あるAnonymous Coward 曰く、

by 蛆TV。

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hylom 曰く、

Googleは「URLのない世界」を目指しているとWIREDが主張している。

Google Chrome 69では「www」や「m」などのサブドメインが含まれたURLについて、URLバー内でURLのこれらのサブドメイン部分を非表示にするという変更が行われたが（窓の杜）、Googleの開発者らは現行のURLの表示方法に対し疑問を持っているそうだ。Chromeの開発者の1人は「いまのままのURLではだめ」と明確に語っており、現行のURLというシステムに対しては強い不満があることは確かのようだ。ただ、具体的にどうするのが良いのかはまだ検討中だという。

hylom 曰く、

PC向けゲーム配信サービスSteamで、「Hentai」という単語を含むゲームが大量にリリースされているという（AUTOMATON）。

実際Steamで「Hentai」というキーワードで検索してみると、現時点で161件のタイトルがヒットした。とはいえ、Steamの検索ではタイトルだけでなく説明文なども検索対象になるほか、DLCやサウンドトラックなどもヒットするため実際に「Hentai」という単語がタイトルに含まれるゲームは30〜40本だと思われる。こういったゲームはいずれも100円前後（タイトルによってはそれ以下）で販売されており、内容は比較的シンプルなパズルゲームというものが多いようだ。

AUTOMATONの記事では開発者へインタビューなども掲載されているが、こういったゲームは低コストで開発でき、そこそこ売れるという状況であるため開発者の参入が増えているという。ただ、それだけであれば「お色気系ゲームの粗製乱造」というだけの話なのだが、問題点としてゲーム内で使われている画像が盗用であるケースが指摘されている。実際、AUTOMATONが使われている画像の権利者に問い合わせを行なったところ、使用許可を出していないという答えが返ってきたそうだ。

hylom 曰く、

ITmediaの「要注意？　ノートPCのコンセントへのつなぎ方」という記事で、ノートPCを電源に接続する場合はACアダプタをノートPCに接続しない状態でまずコンセントに接続し、その後ACアダプタとノートPCに接続するという手順が紹介されていたようだ。この記事ではこのように接続することでACアダプタをコンセントに接続する際に火花が出ることはない、と説明されていたのだが、はてなブックマークでこの説明は不適切ではないかとの指摘があり、その後「記事内容に不正確な記述があったため本文を差し替えました」との告知とともに内容が大幅に変更されている。

なお結局ACアダプターの接続順としては「コンセントが先」なのか、それとも「PCが先」なのかは（、記事訂正後は）書かれていない。どちらが先でも問題はないとは思うのだが、モヤモヤするのでそこらへんの結論を知りたいところである。

headless 曰く、

2006年に国際天文学連合(IAU)が採択した惑星の定義に対し、過去200年間にわたる文献を調査した結果に基づいて見直しを求める論文が発表された(UCF Todayの記事、 論文アブストラクト、 GeekWireの記事)。

IAUによる惑星の定義は、(a)太陽を周回する軌道上にある、(b)重力によりほぼ球形を保つだけの質量がある、(c)軌道周辺を一掃している、というものだ。しかし、研究グループが1801年から現在に至る文献を調査した結果、(c)を惑星の定義としているものは1802年に出版された1件のみであり、しかも誤りが証明された理由を根拠としているものだったという。

1801年以降の150年間、小惑星(現在、準惑星に分類されているものを含む)は惑星のサブセットであると広く認識されており、小惑星を惑星と呼ぶ論文が数多くみられる。しかし、1950年代には小惑星と惑星との惑星物理学的特徴の違いに関する論文が多数発表され、以降は小惑星を惑星と呼ぶ論文は大幅に減少しているそうだ。このことは小惑星と惑星を(軌道を共有しているかどうかではなく)惑星物理学的特徴に基づいて分類するという合意が形成されていったことを示すとのこと。

「軌道を一掃」は軌道内で最大の重力を持つ天体などと解釈されているが、IAUでは具体的な説明をしておらず、定義としては雑なものだという。論文の主執筆者であるPhilip Metzger氏によれば「軌道を一掃」を文字通り解釈すると、惑星と呼べる天体が一つもなくなってしまうとのこと。また、軌道内の力関係のように変動するものを惑星の定義に含めず、天体固有の特徴に基づいて定義すべきだとも述べている。

論文では惑星の定義を非科学的な投票で決めたりせず、小惑星と惑星が分類された時のように科学的研究の成果に基づいて合意を形成していくことを提案している。

nemui4 曰く、

北海道のさくらDCが自家発で60h乗り切った話を聞いてすげーと思ったけど、さすが我らのΝНΚ様は違う様子だったらしい。
番組見てないからなにがどうだったのかわからないけど・・・

