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あるAnonymous Coward 曰く、
プリンストン大学の物理学者Zahid Hasan氏が率いる国際的な研究チームが、既存の理論を大きく超えた10倍も量子状態を調整できる物質を発見した。このレベルの操作性を持つ量子は、次世代のナノテクノロジーと量子コンピューティングの可能性を広げる。今回の発見は既存の理論によって説明されていないため、仮に「novel」量子状態と呼んでいるという。
物質の固体、液体、気体の相の違いは、原子や分子間の相互作用から生じる。物質の量子相においては、相互作用は電子間で起こる、このためはるかに複雑だ。研究チームは、量子の特性を調べるため、結晶の表面にさまざまなパターンで原子を配置し、何が起こったのかを検証した。鍵は個々の粒子にあるのではなく、磁場の影響下で起こる相互作用にあったという。今回の発見では、カゴメ格子と呼ばれる6倍のハニカム形状が「斬新な」量子状態を生み出したとしている（PHYS.ORG、nature、Slashdot）。
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headless 曰く、
NASA長官のジム・ブライデンスタイン氏とロスコスモスCEOのドミートリ・ロゴジン氏は12日、国際宇宙ステーション(ISS)にドッキング中のソユーズMS-09に開いた穴の問題について話し合うため、初めてビデオ会談を行ったそうだ(NASAのプレスリリース、
ロスコスモスのプレスリリース、
GeekWireの記事)。
ブライデンスタイン氏とロゴジン氏は穴の開いた原因に関する憶測がメディアに出回っていることに触れたうえで、ロスコスモスの調査委員会による調査が完了するまでは事前に情報を出すことを控えることで合意したという。
ソユーズMS-09の軌道モジュールで見つかった2mmの穴は内側から開けられたものとみられているが、ロゴジン氏が宇宙空間で開けられた可能性を排除しないと述べたことから出所不明な情報が付け加えられ、宇宙空間で行われた妨害工作だなどといった陰謀論が出回ることとなった。
会談ではISS滞在クルー全員がミッション成功のため、ステーションおよびドッキングしている宇宙船の安全な運用に尽力していることを確認したという。ISSコマンダーのドリュー・フューステル宇宙飛行士もABC Newsのインタビューに対し、クルーがかかわっていないことは間違いなく、そんな話で時間を無駄にしている人がいることは残念だなどと述べている。
また、ソユーズロケットによる次のクルー輸送ミッションに先立ってブライデンスタイン氏がロシアとカザフスタンを訪れるのに合わせ、両氏は10月10日にバイコヌール宇宙基地で初の直接会談を行うとのことだ。
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headless 曰く、
米スターバックスは13日、環境負荷の低い店舗を設計・建築・運用するための「Starbucks Greener Stores」フレームワークを発表し、2025年までに全世界で10,000店舗のGreener Storeをオープンする計画を明らかにした(プレスリリース、
GeekWireの記事、
USA TODAYの記事)。
スターバックスは2001年に米国グリーンビルディング協会(USGBC)に参加し、小売店舗向け環境評価システム LEED for Retailプログラムの開発に参加。現在は1,500店舗のLEED認証店舗を世界20か国で展開している。Starbucks Greener StoresはLEED認証プログラムを基礎とし、持続可能性に関する第三者認証機関のSCS Global Servicesや世界自然保護基金(WWF)などとともに開発されたもの。スターバックスだけでなく幅広い小売業界で利用できるようオープンソースとして公開する計画だという。
Starbucks Greener Storesで注力する点としては、水と電力の使用量削減や100%再生可能エネルギーの使用、客と従業員の健康に配慮した環境づくり、持続可能素材の利用やごみ削減、持続可能性推進への関与が挙げられている。Starbucks Greener Storesにより持続可能性のある店舗運用が可能になる一方、スターバックスでは10年間で光熱水費5,000万ドルを節約できるとのことだ。
13716087
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headless 曰く、
Microsoftは12日、Windows 10 Insider Preview ビルド18237(19H1)を「スキップして、次回のWindowsリリースを利用」(Skip Ahead)を選択したユーザー向けに配信開始したのだが、暗号化されたファイルを誤って配信してしまったそうだ(Windows Insiderのツイート、
Microsoft Communityの投稿、
Softpediaの記事、
On MSFTの記事)。
このビルドではメモリー使用量が異常に増加したり、エラーコード0x8007000eでインストールが失敗したりといったトラブルが発生した。暗号化されたビルド18237は外部への配信を意図したものではなかったとのことで、暗号化されていないビルド18237を改めて配信している。Microsoftではメモリー使用量増加の問題を引き続き調査し、再配信したビルドで問題が解消しているかどうかを監視するとのことだ。
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headless 曰く、
