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mukk_hosoの日記: 今の株式市場が割安かどうか

日記 by mukk_hoso

今の株式市場が割安かどうか

◇チェックする項目
チェックするのは、以下の5項目です。
(1)チャートの形
(2)信用の評価損率と信用買い残高
(3)新値銘柄数の推移
(4)トータルの外国人投資家動向と寄付き前外国人投資家動向
(5)過去の波動から今後の展開を予測
ひとつひとつ、見てゆきます。

(1)チャートの形
これが大前提となります。この日曜日に、日経平均とTOPIX、米国のNYダウとS&P500種とNASDAQ指数、ドイツのDAX指数、英国のFT100の株価指数をチェックしましたが、すべての株価指数で『調整が欲しい』というチャートの形になっていました。

どんな形が『調整が欲しい』形なのかは、それぞれの株価指数の先週末までのチャートをご覧いただければ分かると思います。分からない方は『この形が調整が欲しい形なのか』と覚えていただきたいと思います。

端的に言うと、「抵抗ラインと抵抗ラインの間に株価指数があり、中途半端で突然買うことは難しいので、ここは一旦下落して割安感が出れば、投資家が買いたいと考える」形です。つまり「株式市場が上昇に転じるためには、一旦下落した方が良い」と思わせるチャートが、調整が欲しい形になります。

<結論>
株式市場は、「一旦下落した方が良い」と投資家が思う形から現実に下落しました。このため、上昇に転じる第一の条件はクリアしたと言えます。

(2)信用の評価損率と信用買い残高
信用の評価損率を見ますと、評価損率は1.98%マイナスとなっています。

▼信用の評価損率を表示したチャートはこちらをクリックしてください。

株式市場が大きく下落したときに、そこで上昇に転じる評価損率は15~20%と言われていますので、2%の評価損率は非常に高い評価損率になっており、もう少し株式市場が下落して評価損率が拡大した方が上昇しやすいと言えます。

信用の買い残高は3兆円を突破しています。信用の買い残高とは、信用の株を買っている合計額ですが、この合計額は経済環境によって上限がだいたい決定します。昨年4月末の日経平均が高値を付けた時(12195円)の翌週の買い残高は3兆933億円、今年4月初めが3兆980億円ですから、すでに信用買い残高はピークに近い水準になっています。

つまり、信用の買い残高が減少すれば『新たな買いが出て』きますが、すでに一杯まで買われているので、信用の買いで株式市場が上昇する状況にはなっていません。

<結論>
株式市場が下落して、信用の評価損率が拡大し、評価損率が拡大すると、信用で買っている投資家に追い証が発生して、投げ売りが出ます。そして、信用の買い残高が減少すれば、信用取引という仮需にも『株式市場を上昇させる要因が生まれ』ます。その点では今回の下落では追い証の投げという話は出ていません(今日も下落すれば追い証の投げが出たのですが、今日は上昇してしまったので追い証の投げは出ませんでした)。このため、今日の上昇は投資家にとっては良い上昇ではないと言えます。つまり、上昇しても上限は限られ、再び下落する可能性が高いのではないかと思います。もちろん、予想外の好材料が出れば話は別です。

(3)新値銘柄数の推移

▼新値銘柄数を表示したチャートはこちらをクリックしてください。

新安値銘柄数が増加すると、株式市場が底を打って上昇に転じる傾向があります。現在の新安値銘柄数は1週だけ増加していますが、過去の相場が上昇に転じた時には2週以上続けて新安値数が増加していますので、最低でももう一週新安値銘柄が増加する必要があります。

<結論>
他のチェック項目も考慮しますと、今回は3週以上続けないと信頼性が薄いのではないかと思います。

(4)トータルの外国人投資家動向と寄付き前外国人投資家動向

▼外国人投資家動向を表示したチャートはこちらをクリックしてください。

3月28日の週に一度小幅売り越し(45億円の売り越し)となりましたが、4月第一週は2588億円の買い越しになっています。メリルリンチ証券の調査でも日本に対する投資枠の比率は増加しています。
但し、市場の小さな中国に代わって、日本の中国関連を買う動きが外国人投資家にありましたので、中国に懸念材料が出たことから『この中国関連を売る』動きが一部で出ています。ここから、外国人投資家は、日本市場に対して弱気になっているように見えるのではないかと思います。

▼寄付き前外国人投資家動向を表示したチャートはこちらをクリックしてください。

寄付き前の外国人投資家動向では大量の売りが出た3月24日以降、売り越しが続いています。この売り越しが続いていることも日本の投資家を慎重にさせ、投資家マインドを冷やしていると思われます。
米国経済に対する懸念が出ていることから、外国人投資家がリスクを取れる比率が低下しているという見方も出ていますが、外国人投資家は長期で投資戦術を立てていますので、日本市場に対する強気の見方が180度転換する確率は低いと思われます。それは、彼らには、投資資金はありますし、消去法で日本が良い投資対象になっていることは変わらないからです。

<結論>
ここで外国人投資家が目立たないことは悪いことはありません。なぜならば、日本の株式市場が値幅調整が必要なタイミングにきていますので、ここで外国人投資家が目立たなければ未目立たないほど値幅調整が起こりやすくなるからです。

(5)過去の波動から今後の展開を予測
今の日経平均の動きを過去にさかのぼりますと、ちょうど昨年4月26日からの下落と同じ形になります。今回も昨年と同じ動きになったとすれば、来週には底を打つことになります。

▼昨年4月26日からの動きに現在の動きを重ねて表示したチャートはこちらをクリックしてください。

◇結論
以上の分析に他の要因も加えますと、もう少し日柄調整が必要になるかもしれません。いずれにしても『そう遠くない将来に株式市場が底を売って上昇に転じる』可能性はあると思われます。
その判断材料としては、信用の買い残高と評価損率、新値銘柄数、外国人投資家動向、そして、中国と日本の政治的解決の行方になるのではないかと思います。

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アレゲはアレゲを呼ぶ -- ある傍観者

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