mukk_hosoの日記: チャート
◇日経平均はすでに12000円を超えている?
いつも見ている日経平均のチャートでは、2002年と2004年に続いて3回目の「上値抵抗ラインにぶつかった」チャートになっています。
▼日経平均のチャートはこちらをクリックしてください。
しかし、日経平均をドルに換算したチャートを見ると、次のようなチャートになります。ちなみに、ローソク足が「ドルに換算した日経平均」で黄色の折れ線グラフが「通常の日経平均」のチャートになります。
▼日経平均と「ドル換算した」日経平均チャートはこちらをクリックしてください。
黄色い折れ線グラフの日経平均は、2002年(Ⅰ)と2004年(Ⅱ)と今回2005年(Ⅲ)の3回とも、12000円が上値抵抗ラインになっています。しかし、ローソク足のドル換算日経平均では、2002年(Ⅰ)の高値を2004年(Ⅱ)と2005年(Ⅲ)は既に越えています。
ドル換算の日経平均では、日本株に投資している外国人投資家が「儲かっているかどうか」が分かります。なぜ、ドル換算して日経平均を見なければいけないかというと、彼らの運用成績の評価基準はドルベースで行われるからです。もし、2002年(Ⅰ)を基準にすれば、当時の12000円水準だった約96ドルを現在は上回っているので「儲かっている」ことになります。2004年(Ⅱ)を基準にすれば、現在も当時と同じ約115ドル近辺で揉み合っていますので「損はしていないが儲かってもいない」ということになります。
◇外国人は売るのか?
昨年あたりから、米国の経常赤字の大幅拡大や原油高による景気減速を懸念して、ドル安の傾向が強まっています。昨日、米国商務省が2004年第4四半期の経常収支が「1879億ドルの赤字」と発表し、四半期ベースでの赤字額は過去最大となりました。また、OPEC(石油輸出国機構)の増産発表にもかかわらず、WTI(ウェスト・テキサス・インターミディエート)原油先物は1バレル=56ドルまで上昇して過去最高値を更新しました。「米国は巨額の赤字をファイナンスできるのか?」「原油価格の高騰が経済成長にとってマイナスにならないか?」との見方から、ドルは主要通貨に対して下落しています。
投資家の「売り」には「利益確定の売り」と、損失を最小限に押さえるための「ロスカットの売り」があります。外国人投資家も同じです。ただし、外国人投資家から見れば、日経平均が12000円で上値抵抗ラインになって反落したとしても、「日経平均の下落以上のペースでドル安円高が続けば損しない」ということになります。
▼日経平均と「ドル換算した」日経平均チャートはこちらをクリックしてください。
◇外国人は買うのか?
トレンドとして、ドル換算の日経平均の上昇基調が崩れていない間は買い越し基調になっています。2004年以降で売り越している時期を見ますと、ドル換算の日経平均が「週足のローソク足で2.5%~5.2%程度下落すれば、一旦売り越し」となっています。
▼ドル換算日経平均と外国人投資家の売買動向はこちらをクリックしてください。
しかし、売り越し基調はあまり長く続かないようです。
◇何が物色されているのか?
現在、日経平均は12000円が心理的にも上値抵抗ラインになっているようで、手前で足踏み状態が続いています。では、全ての銘柄も同じように足踏み状態が続いているのでしょうか?日経平均と「大型株指数」「中型株指数」「小型株指数」「ジャスダック指数」それぞれを比較してみました。
▼日経平均と「その他の株価指数」チャートはこちらをクリックしてください。
上場株式数が2億株以上の大型株指数は、ほぼ日経平均に連動した動きとなっています。しかし、上場株式数が2億株未満6000万株以上の中型株指数や同6000万株未満の小型株指数では、日経平均の足踏みを尻目に戻り高値を更新しており、活発な資金が流入しているようです。もちろん、高値圏で買うのは博打になりますが、「大きく上昇した後に、下落調整している銘柄」が見つかれば、それは『割安株』になります。一方、新興市場の代表的な株価指数のジャスダック指数では、日経平均以上に2004年の高値圏まで到達しておらず、出遅れているようです。
▼日経平均と「NT倍率」チャートはこちらをクリックしてください。
NT倍率は「日経平均÷TOPIX」のことです。ご存知のように、日経平均は東証一部の中から市場を代表する225銘柄の株価をピックアップして計算した株価指数ですが、その中にはハイテク株など株価が高い銘柄が多く含まれているという特徴があります。したがって、ハイテク株の株価動向に影響されやすいということが言えます。一方のTOPIXは、東証一部の全銘柄の時価総額をベースに計算した株価指数ですので、「時価総額の大きな銘柄」の影響を強く受けやすいということが言えます。時価総額の大きな銘柄にはハイテク株も含まれますが、むしろ銀行株や情報通信株や鉄鋼株や造船株などの内需関連株が多いという特徴があります。
以上のことをふまえて日経平均とNT倍率を見ますと、「日経平均は12000円の上値抵抗ラインで揉み合うなかで、NT倍率はジリジリと低下傾向にある」ということは、物色の方向性としては「値がさのハイテク株よりも、内需関連株が物色されている」ということが分かります。