Googleなどの広告テクノロジー企業が欧州の一般データ保護規則(GDPR)に違反しているとして、Brave SoftwareのJohnny Ryan氏などが英国とアイルランドの情報コミッショナーオフィス(ICO)に訴状を提出したことに対し、Googleが反論している(Softpediaの記事、
Tom's Hardwareの記事)。
訴状で問題視されているのは、ターゲティング広告における個人情報の扱いだ。リアルタイム入札(RTB)の入札リクエストでは、ユーザーが閲覧した記事や視聴した動画に関する情報や位置情報、トラッキングIDなどが潜在的な広告主にブロードキャストされる。そのため、不正な個人情報の処理から保護することなどを義務付けたGDPR第5条の1に違反するという。
これに対しGoogleでは、パーソナライズされた広告を含め、EU域で提供しているすべてのサービスにおいてデータの透明性とコントロールをユーザーに提供していると反論。すべての製品でプライバシーとセキュリティを重視しており、GDPRを順守すべく努力しているとのことだ。
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あるAnonymous Coward 曰く、
Stack ExchangeでもQiitaでもいいのですが、この手のサイトへのアクセスを遮断/制限してるソフトウェア会社は、NIH症候群に陥ってるのだろうか？
# アクセス制限が緩い他社に転職する動機になったりするのだろうか？
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あるAnonymous Coward 曰く、
日本に於けるゲノム分析の結果、既に出鱈目である事が明らかになっているソメイヨシノ＝王桜同種説に基づく、韓国に於ける「ソメイヨシノ済州原産地説」は、ここ数十年続く韓国に於ける春の風物詩であった。
今年になって、漸く韓国の国家機関及び大学が、ソメイヨシノ＝王桜同種説の誤りを追認した事になる。
尚、韓国のWikipediaは、何年も前からソメイヨシノ≠王桜別種説か記載されているが、韓国の報道機関はそれすら確認せずに「ソメイヨシノ済州原産地説」を毎春度々唱えてきた。
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headless 曰く、
Googleが米国などのオンラインストアで次期Pixelスマートフォン(Pixel 3/3 XL)のティーザーページを公開している(Neowinの記事、
Mashableの記事)。
このページには大きく数字の「3」が書かれており、「Get the scoop」としてサインアップボタンが用意されている。国によってはその他に説明が記載されているものもあるが、基本的な構成は同様だ。ティーザーページは米国のオンラインストアのほか、オーストラリア、インド、シンガポール、英国のオンラインストアで確認できた。
また、withgoogle.comでは日本向けとみられる特設ページが公開されている。ページの内容は「Coming Soon」の文字とスマートフォンのシルエットが並べられたもの。metaタグには「Googleから、とっておきのお知らせを間もなくお届けします。お楽しみに！」という説明もみられる。シルエット内の「G」ボタンをクリックすると色が切り替わることから、The Vergeの記事では白・黒・ミントの3色がカラーバリエーションとして用意されるのではないかと予測している。
Googleは10月9日(東部夏時間)にニューヨークでハードウェアイベントを開催する。イベントの模様は日本時間10月10日0時からMade by GoogleのYouTubeチャンネルで生中継されるとのこと。
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headless 曰く、
Googleが中国再参入に向けて開発している検索アプリのプロトタイプでは、ユーザーの携帯電話番号と検索内容が結び付けられる仕組みになっているとThe Interceptが報じている(The Interceptの記事、
The Vergeの記事、
Android Policeの記事)。
「Dragonfly」というコードネームで呼ばれているこのアプリはAndroid用。中国当局の禁止するコンテンツが除外されるようになっているほか、気象情報や大気汚染情報は中央政府の不明な部局が直接提供するデータに置き換えられるそうだ。The Interceptが入手した情報によると、Googleは中国語で「人権」「学生運動」「ノーベル賞」といった検閲語句を含むブラックリストを作成しているとのこと。
EFFを含む14の人権保護団体は8月、Googleが人権侵害に直接関与することになるなどとして、Dragonflyに反対する公開書状をGoogle CEOのサンダー・ピチャイ氏に連名で送っている。中国政府は人権活動家やジャーナリストなどを厳しく監視しているが、電話番号と検索内容が結び付けられれば監視がさらに容易になる。サーチエンジンはGoogleと中国企業の合弁会社で運営されることになるが、ブラックリストの管理などにGoogle側がどの程度かかわることができるのかといった点は不明なようだ。
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shesee 曰く、
今時、大手メディアの記者に英語が出来ない人材がいるというのが驚きだ。
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