Nスペの取材を受け『なんでNHKは、不安を煽るような報道をするんだ？』と当事者、『明らかにさくらのデータセンターが不具合起こしてたように放送されててやばくない？って思った』と視聴者
https://togetter.com/li/1265344

石狩データセンターの非常用発電設備の運転終了の瞬間です。60時間近くという、恐らくDCの歴史的最も長時間稼働した設備の一つで、最後まで支障なく動いてくれた事に感謝です。結果として備蓄燃料は70時間程度あり、節電運転する事で100時間程度が無給油で出来る状態でした。

約60時間を非常用電源設備で乗り切った石狩データセンターの奇跡
http://ascii.jp/elem/000/001/738/1738515/

　停電当初はUPSの障害により、一部のサーバーで障害が発生したものの、これは約4時間で解消し、無事に非常用電源設備の運用に切り替えた。その後、石狩市役所、経済産業省など関係各所からの燃料調達により、非常用電源設備で約60時間も稼働させた。停電にも関わらず、約3000ラックを有する巨大データセンターを2日半無停止で運用し続けたのだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

北電の電源開発計画として現在着工中のものは、石狩湾新港発電所1号機のみで、今後は老朽火力・水力発電の廃止が進められ、供給力は弱まっていくことになる。奈井江発電所の廃止は決まっており、その後順次、苫小牧、伊達、苫東厚真1号機、知内1号機、といった発電所が廃止していくことが見込まれる。
そもそも老朽化しているのはもちろん、原発の停止が長引く中で設備利用率を大幅にあげて酷使させられており、なおかつ石油発電については太陽光発電・風力発電に代替されていくことになるからだ。これはCO2削減という観点ではめでたい話だが、太陽光発電・風力発電は需要に合わせて発電を調整できないため、調整力がない電源が、調整力のある電源を塗り替える、という意味で、系統の脆弱性を高める要因にもなっている。
ここで重要となるのは、調整電源としての性能の高いLNG火力発電所の新設である。その意味で石狩湾新港発電所の2号機、3号機の建設が着実に遂行されることは北海道全体の電力系統の調整力を高める上で非常に重要なことであるが、そのためには北電がこの大規模投資に見合った経営体力を有することが必要不可欠となる。
忘れてはならないのは、2020年度には北電の発電部門は、電気事業法改正の経過措置期間を終え、電力の供給義務から解放されることだ。北電の発電部門は純粋に経営のみを考えればよくなり、石狩湾新港発電所の2号機、3号機の建設が行われない可能性も十分にある
現在マスコミでは「北電は経営のみを考えて、危機対策が不十分だった」との指摘がなされているが、2020年には北電の発電部門は実際経営だけを考えればいい状況が生まれることになるし、またそのような状況を作った主因は他ならぬ東日本大震災後のマスコミの報道姿勢だ。
ここでようやく泊原発の議論になるわけだが、石狩湾新港発電所1号機さえ稼働すれば、短期的には泊原発が稼働しなかったところで電力供給の面で大きな問題が起きることはない。ただ問題は、今後、長期的には苫東厚真の採算性が落ちていくことが確実なことである。石炭火力は稼働率が低いと採算性が大きく落ちるという特性がある。
他方、石狩ではLNG火力発電群（１号機と北ガス発電所）が稼働し始め、北海道管内での風力、太陽光発電の導入はまだまだ進むことになる。加えて小売事業者に非化石電源比率44％以上を義務付けるパリ協定に基づくCO2規制もあり、苫東厚真火力発電所の稼働率は落ちざるを得ず、また老朽化による影響で苫東厚真発電所の1、2号機の維持コストが上昇していくことは確実だ。これらを考えると徐々に同発電所の採算性は落ちていくことになるだろう。
ここで考えられる現実的なストーリーの一つが「泊原発の稼働が進まないまま再エネの導入が進み、苫東厚真発電所の稼働率が徐々に落ち、また、老朽化して維持コストが上がり、他方新電力との競争の中で値段も上げられず、北電の経営が悪化していく。その結果、北電が経営体制を縮小して、泊原発および苫東厚真1、2号機を廃止し、石狩湾新港のLNG発電所群の運営に専念する」というものである。
この場合でもおそらく平時の電力供給は充たせることになるだろうが、今度は北海道の西部の狭い地域に発電所が集中することになり、なおかつ、供給予備力が大幅に落ちることになる。こうなると北海道は常時綱渡りの電力需給の調整を迫られることになり、災害に極めて脆弱になってしまうだろう。そしてこれは現実に起きる可能性が高いストーリーでもある。
泊原発の停止が長引き北電の経営を圧迫した時に、供給責任を持たない発電事業者がどのような経営判断をするのか、またその時に、北海道の電力供給体制に何が起きるのか、ということについては、北海道民はこれを機によくよく考えてみる必要がある。

