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satsumarimo 曰く、
ウエットティッシュでこすると消えるノート。
オリジナルはROCKET NOTEみたいですが高いので,パチモンを使っています。
今のところ感じている利点は
1)余り体裁を気にせず,書ける
2)それなりのページ数があるので、議事録等のメモも問題なく取れる
3)とはいえ,そんなにページ数は無いので定期的に整理が必要
1)は,議事録で話が戻っても気にならなくて良い。思いついた事も,半端なページでも書き始められるので,紙のノートに比べて精神衛生上非常に良い。
2)はそのまま。ホワイトボードや電子デバイスに対する利点かな。
3)は,議事録や資料に纏めたら(一応写真は撮るけど)消してしまう。ノートに書きっぱなしより記憶に残って良い。
もちろんラボノート的には使えないので,それは別に紙のノートを確保。
他の欠点は,消すのにウエットティッシュが結構必要なことかな。
ノートがうまく使えてないなと感じてる人にはぜひ試して欲しい。
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headless 曰く、
Appleは10月30日、米国・ニューヨークで開催したスペシャルイベントで4年ぶりのアップデートとなる新Mac miniのほか、新MacBook Airや新iPad Proを発表した(キーノート)。
新Mac miniはCPUが第8世代Intel Coreプロセッサーにアップデートされ、クアッドコア(Core i3)または6コア(Core i5/i7)が選択可能だ。RAMは8GB~64GB、ストレージはHDDのオプションがなくなり、128GB~2TBのPCIeベースSSDとなっている。グラフィックスはIntel UHD Graphics 630、Thunderbolt 3(USB-C)ポート×4、USB 3ポート×2などを搭載する。価格は税別89,800円から。
新MacBook AirのCPUはデュアルコアの第8世代Intel Core i5プロセッサー(1.6GHz)で、13.3インチのRetinaディスプレイやTouch IDを搭載する。RAMはオンボードで8GBまたは16GB、ストレージは128GB~1.5TBのPCIeベースSSD、Thunderbolt 3ポート×2など。最厚部で1.56cmに薄型化し、重量も1.25kgに軽量化している。バッテリー持続時間はワイヤレスインターネット閲覧時で最大12時間、iTunesムービー再生時で最大13時間。価格は税別134,800円から。
新iPad ProはA12X Bionicチップに11インチまたは12.9インチのLiquid Retinaディスプレイを搭載。オールスクリーンデザインとなり、ホームボタンがなくなっている。ストレージ容量は64GB~1TB。Lightningポートが廃止となり、USB-Cポートが搭載されている。価格は11インチWi-Fiモデルが税別89,800円から、12.9インチWi-Fiモデルが税別111,800円から。
発売はすべて11月7日。新Mac miniおよび新MacBook Airではボディ素材に100%再生アルミニウムが使われているそうだ。また、会場ではiPadの累計販売台数が4億台を超えたことや、Macのアクティブユーザー数が1億台を超えたことも発表されている。
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headless 曰く、
IntelがCPUの供給量不足を補うため、エントリーレベルCPUの生産を外部に委託する計画だとDIGITIMESが報じている(DIGITIMESの記事)。
Intelは14nmプロセスでの生産能力拡大のため、10億ドルの予算を追加しているが、DIGITIMESの情報提供者によると追加予算は主にサーバーやプレミアムPC向けのXeonおよびCoreプロセッサーにあてられるという。その一方でエントリーレベルPCやIoT向けCPUの需要に対応するため、Atomプロセッサーや14nmチップセットの生産を外部に委託することで、2019年第1四半期までにCPU不足を解消する計画とのこと。
委託先としては、過去にAtomベースのSoCを生産していたことや、現在IntelのFPGA製品を生産していることもあってTSMCが有力視されているようだ。実際にIntelの需要にこたえられるのはTSMCのみとみられる。ただし、Intelは「市場の噂」にコメントしないと述べているとのことだ。
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headless 曰く、
Windows 10では、ユーザーの承認なくUWPアプリにファイルシステムへのアクセスを許可してしまうバグがあるそうだ(Bleeping Computerの記事、
On MSFTの記事)。
UWPアプリではアクセス可能なファイルシステム上の場所が制限されており、既定ではアプリのインストールフォルダーやデータフォルダー、一時フォルダー内のファイルやフォルダーにのみアクセスできる。ほかの場所にアクセスするにはファイルピッカーを使用するか、アプリのマニフェストで宣言する必要がある。
