首都圏大雪に備えて予防的通行止めを検討してる。
そもそも雪国育ちと都会ドライバーで降雪の対応が全然違うはず。
ナンバー、免許証の住所(ETCから判定できないのかな)や事前登録などで雪国出身者のみ乗入れ可とか煽情的対策打ち出すのもよいかと考える。
降雪時のスタックは直列的だから厳しめ運用で。

接種人数を１の位まで公開してるが、接種したら死なないことになっている？
接種人数累計ならわかるが人口比の計算を期待死亡数などで補正しているとの但し書きを見たことがない。
年間死亡率は１％弱なので接種率は１％ぐらい上乗せされてることになる。
因みに年も取らない(年代別接種人数)、引越しない(都道府県別人数)として計算してる。
なお死亡、加齢は一方通行だけど引越は双方向だから誤差は小さくなる方向。

円安、原材料や物流コスト増で物価上昇している。
賃上げ推進とその価格転嫁の環境を整備…ってさらに値上げってことよね。

ここ数日新着がないが何か障害か？

かなり遅めの内容です。

8割減って数値あげてわかりやすくのつもりだろうけど何をどう数えるかがわからないから実は意味不明。
ニュースでは人出が8割減少とか言っているがこの人出の量と接触の割合の数値は直接比較できるものではない。
簡単な例では特定場所に特定時間滞在した人たちが相互に全部が接触するとして人出が半分(1/2)になればそこでの接触数は1/4になる（1/2 * 1/2 = 1/4、特定場所・時間に居た人(1/2)が接触するのは半分(1/2)になり、そもそも特定場所に行かなかった人(1/2)の接触はなし(0)になる）。
これからすると、人出が6割減少なら接触8割減以上(0.4 * 0.4 = 0.16 0.2 = 1 - 0.8)となる。
母数の計算ができないのにそこから何割減とか意味がない。
最初は通勤で同一車両に乗った人(定員で100人台、通勤ラッシュを考えると300人オーダーか)と停車駅で乗り換え延べ人数など考えると千人オーダーになるとか、大会社の大部屋で100人、食堂とかビル内移動とかで千人オーダーになると考えていた。それなら国民全接触累計数を減らすには大数を占めるであろう通勤勤務や繁華街の人出を減らすのが効果的であろうとも。
ところが最近のテレビでの話によると1m未満で会話する場合は接触だが、2m離れた30分未満の会話であれば接触とカウントしないと言っていることを考えると、上記例で出勤しても100人行かないのではとも考えられる。
なら大数ではなく小数の積み重ねとなり各人それぞれに考える必要がある。
そもそも感染症学の接触とは相手が感染していて(未発症を含む)、感染する可能性がある接触のことと思われ、それが実生活でどのような場合に当たるかの説明が全然足りてない。ってより誰もそれが具体的になにかをわかってないのではないか。
感染症学的（数理モデル的）には接触数と感染してから隔離(死亡、治癒≒陰性化を含む)されるまでの期間、免疫確保数(≒感染可能者数の補数)が重要なパラメータであり接触数だけでなく感染してから他人に染す機会の減少(感染者識別とその隔離体制)も目標を出して取り組むべき。
無発症のまま免疫ができるかは不明(今はこれに期待しない)、ワクチン開発は日数を要する（副作用や量産体制を考えると1年以上必要なんでしょ）。
今できることは単純には検査数増だが実際は感染してから(無症状でも)隔離できるまでの日数を減らす方策が大事（病院の空きベットや軽症・未発症者の隔離施設増）。
今の緊急事態宣言を終了させるためにはの必要条件でしょう。
今は外出を減らして総接触数を減らすことで蔓延を防いでいるが、緊急事態宣言が終われば元の木阿弥。
市中の感染者の絶対数を相当に減らすこと(今の報道は新規発症者数だけ)と、感染者の早期発見と隔離体制ができないと緊急事態宣言は終わらせられない。