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あるAnonymous Coward 曰く、

まるでボージョレー・ヌヴォーの宣伝文句のやうだ。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B9%B3%E6%88%9030%E5%B9%B4%E5%8F%B0%E9%A2%A8%E7%AC%AC21%E5%8F%B7
http://www.jma.go.jp/jp/typh/
http://weathernews.jp/typhoon/
http://www.metoc.navy.mil/jtwc/jtwc.html
尚、今年最強（となるかもしれない）台風22号Mangkhutが日本本土直撃しなさそうなのを、喜ぶのは不謹慎であろう。

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nemui4 曰く、

「新聞はとりたくないけど掃除や梱包用に新聞紙を使いたい！」という需要に答える「印刷前の新聞紙」が発売中
Amazonで、無地の紙製梱包材として10kgで2480円、プライム会員なら送料無料。
高いのか安いのかよくわからないけど、新聞を定期購読していない世帯が増えてる昨今需要はありそう。
もしかしたらホームセンターとかでも既に売られているのかな。

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あるAnonymous Coward 曰く、

・無い
・ニッケル水素充電池
・USB接続のモバイルバッテリー
・鉛蓄電池のUPS
・内燃機関の発電機
・人力発電機
・そのほか

headless 曰く、

兵庫県明石市の明石市立天文科学館で10日、日本標準時を刻む塔時計が約8時間停止するトラブルが発生したそうだ(神戸新聞NEXTの記事、 YOMIURI ONLINEの記事)。

10日は定期休館日の月曜日だったが、定期点検のために技術職員が出勤していた。アラーム音が鳴ったため技術職員が確認すると、午前8時38分で停止していたという。午前9時24分に復旧操作をしたが、2分後に再び停止。時刻を正午に合わせて調査と修理を行い、午後4時52分に復旧したとのこと。長雨の影響で制御基板に水滴が付着したことが不具合の原因とみられている。

1960年に建物の一部として設置された塔時計は明石市のシンボルの一つとなっており、時計塔には日本標準時子午線を意味する「J.S.T.M.」という文字が掲示されている。1978年に設置された2代目は1995年、兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)が発生した1月17日午前5時46分で停止。1か月後に復旧したが、震災復旧工事のため1996年に神戸学院大学へ移設された。現在の3代目は1997年に設置され、1998年1月17日午前5時46分から稼働している。この3代目は潤滑油が低温で固まるなどして2008年と2009年にも停止しているとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

日本郵便は、郵便局の郵便窓口で、クレジットカードや電子マネーなどキャッシュレス決済を2020年2月から順次導入すると発表した。取り扱う具体的なブランド名は、決定次第告知する。
キャッシュレス決済では、切手・はがき、レターパックなど商品の購入や、郵便料金と荷物運賃の支払いができる。
https://www.post.japanpost.jp/notification/pressrelease/2018/00_honsha/0910_02.html

郵便に関するキャッシュレス決済は、代金引換の支払いにWAONを2009年秋以降に導入予定と発表されていたが、サービスは開始されていない。
https://www.post.japanpost.jp/whats_new/2008/1201_01.html

あるAnonymous Coward 曰く、

イオン銀行は、ワンタイムパスワードを送信できるメールアドレスにGmailを追加すると発表した。

これまでは、安全面から推奨している携帯会社のキャリアメールとプロバイダが提供しているメールのみへ送信することができ、フリーメールは登録できなかった。

なお、携帯会社キャリアはメールサーバー間を平文で通信するが、Gmailは相手サーバーが対応していれば暗号通信をする。
https://security.srad.jp/story/15/11/17/043203/

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あるAnonymous Coward 曰く、

モニターから発せられる超音波を分析すると、その表示内容が高精度でわかるらしい。この手法は、8月21日にサンタバーバラで開催された暗号学の国際会議「クリプト2018（Crypto 2018）」で発表されたもの。攻撃者は漏れてくる音をもとに、モニター上にどんなコンテンツが表示されていたかを抽出できる。モニターからの距離が遠くなれば音響信号は劣化するが、約9メートル離れたモニターからの音も抽出できる場合があるという。