マニフェストでは「DocumentsLibrary」や「MusicLibrary」のようにライブラリフォルダーへのアクセスを指定するほか、「broadFileSystemAccess」でユーザーがアクセス権を持つすべての場所へのアクセスを指定することも可能だ。しかし、broadFileSystemAccessを宣言した場合、最初の実行時にシステムがユーザーにアクセスを許可するかどうか要求することになっているが、実際には何も表示されないままアクセスが可能になってしまうのだという。
broadFileSystemAccessを宣言するアプリではMicrosoft Storeへの提出時に機能が必要となる理由や使用目的の説明が求められるため、悪意のあるアプリがユーザーの知らないうちにファイルシステムへのアクセスを獲得する可能性は低い。ただし、Microsoft Storeではストアポリシーに違反するアプリが公開されてしまうことなどもしばしば発生しており、問題のあるアプリが審査で確実に除外されるかどうかは疑問視されている。
なお、Windows 10 October 2018 Updateではこの動作が変更され、アクセスがブロックされるようになっているそうだ。ただし、アクセス許可の要求を表示しないバグは修正されていないため、アプリによっては起動時にクラッシュすることもあるという。ファイルシステムへのアクセス許可の状態は「設定」アプリの「プライバシー→ファイルシステム」で確認・変更できる。
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あるAnonymous Coward 曰く、
開拓時代の米国西部地方を舞台にした人気ゲームの新作「Red Dead Redemption 2」が10月26日に発売され、3日間で全世界で約820億円を売り上げるなど大ヒットとなっているが、この影響でポルノサイト「Pornhub」や「YouPorn」で西部劇関連のキーワードを検索するユーザーが大きく増加しているそうだ(AUTOMATON)。
これらサイトで「Red Dead Redemption」と検索するユーザーが発売前と比べて731%も増加したほか、「wild west」「western」「cowboy」といったキーワードの検索数も大きく増えたそうだ。
AUTOMATONの記事ではゲームをプレイしてその世界に魅了された人がこういったキーワードで検索した可能性があるとされているが、昨今では人気ゲームをモチーフとしたポルノ動画がこういったサイトに多くアップロードされていることも背景にあると思われる。
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あるAnonymous Coward 曰く、
警察がドローンのハイジャック対策に乗り出したという。2020年に開催されるオリンピックでは、競技の撮影などの目的でドローンの活用が予定されている。しかし、サイバー攻撃で機体を乗っ取られてしまった場合、高速で選手や観客に向けて衝突させたり、墜落させたりするケースが起き得るとされる。
実際に今年8月にはベネズエラで大統領の演説中、飛来したドローンが爆発し兵士が負傷する事件が発生。国内では平成27年4月、首相官邸屋上にドローンが落下する事件が起きた。ドローンは、乗っ取られた場合でも、外から見ただけでは状態を把握できないという問題もある。コントロールするための電波は暗号化されているが、暗号を解読できる専用機器もあり、周波数を合わせて、より強力な電波を発すれば自由に操れるという。
警視庁は対策として、「無人航空機対処部隊」(IDT)を設置。不審ドローンに網を発射する「ドローン銃」や、大型ドローンで約3メートル四方の網をつるして不審機を絡め取る対策を講じている。妨害電波で操縦不能にする「ジャミング」も有効だとされるが、電波が強力なため、法令整備のほかペースメーカーなど精密な医療機器への影響を見極める必要もあるなどの問題が出ているとのこと(産経新聞、産経その2)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
法学分野からも反対論が出たことが決め手だったのか、欧州から追い風が吹いたからか、ともかく時刻不整合による死者の発生は回避されたようだ。
情報元へのリンク
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あるAnonymous Coward 曰く、
米国政府機関のある職員が仕事用コンピュータでポルノを見た結果、政府のネットワークがマルウェアに感染していたことが判明したそうだ。米内務省の捜査によると、サウスダコタ州にある人工衛星の画像解析施設「EROSデーターセンター」の従業員が何千ものポルノページを見た結果、米国地質調査所(USGS)ネットワークが、マルウェアに感染したそうだ。
原因となったポルノ画像の多くは、個人用のUSBデバイスやAndroid端末に保存されていた。しかも、これらの端末は従業員が使用している政府のコンピュータに接続していたとしている。調査結果は、今月初めに報告書の形で公開されたが、米国政府のウェブサイトに目立たない形で置かれていたことから、ほとんど報道されなかったという。
内務省の調査官はUSGSに対して、フィルタでポルノサイトを除外すること、従業員のウェブ使用履歴を定期的に監視することを求めたとしている(TechCrunch、報告書[PDF]、Slashdot)。