headless 曰く、

iFixit が Google と提携して Pixel Tablet のスペアパーツを販売するとともに修理ガイドを公開しているが、そのスカスカな内部も注目されている (Android Police の記事、 Ars Technica の記事)。

筐体を開いた状態の写真を見るとよくわかるが、右のリアケース側はバッテリーの周囲に強度を保つためのウレタンフォームのブロックを含めてパーツが飛び飛びに配置されており、間に白いケースのプラスチック素地がむき出しになっている。サイズ的に余裕のあるタブレットはスマートフォンほどきっちり詰め込む必要はなく、iPad 10 でも多少の空間はみられるが、ケースの素地が見えるのは周辺部分に限られ、部品間の隙間はない。

Android Policeの記事では、130 ドルの充電スピーカースタンドが同梱されているとはいえ、Pixel Tablet は 500 ドルのプレミアムデバイスであり、低価格デバイスのようにコストカットされた中身は予想外だと指摘。これだけ空間があればより大きなバッテリーや冷却システムを搭載可能であり、上位モデルも計画されていたのではないかと述べている。Ars Technica の記事では中に USB メモリーが入っているだけの偽ポータブル SSD の中身に例えている。スラドの皆さんのご感想はいかがだろうか。

headless 曰く、

Brave が今後リリースするバージョン 1.5.4 以降のデスクトップ版 / Android 版 Brave ブラウザーで、ユーザーがウェブサイトによるローカルホストリソースへのアクセスをコントロール可能にする計画を示している。メジャーブラウザーにこのような機能が搭載されるのは Brave が初となる (Brave のブログ記事、 Ars Technica の記事、 Ghacks の記事、 BleepingComputer の記事)。

ウェブサイトによるローカルホストリソースアクセスが可能になっているのは、プライバシーが重視されていなかった時代の名残だという。ウェブインターフェイスを通じたハードウェアの設定など、ユーザーに利益をもたらす形での利用もみられるが、ポートスキャンによるユーザーのフィンガープリンティングや攻撃の入り口となる脆弱性検出など、悪意ある利用も多い。

そのため、既に Brave では悪意を持ってローカルホストリソースをスキャンすることが知られているスクリプトをブロックするフィルターや、ローカル以外でホストされたウェブサイトによるローカルホストリソースへのアクセスをブロックするフィルターを使用しているそうだ。

さらに今後は「ローカルホスト」アクセス権限を追加するほか、ユーザーに利益をもたらすローカルホストリソース利用が知られている「信頼済み」サイトのリストを同梱し、ローカルでホストされたページからのローカルホストリソースアクセスを自動で許可する機能の追加も行う計画とのこと。

当面「ローカルホスト」アクセス権限を要求するプロンプトは「信頼済み」サイトが初めてローカルホストリソースへアクセスするときにのみ表示され、その他のサイトによる要求は許可しない。これは一般ユーザーに理解できるようローカルホストリソースを説明するのが難しいためで、うまく説明できるようになったらその他のサイトにもアクセス権限の要求を許可する計画とのことだ。

headless 曰く、

公開からは少し時間が経っているようだが、企業などによる包括的用語への置き換えの取り組みを支援するInclusive Naming Initiativeが語句のリストv1.0を公開している (リスト、 The Register の記事)。

語句はすべて置き換えるべき「Tier 1」と可能な限り置き換えるべき「Tier 2」、置き換えを検討すべき「Tier 3」のほか、Inclusive Naming Initiative とパートナー組織で検討の結果、置き換え不要との結論に達した「No-Change」という 4 つのグループに分けられている。

2020 年に Inclusive Naming Initiative が立ち上げられた当時のリストは「whitelist/blacklist」「master/slave」「master」という 3 項目しかなかったが、v1.0 では 21 項目まで増加している。ただし、全 21 項目のうち 11 項目が No-Change であり、Tier 1 の 7 項目「abort」「blackhat-whitehat」「cripple」「master」「master-slave」「Tribe」「whitelist」と合わせて大半を占める。Tier 2 は「sanity-check」のみ、Tier 3 は「man-in-the-middle」と「Segregate」の 2 項目となっている。

No-Change では「blackbox」「whitebox」が独立した項目になっているため基準がよくわからないが、「blacklist」は「whitelist」の関連項目として Tier 1 扱いとなる。

GoogleがWebベースのビデオ会議サービス「Meet (Hangouts Meet)」でChromiumベースの新Micosoft Edgeをブロックしたようだ(Windows Centralの記事、 Neowinの記事)。

Windows Centralの記事によれば、これまでは動作していたのが4月24日～25日ごろから動作しなくなったらしい。現在、MeetのWebサイトにMicrosoft Edgeでアクセスすると「Meet はご利用のブラウザには対応していません」と表示され、Google ChromeやMozilla Firefoxのインストールが促される。ChromiumベースのMicrosoft Edgeは開発版であることからMicrosoft側で変更があったことも考えられるが、Devビルドは1週間前から更新されていない。実際のところ、User agentをChromeに変更すれば利用可能となるため、目的は不明だがGoogle側でChromium版Microsoft Edgeをブロックしたものとみられる。なお、Chromium版Microsft EdgeでUser agentを変更するには、開発者ツールのメニューから「More tools→Network conditions」を選び、「Select automaticlly」をオフにすればいい。

その後、GoogleはNeowinやThe Vergeに対し、開発版EdgeでHangouts Meetのプレビュー体験を提供できることに興奮しており、一般リリースされれば公式にサポートする計画だと述べている。これを受けてNeowinやThe VergeではMicrosoft側が最近User Agent文字列を変更したので動かなくなったと解釈しているようだが、24～25日頃から動作しなくなったというWindows Centralの説明が正しければ、Microsoft側のUser Agent文字列変更が原因という説明は成り立たない。なお、Chromium版Edgeでは接続先によってUser Agent文字列を切り替えることが確認されているが、ドメイン「google.com」は切り替え対象に入っていない。