この“攻撃”は、「物理的サイドチャネル」と呼ばれるデータの露出により可能になる。研究者たちは多くの画面の電源ボードが電流を変調する際に、かん高くて人間には聞き取れない「鳴き」を発生させることを発見した。このノイズは、画面のコンテンツレンダリングを行うプロセッサーからの電力需要の増減によって変化する。このユーザーデータと物理的システム間の結びつきが、予期せぬ「のぞき見」のチャンスを与えてしまうのだとしている。

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taraiok 曰く、

インドではFacebookのメッセージングサービス「WhatsApp」は、若年層のみならず高齢者層にも幅広く利用されている。その利用者数は2億人以上とされ、国の文化や社会インフラとして必要不可欠な存在だ。しかし、WhatsAppはインド国民を殺すきっかけにもなっている（BuzzFeed News、slashdot）。

今年の6月には、東部地区Karbi Anglongの村で児童誘拐の噂が広がり、犯人と誤解された2人の青少年が48人の村人によって殺害された。その2週間後の7月にも、Murki村を訪れたIT労働者が数百人もの村人に石を投げつけられ殺害されている。少なくとも今年の5月以降、16のリンチ事件が発生、29人の死者が出ている。インド公安当局によると、そのすべてがWhatsAppの誤報によって誘発された暴動だとしている。

インドだけではなくミャンマーでも、WhatsAppにおけるヘイトスピーチの広がりが、ロヒンギャのイスラム教徒大量虐殺の要因になったとされる。WhatsAppでは強力な暗号化が行われているため、誤報やヘイトスピーチを拡散した人物を特定するのも難しい。WhatsApp側は転送数の制限やグループ数を制限することで対処を考えている。これに対し、インド政府は、WhatsAppにメッセージの発信元を追跡するためのツールを開発することを求めた。

WhatsAppの広報担当者Carl Woog氏は、「WhatsAppに追跡機能を付けてしまえば、暗号化が弱まり、WhatsAppの持つ私的性質が損なわれる可能性がある。今後もWhatsAppは、プライバシー保護を弱めることはない。誤った情報に挑戦しながら多くの人たちと協力していく」と表明した。

headless 曰く、

スマートテレビを通じた個人情報の無断収集により米国でクラスアクション訴訟を提起された米テレビメーカーのVIZIOが、同社のスマートテレビの画面を通じてユーザーにクラスメンバーであることを通知するそうだ(The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事、 Hollywood Reporterの記事、 裁判所文書)。

個人情報収集が始まったのは2014年2月。同社は「Smart Interactivity」と呼ばれる自動コンテンツ認識(ACR)ソフトウェアを新規に販売されたスマートテレビにプリインストールしたほか、それ以前に販売されたスマートテレビに配信し、視聴番組やIPアドレスなどの情報を収集していたという。

このことが2015年に明るみに出てクラスアクション訴訟が提起されたほか、米連邦通信委員会(FTC)およびニュージャージー州にも提訴されていた。FTCおよびニュージャージー州が提起した訴訟は2017年、VIZIO側が合計220万ドルを支払い、1,100万台のスマートテレビから2016年3月1日までに収集したすべてのデータを削除する条件で和解している。

今回のクラスアクション訴訟も既に両者は和解に合意しており、原告側が9月12日までに和解の事前承認を請求することになっていた。しかし、両者はテレビ画面を通じてクラスメンバーに通知するソフトウェアを開発していることを明らかにし、確実に通知が表示されることを確認するための時間が必要だとして、期限を10月3日まで延ばすよう請求している。

あるAnonymous Coward 曰く、

海洋生物の生態系に影響を与えつつある太平洋に浮かぶ大量のプラスチックごみ。この海洋プラスチックごみを回収するため"Ocean Cleanup Project"が開始されたそうだ。

開発された"Ocean Cleanup System 0xx"の外観は長さ600mほどの細長いフロートチューブのようにも見える。だが、海面下には約3mのスカートが下に向かって垂れ下がっているという。このスカートにより、海面下に少し沈んでいるプラスチックごみも残さずキャッチするのだそうだ。また、スカートの下端部は開放されているため、海洋生物がスカートに取り込まれる心配はないという。動画を見た方がわかりやすいかもしれない。

9月9日には、第1号となるOcean Cleanup System 001を牽引する船が、サンフランシスコから240海里の沖合をめざして曳航を開始。2週間ほどの試験を行う予定だとしている。2週間の試験がうまくいけば、その後は無人での運行を計画、年間55トンの海洋プラスチックごみを回収する計画だとのこと。最終的には60基にまで増やして太平洋ゴミベルトに漂う8万8000トンの海洋プラスチックごみの回収を目指すとしている（Engadget、The New York Times、Slashdot）。