アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
詳しい事は分からないが、SONYが有機材料の光電変換膜を利用した3層分光型のイメージセンサーを発表したようだ（日経XTECH）。Foveonと似たような話だが、Foveonが（素晴らしい威力を持ちながら）いまいち成りきれてない所に、SONYが新たなソリューションを出すのだろうか？
ケーブルコネクタ以外の部分にTSUKUMOカラーのグリーンを採用した「TSUKUMOプレミアムケーブル」が登場した。店頭スタッフによると、Razer製品などゲーム向けの環境にマッチするカラーリングだという。
https://akiba-pc.watch.impress.co.jp/docs/news/news/1226780.html
HDMIケーブルは1/2/3mの3種類、HDMI 2.0a、HDMI Premium認証を取得している。LANケーブルは1/3/5mの3種類、CAT6eという独自規格で10Gbpsに対応しているという。
情報通信研究機構研究報告 時空標準技術特集 Web版がNICT公式ホームページに掲載されました。(2019/12/25)
http://jjy.nict.go.jp/
http://www.nict.go.jp/data/research-report/
2018年7月から公開NTPへのアクセス数が急増。
NICTのネットワーク回線が圧迫され、他の業務用の通信に影響。
中国、インド及び南米からのアクセス数が増加。
pool.ntp.org経由によるものとみられる。
http://www.nict.go.jp/publication/shuppan/kihou-journal/houkoku65-2/book/html5.html#page=47
1月17日から公開予定の映画「メイドインアビス 深き魂の黎明」は当初PG12(12歳未満の年少者の観覧には、親又は保護者の助言・指導が必要)の予定だったが、映倫の審査の結果R15+(15歳未満は観覧禁止)に変更になった。
このためすでに発売されていた前売券は15歳未満の購入者への返金が行われる。
個人的にはTV放映した分だけでもトラウマになる人がいたと思う。映画版はさらにエグくなるのか。胸熱だ。
中国内のネットワークからインターネットへのアクセスが制限されていることはよく知られている。このアクセス制限システムは「Great Firewall」などと呼ばれているが、このGreat Firewallをくぐり抜けて自由なアクセスができるとうたうWebブラウザ「酷鳥（kuniao）」が中国内でリリースされ、20万人がすぐに登録したという（中国アジアIT専門ライター山谷剛史氏のTweet）。しかし、このブラウザはリリースから2日後に利用できなくなってしまったそうだ（中国IT動向をキャッチアップ！月刊中国ネットニュースまとめ、South China Morning Post）。
South Chnia Morning Postの別記事によると、このブラウザは中国福建省・福州市のZixun Techという企業が開発したもので、中国で規制されているVPNを使ったものではないと主張。同社曰く「合法的に海外のWebサイトにアクセスできる」という。一方で利用には携帯電話番号の登録などが必要であり、利用者が監視される可能性も高い。「政府による罠」だとの声もあるようだ。
そんな中、このブラウザはリリースから2日後にダウンロードページにアクセスできなくなり、さらにWeiboやWeChatといったSNS上での公式アカウントも消滅したという。これらアカウントでは消滅前に「関連法規・規制に違反したためこのアカウントは利用できなくなった」といったメッセージが投稿されていたそうだ。
総務省が12月23日、「「日本放送協会のインターネット活用業務実施基準の変更案の認可申請の取扱いに関する総務省の基本的考え方」についての日本放送協会の検討結果の回答及び意見募集結果に対する総務省の考え方」との発表を行った。これによると、NHKが計画している番組の同時ネット配信については、スマートフォンやPCといったインターネット接続端末の所有者が「新たに受信料を負担することになるものではない」との見解を示したという（AV Watch）。
総務省が行った意見募集と、それに対する見解をまとめたもの。ネット同時配信に対しては、テレビを持っていないネットユーザーに対しても受信料の支払いを求めるような動きが出るのではないかとの懸念があった。
https://nikkan-spa.jp/1633109
https://togetter.com/li/1446162
一挙44店の閉店が発表されるなど経営悪化が伝えられる状況を前に、消費者が今のうちに独自の電子通貨「肉マネー」を使い切ろうと動き、現金が入らなくなりさらに経営が悪化しているのでは、との分析がなされている。会社独自の電子マネーというのは、こうなった時が怖ろしい。
シカの一種、キョンが千葉県で大繁殖し、農作物を食い荒らしているそうだ。キョンは もともと中国や台湾に生息する動物だが、千葉県勝浦市にあった行川アイランドから脱走、野生化したとされる。キョンは体高40〜50㎝、体長70〜100㎝の小型動物で、大きさはニホンジカの5分の1ほど。
