本家の記事がCentris 650 (CPU 68040 25MHz, RAM 68MHz)でPantehrをbootさせた強者が現れた。

と言っても、まともにPantehrをインストール出来るはずもない。
そこで

1. Debian GNU/Linuxでboot
2. その上でPearPCを走らせる

という手を使ったらしい。

「68k CPUでPowerPCをエミュレート」と聞くとなんだかワクワクするが、パフォーマンスはホストCPUの1/500、PowerPC G3 0.05MHzに相当というすさまじいものだ。
これだけでは実感がわかないが、

• 起動画面のアップルマークが出るまでに１時間半
• 起動完了までに１週間

と聞くと、感動すら覚える。

この次には『さらなる遅さを求めて68020 with FPUに挑戦』と言うことなので、楽しみだ。
ただし『Longhornがリリースされるまでにはやりたい』ってことだが…。

何も語る気がしないので、リンクだけ。

• ITmedia
• 朝日新聞
• Yahoo!ニュース（共同通信）
• 産経新聞
• サンスポ
• スポニチ
• 日刊スポーツ

（基本的に五十音順）

BBC web siteより。
欧州宇宙機関（ESA）の軌道周回衛星 Mars Express により、火星の大気中にメタンの存在が（おそらく分光分析により）確認された。
火星大気にメタンが存在することは地球上からの観測でも示唆されていたが、火星軌道からの観測により、さらに信頼性が高まったということらしい。

問題は、なぜメタンが存在しているのか、ということ。
１つの説明として『火星に現時点で生命が存在する』可能性があるらしい。

火星の大気中ではメタンは不安定で、数年間しか存在出来ないと予想されており、メタンが存在するためには大気中に供給され続けなければいけない。
では、メタンの供給源は何か？２つの可能性が考えられる。

1. 火山活動
2. 微生物

ところが、現時点で火星に活火山は見つかっていない。

ということで、『微生物由来』説が浮上してくる。
地球上には、水素と二酸化炭素からメタンを産生するバクテリアが存在する。酸素は必要としない。
似たような微生物の存在が考えられているようだ。

「過去の海の存在」が話題になっていると思ったら、いきなり「現在の生命」を示唆する話が出てきて、タレコミ人も面食らっている。

ちなみに、着陸に失敗した Beagle 2 には大気中のメタンを検出可能な機器も搭載されていたようで、直接的な観測が実現しなかったのが非常に残念だ。

編輯者殿。
さきほどのタレコミに一文追加をお願いします。
.Netの記述のあとにでもいれて下さい。

Microsoftは互換性問題に対応するため、Windows XP SP2と同時期にVisual Studioおよび.NET Frameworkの改訂版をリリースする計画だという。

Windows XP対応アプリがWindows XP SP2では機能しない可能性があるらしい。

詳しくはリンク先を参照して欲しいのですが、基本的にはセキュリティ強化のために、デフォルトのいくつかを変更し、そのために動かないソフトが出る可能性がある、ということらしい。

影響を受ける分野は大別して

• ネットワークの保護
• メモリの保護
• 電子メールのセキュリティ
• ブラウザのセキュリティ

の４つで、最も影響を受けるWindowsの部分は、

• RPC（リモート・プロシージャ・コール）
• DCOM（分散コンポーネント・オブジェクト・モデル）
• Windowsファイアウォール
• メモリ実行保護

らしい。

驚いたのは、影響を受けるアプリケーションの中に「Visual Studio .NET」が含まれていること。 「ファイアウォール機能が、デフォルト設定でオンになり、すべてのポートが閉じられるため」リモートデバッグが使えなくなるという。
（ファイアウォールの設定変更で対処出来るのかは記事中では触れられていない。）

このような比較的新しい自社アプリに影響が出ることも厭わず、セキュリティ強化に踏み切るという心意気は素晴しいと思うが、「Service Packでそこまでやるべきか？」という疑問は残る。

なお、Microsoftは開発者に向け、Windows XPマシンにWindows XP SP2をインストールしたときの影響を詳しく解説する、オンライン トレーニング コースを用意している。

ソースネクストが1,980円の 「StarSuite」に続き、 「Lotus SuperOffice」を3,980円で発売するらしい。（関連記事）

すでにこの分野では無料のOpenOffice.orgが一定の評価を得ているが、「巨大なファイルをダウンロードするのはちょっと…」「ショップで箱入りの商品を買ってくる方が安心感がある」というユーザーもいるだろう。

個人で使用するにしても、業務に使用するにしても、「事実上の標準」であるMicrosoft Officeとの互換性が気になるところだが、このぐらい低価格なら（少なくとも個人ユーザーにとっては）気軽に「ちょっと試してみる」ことも可能だろう。

果たしてMicrosoft Officeの独り勝ち状態に一石を投じることが出来るだろうか？

HotWiredの記事によると、UCLAの研究グループが数か月以内の地震を予知する方法を開発したそうだ。 この方法にはすでに、昨年カリフォルニア州と日本で発生した複数の大きな地震（予知された地震の中には、昨年12月にカリフォルニア州中部のパソロブレスを襲ったマグニチュード6.5の地震や、昨年9月に北海道付近を襲ったマグニチュード8以上の地震[平成15年十勝沖地震]も含まれている）を高い精度で予知した実績があるという。 予知の具体的な方法だが