感染症の数理モデルはまだ調べかけたとこなので大きな見逃しがあるかも。

パチンコ屋など営業してること公表されるとより広域に知れ渡って宣伝になるよね。

一律10万になりそうだがこれがいつまでの分(5/6までの緊急事態宣言分)かを明確にしないと多くの人が貯めこんでしまう。
まあ高額所得者からは回収する(所得税の対象に含める)とのことだが最大45%の回収(5万5千円の給付)でしかない。
所得税の税率決める年収を一律10万アップや控除増額(課税対象だが大した金額ではない人)などで低所得者増の税額が変わらないようにして税率アップとかして必ずしも給付の必要のない高額所得者から効率よく回収できるようすることや、高額所得者だけではなく資産の多い人からも回収する方法(遺産相続の控除減とか？)も考慮すればよい。
その分を財源(給付で増える赤字国債償還)に廻すとか、新たな給付に廻すとかしてほしい。

4/19追記
　非課税にするらしい。
　マイナンバーリストをもとに申請書類を配布して、振込先を記載して返送するそうな。
　これって先に偽書類を送るとか、独居高齢者宅を訪問して手続き手伝いますとか簡単に詐欺ができそう。
例えばこれに限って不正（不法）行為に科料10倍付けとかの法改正もして告知するとかで少しは防げるかな。

７割では十分でなく８割の削減をと１割が重要との報道（知事の説明）がある。
が接触をどう数えるかの説明がテレビではなされていない（説明しているかもだが８割減より遙かに少ない）。
ネットで調べると新聞社サイトに2m以上離れて会話することで減らせる、ランチや買い物は人を絞るなどが例として挙げてある。
2m未満の距離で会話するとか他人と食事に行けば接触とカウントすることはわかる。しかし接触数カウントからするとスーパーなどで行列に並ぶとか電車に乗る、同一職場で仕事するなどのほうが圧倒的に数が多いと考えられる。
そもそも８割減の分母（従来の接触回数のカウント方法）をどう計算するが問題である。
電車で同一車両内の人数とか、直前に降りた人もカウントするとか。職場は訪問者数も含むとか食堂での人数も含むとか。同一の人と複数回接触した場合は延べ回数で計算するかとか。
家族通しで買い物に行くと接触数に数えることはない（すでに自宅で接触しているから買い物に出たからと言って新たに接触したとことになるとは思えない）ので、外出先で他人と出会う延べ回数が減ることで社会全体としての接触数は減ることになるが、自己の接触回数が減らないので自己の接触回数削減にはならない。
内勤サラリーマンが通勤やめてリモートワークににするだけで接触数は相当に減る（満員電車で通勤していたことを考えれば100人・回オーダーで接触数が減る）ので自宅生活では接触数とか考えなくてもよいのではとなるのでは。

こっちは解決済みだが、"split;"の挙動が perl5.12. から変わったそうな。

$_ = "A B C";
split;
print @_[1];

が perl5.12.1 では

@_ = split;

とするか print $_[1] とする必要があるそうな。

void context での splitの挙動が変わったのが原因で、perl5120delta には
o "split" now warns when called in void context.
と書いてあるが、相当古いスクリプトでは (use warnings; などしてないので)
perl -d で走るまで問題箇所がわからなかった。

perl の動作で解釈出来ないものがある。

--test.pl
#!/usr/local/bin/perl --
        eval 'exec /usr/local/bin/perl -S $0 ${1+"$@"}'
                if 0; #$running_under_some_shell
use warnings;
my @s = ("a", "b");
foreach my $a ("0", "1") {
    &do($a, $_) foreach (@s);
}

sub do {
    my $a = shift;
    my $b = shift;
    print "$a, $b\n";
    open(my $r, "<", "test.pl");
    while(<$r>) {
    }
    close($r);
}
__END__

の結果が
0, a
0, b
Use of uninitialized value $b in concatenation (.) or string at ./test.pl line 13.
1,
Use of uninitialized value $b in concatenation (.) or string at ./test.pl line 13.
1,
となる。
while() で $_ に値が読込まれて、do 呼び出し元の @s が書き換えられているようだが、

# 10/10/12 追記
　サンプルコード中の <, > がタグと解釈されていたので、&lt;, &gt; に書き換え