2006年くらいまでは勝浦市周辺で生息していたが、生息域をどんどん拡大しながら北上。最近では東京からわずか10キロの柏市でも確認されるようになった。 さらに、2019年に相次いで千葉を襲った台風で山が荒れ、食べ物がなくなり街中の畑に出没するようになったそうだ。
2019年3月の千葉県内の推定生息数は3万7700頭に上り、もう一つの生息地である伊豆大島の1万5000頭を大きく上回る。2020年には5万1000頭、2030年には110万頭を超える恐れがあるとしている。千葉県は’13年からキョンの『防除実施計画』を実施中だが、増加数に比べて捕獲が追い付いていない。なお、高たんぱくで低脂質なキョン肉は、台湾や中国では高級食材。レストランで1頭食べると約6万円するとのこと（テレビウォッチ、FRIDAY）。
インドでは長年の間、アプリ市場を中国製品が制してきた。2018年は上位100本のAndroidアプリのうち44本が中国製だった。しかしそれも変わりつつあるようだ。アプリの分析やマーケティングを行っているAppsFlyerによると、2019年はインド国内のデベロッパーが躍進が目立つようになったという。
2018年は上位200本のアプリのうちインド企業のものは約38％だった。しかし2019年の第二四半期・第三四半期にはこれが41％にまで上昇した。別の調査会社であるApp Annieのデータでも、中国製アプリのシェアが2018年の43％から2019年には38％に低下したことを示している。これは、多くのインド企業や開発者が、さまざまな分野のアプリに進出するようになったためだとされる。
ただし市場としての弱点もまだ目立つ。マーケティングに大金をつぎ込んでも、ネットインフラが弱く、国民の多くの資産が少ないインドでは、アプリ利用者の定着率は高くないという。2019年における定着率はインストール初日で23.4％、その月の終わりには2.6％にまで落ち込んでいる。それでも2018年の初日22.8％、30日後2.3％に比べると改善されてはきている（TechCrunch、Slashdot）。
低価格マイクロプロセッサー6502を開発してパーソナルコンピューターの時代の先駆けとなった技術者で企業家のチャック・ペドル氏が12月15日、脾臓がんのため米カリフォルニア州サンタクルーズの自宅にて82歳で亡くなったそうだ(The New York Timesの記事、 Portland Press Heraldの記事)。
ペドル氏は1974年、当時勤務していたMotorolaで低価格マイクロプロセッサー開発プロジェクトが中止になったことから、同僚7人を連れてMOS Technologyに移り、価格25ドルの6502プロセッサーを完成させた。25ドルは当時4人分のディナーに相当する金額で、現在の物価では130ドル程度になるという。1976年にMOS TechnologyはCommodore Business Machineに買収される。Apple IIで6502を採用していたスティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏はCommodoreにプロトタイプを売り込んだが、Commodoreは提案を断り、ペドル氏がCommodore PETを開発することになった。
1977年に発表されたPETは同時期に発表されたApple IIとTRS-80と並び、世界初の家庭向けマイクロコンピューターとなった。6502はPETやApple IIといった家庭向けマイクロコンピューターのほか、Atariのゲームコンソールなどにも採用され、家庭でのコンピューティング黎明期を牽引した。
米大手メディアBloombergの創設者でニューヨークの元市長、そして次期大統領候補の一人でもあるマイケル・ブルームバーグ氏は、個人資産から数千万ドルを選挙キャンペーンにつぎ込んでいる。その一部は、ブルームバーグが2019年の春に設立した「Hawkfish」と呼ばれる未知のデジタルビジネスに振り向けられているという。
同氏の選挙広報担当によると、このHawkfishは選挙におけるデジタル代理店およびテクノロジーサービスプロバイダーの役割を果たすのだそうだ。そして「デジタル広告サービスを担当し、コンテンツの作成、広告の展開・分析を行っている」話している。将来の選挙戦で民主党を支援する役割も果たすという。
ブルームバーグ氏がHawkfishにどれくらいの投資をしているかは不明だ。しかし、同氏は1億ドル以上を反トランプに費やすことは公言し、すでにFacebookとGoogleのスポット広告には1,300万ドルを費やしているとされる。
Hawkfishは秘密裏に運営されており、企業Webサイトも存在していない。CNBCの記者は、調査会社を使用して所在地を突き止め、ニューヨークにあるその場所に向かったが、そこにはHawkfishという名前の企業は存在していないと回答されたという。選挙広報担当者はこれに対し、同名の会社から約5分の距離にあり、書類の受け取りにのみ使用されているとしている。Hawkfishのスタッフの中には、FacebookチーフマーケティングオフィサーであるGary Briggs氏や位置追跡会社Foursquareの前CEOであるJeff Glueckがいるとされている（CNBC、Slashdot）。
目玉の数さえ十分あれば、どんなバグも深刻ではない -- Eric Raymond