大きな地震の前に起きることが多い、震動の小規模な「連鎖」を考慮に入れる点で、従来の手法とは異なる。 　ある地域で小さな地震が多発していることが明らかになった場合、研究グループはその地域の過去を分析し、さまざまな地震のパターンを探す。同様のパターンが他の時代にも見つかった場合、今後9ヵ月の地震について予知を発表するという仕組み

だそうだ。 この研究者達は「この新たな手法を使っても、今後起きる地震の正確な日時を特定することはまだできないが、UCLAの研究者たちは、予知の範囲を数ヵ月間にまで絞ることは可能になった」と語っているらしい。 タレコミ子はまったくの門外漢なのでこの記事および手法の妥当性に関して全くわからないが、もし予知が本当に可能なら、その恩恵は計り知れない。

朝日新聞の記事によると、環境省はエタノール混合ガソリンを認める方針らしい。

さて、問題はこの記事内容そのものではなく「バイオエタノール」である。
「バイオエタノール」の利点として、このページのように

エタノールも、燃やせば地球温暖化を招く二酸化炭素（CO2）を排出する。だが、サトウキビなどを原料とするバイオエタノールの場合は別だ。というのも、サトウキビは、植えて成長させるとCO2を再び吸収するからだ。

と説明されるが、きわめて誤解を招きやすい表現である。
化学物質としては、エタノールそのものである。
（ここの読者にはあらためて説明も不要だろうが）燃焼すれば二酸化炭素を生じることは、植物原料を生物で発酵させたエタノールだろうが、化学的に合成したものだろうが、まったく同じである。

「サトウキビは、植えて成長させるとCO2を再び吸収する」というのも、間違いではないが、光合成で吸収されるのは、生物由来のエタノールを燃やして出来た二酸化炭素でも、化学合成のエタノールを燃やして出来た二酸化炭素でも同様だ。

「バイオエタノール」本来の利点は、「生物界に存在する炭素量を増加させない」ということである。

しかし、よく考えてみてほしい。
「排出される二酸化炭素量」が「植物が光合成に用いる二酸化炭素量」を上回っていれば、結局は空気中の二酸化炭素量は増加するのだ。

「植物を植えて、吸収される二酸化炭素量を増やせば良い」
その通りだ。
しかし、そんな事は温室効果ガスによる温暖化の問題が騒がれる前から言われていた事ではないのか？実際にあなたの周りに緑は増えたか？
個人的な印象では、この30年、緑が減ることはあっても、増えているとは思えない。
南米などでは焼き畑農業が続けられている。植物の減少と、二酸化炭素の排出が同時に起きているのだ。

結局、緑を増やし、排出二酸化炭素量そのものを減らす努力をしなければ、なんの意味もない。

「生物由来のバイオエタノールだから環境にやさしい」などと言う宣伝方法は、時に百害あって一利なしではないだろうか。

北日本新聞によると

住民基本台帳ネットワーク（住基ネット）の安全性を検証する長野県の実験で、インターネットを経由し自治体の住基ネットに対し侵入が可能なことが１日、分かった。
　実験を行った３町村の住基ネットに、侵入を成功させる脆弱（ぜいじゃく）な経路が見つかったという。

「やっぱり」と思った人が大半だと思います。
それとも「まさか、本当に入れるとは」でしょうか？
見つかったセキュリティホールの詳細は今後の報道を待ちたいと思いますが、

• 穴の開いた運用を行っている地方自治体の責任
• それを承知で放置している総務省の責任

ともに問われるべきでしょう。
（いくら自治体の責任を強調しても、総務省にも責任がることは変わりませんよ。＞総務省のお役人様）
また、３つの市町村に対して侵入実験を行ったようだが、３つ全ての市町村で侵入可能だったのか否かは、この記事からはいま一つはっきりしない。

毎日新聞の記事によると、長野県本人確認情報保護審議会の調査により、「長野県下の27自治体で、住民基本台帳ネットワーク(住基ネット)とインターネットが物理的に接続していたことが明らかになった」らしい。詳細はリンク記事を参照願いたい。

これまで政府および総務省は「住基ネットは独立したネットワークだから安全」と主張していたが、その主張が根本から崩れた事になるのではあるまいか。

さらに輪をかけて、この報告に対する総務省の畠中誠二郎・自治行政局長の

「いたずらに不安をあおることは極めて遺憾だ。住基ネットは極めて安全なシステムであり、これまでも何も問題は生じていない」

という発言や、井上源三・市町村課長の

「報告書は主に庁内LANの問題点を指摘したもので、住基ネット本体のセキュリティーが直ちに危険な状態にあるとしたものではないと了解している。」

といった発言は、セキュリティに対する無知・無関心を如実に表していると言えるでしょう。

この国の行政機関は「いたずらに不安をあおる」という口実で国民に対して情報を隠蔽することが常になっているが、そういう子供扱いはいい加減やめてもらいたい。全てを開示した上で、個々人に判断させて欲しい。