することを発表、さらにこのサービス自体もCOMSAを使って運営開発資金を調達する（ITmedia、日経新聞）。

こういったサービスが登場したのは、改正資金決済法によって「仮想通貨交換業」が登録制となり、資本金/純資産額での規制や利用者保護などが課せられるようになった点があるようだ（金融庁の改正資金決済法に関する解説文書PDF）。ただ、あくまで口座管理や情報提供、取引の管理についてルールが設けられただけであり、実際にそこで販売されている仮想通貨に対し政府が「お墨付き」を与えたわけではない点には注意が必要だ。そのため、この文書でも仮想通貨が値上がりする保証はどこにもないと明記されている。

このような、仮想通貨を株式のように扱うサービスとしては、「VALU」というものも同乗している。VALUは同名の企業（VALU社）が手がけるサービスで、個人が株式のような「VALU」を発行し、それをビットコインで希望者が購入したり、自由に売買できるというもの。発行者（個人）は購入者に対し、「優待」を提供できるが、特に金銭的な見返りは無いことが多い。しかし、人気の「VALU」は値上がりするため、安いうちに購入しておいて人気が出たら売却することで利益を得ることができる。

VALUについては、「価格操作」や「インサイダー」が容易に行えるのではないかという指摘が出ているが、現状ビットコインでしか売買できないこともあってあまり問題視されていないようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

新MERYでは、記事制作については小学館が行うとのこと。出資比率は小学館が3分の2、DeNAが3分の1。問題となっていた旧MERYの記事は一切使用せず、また、旧MERYでの各種問題については、前運営会社のペロリが対応する。

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あるAnonymous Coward 曰く、

フリッカーセーフ機能は画面のチラツキを抑制するためのもので、製品発表当初は対応としていたが、実際には同機能が搭載されていなかったとのこと。希望者には返金対応が行われるようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

カナダのウォータールー大学は2日(現地時間)、アプリの指示に従って撮影することで「完璧な自撮り」が撮影できるアプリについての研究を発表した。アプリの指示はそのときの周辺光などのファクターを考慮する細かなもので、単に画像を加工して「盛る」タイプのアプリとは一線を画している。　Vogel氏は、「この研究は始まりに過ぎない。パラメータを髪型や服装、表情などへ拡張することも期待できる」としており、同様のアルゴリズムの応用が期待される。一般へのアプリの公開の予定については不明だ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

韓国の原子力発電所の建屋のコンクリート壁に多数の穴が開いていることが明らかになった。
放射能が漏れないように厚さ1.2メートルのコンクリートで覆われているが、この壁に57ヶ所隙間が見つかったとのこと。
安全確認できたら再稼働する模様。

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ymasa 曰く、

https://twitter.com/furanomelon/status/892917070827986945

約6600玉のメロンが全滅して収穫不能。 科学的な調査の結果、 メロン畑に除草剤が撒かれて いたことが判明しました。

「あまりにもひどすぎる」メロン畑に除草剤が撒かれて6600玉のメロンが全滅して収穫不能に
https://togetter.com/li/1136396

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NurseAngel 曰く、

http://www.huffingtonpost.jp/2017/07/31/honolulu_n_17645892.html

歩行者がスマートフォンやデジタルカメラなどの携帯電子機器を見ながら、道路や高速道路を横断することを禁じており、10月25日に施行される。

罰金もあり、違反の回数に応じて15〜99ドル（1650円から1万円相当）が科される。初めては15ドル以上35ドル以下、2回目（初犯から1年以内）が35ドル以上70ドル以下、3回以上（同）は75ドル以上99ドル以下。

ただし通報のための緊急電話（911）や、オーディオ機器の使用は、禁止行為に含まれない。

歩道横断中だけという制限ではあるものの画期的条例だ。
日本でも即時導入すべき。
否、明日から施行しないでいい理由が一切存在しない。

あるAnonymous Coward 曰く、

「ファイルシステムのBtrfsは，Red Hat Enterprise Linux 6の最初のリリース以来，そのステータスは（RHELにおいて）ずっとテクノロジプレビューでした。Red Hatは今後もBtrfsをフルサポートすることはなく，将来のメジャーバージョンリリース（RHEL 8以降）においては（Btrfsを）削除することになるでしょう」

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あるAnonymous Coward 曰く、

ヒトの卵子を人工的に受精させて解析する研究計画があるそうだ。こうした研究は国内では初めてだという。ヒトの受精卵を、研究のために作り出すことについては、倫理的な課題があるため、国が研究計画を審議することになっていて、7月31日にその審議が始まったという。国は生殖補助医療などに限ってヒトの受精卵を作ることを認める倫理指針を策定しており、この指針に沿った初の審査となる。

大阪市の不妊治療のクリニックが申請した計画は、ヒトの卵子をさまざまな培養液の中で人工的に成熟させ、受精する率が高い卵子ができているか検証するもの。研究は5年間かけて、不妊治療中の複数の夫婦から同意を得た上で卵子を提供してもらい、受精させて行う。1100個の卵子を使うとしている（NHK、毎日新聞）。

taraiok 曰く、

新興分野である仮想現実（VR）に大手IT企業の投資が増加している。これを受けてVRの専門家に対する需要が増加しているという。ネット就職サイトのUpwork Inc.の調査によると、VRの専門知識を持つオンライン・フリーランスに対する需要は前年同期に比べると30倍以上も増加。人材を求めている企業のスキルリストのほぼ3分の2がVR関係だとしている（Bloomberg、slashdot）。

そのほかに需要が高いのは自然言語処理、ニューラルネットワーク、画像処理などの人工知能に関連する技術。フリーランス側も自分のスキルの一つとしてVRを挙げている人が増加したそうで、Upwork Inc.によると昨年は106人だったのに対して、今年は2,500人以上いるそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

NASAは現在、宇宙船や宇宙飛行士、さらには地球や他惑星をエイリアン（微生物）から守る「惑星保護官（planetary protection officer）」を募集している。現在世界各国の宇宙機関や民間企業は、月や小惑星から岩石などを持ち帰る「サンプルリターン」ミッションを計画している。しかしこのような計画では、地球に謎の微小生物が持ち込まれる可能性がある。さらに、地球からの探査機においても他の惑星や衛星を汚染する危険性がある。

NASAはこのような危険性を排除するために惑星保護官を募集しているのだという。給料も、124,406〜187,000ドル（約1400〜2000万円）と破格。応募は8月14日までとのこと（sorae.jp、募集サイト、CNBC、Slashdot）。