米国の労働者は英国に比べるとロボットに仕事を奪われやすい

あるAnonymous Coward 曰く、

今後15年以内に米国で38％、日本では21％の雇用がロボットや人工知能（AI）に奪われる恐れがあるという。ロボットに奪われかねない職種の割合が多い国は、米国に次いでドイツが35％、英国は30％だった。このデータは、大手会計事務所のプライスウォーターハウスクーパース（PwC）がまとめた報告書によるもの。米国と英国の労働市場はいずれもサービス職の占める割合が高く、一方で金融、運輸、教育、製造、食品サービス業界の就労者も同程度の割合を占める。

仕事の性質の違いから雇用が脅かされるリスクは米国の方が大きいという。例えば金融サービス業の場合、ロボットに取って代わられるリスクが大きい職種の占める割合は、米国の61％に対して英国では32％にとどまるとしている。米国の金融業界では銀行の窓口係のような従業員が多数を占める。これに対して英国では専門性が求められる業務の比重が大きいのが理由だという（CNN、Slashdot）。